著者

今野 真二

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.134, pp.36-46, 2001-06

著者

藤井 禎子 FUJII Sachiko ふじい さちこ

出版者

お茶の水女子大学大学院教育改革支援プログラム「日本文化研究の国際的情報伝達スキルの育成」事務局

雑誌

大学院教育改革支援プログラム「日本文化研究の国際的情報伝達スキルの育成」活動報告書

巻号頁・発行日

vol.20, pp.163-165, 2009-03-31

著者

浅利 正義

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.185-191, 2016 (Released:2016-09-08)

参考文献数

23

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近年,ナシ黒星病の発生は増加傾向を示しているが,リンゴ黒星病の発生は緩やかに減少している.このため,両病菌の分生子の発芽および菌糸の生存に対する高温の影響を調査した.その結果,分生子の発芽は35°Cおよび40°Cにおいてリンゴ黒星病菌の方がナシ黒星病菌よりも強く阻害され,菌糸の生存は40°Cにおいてリンゴ黒星病菌が全て死滅したのに対してナシ黒星病菌では多くの個体が生存した.以上のことから,リンゴ黒星病菌の方がナシ黒星病菌より高温耐性が低いことが明らかとなり,このことが近年の温暖化に伴うリンゴ黒星病の発生減少の要因の一つとなっていることが示唆された.

著者

"牧野 幸志" Koshi" "MAKINO

雑誌

経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.19-33, 2013-09

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"本研究の最終目的は,関係崩壊時の対処においてどのような方略が用いられ,それらが関係崩壊,関係維持,関係修復にどのような影響を与えるかを検討することである。本研究では,現代青年における別れ話の経験を調べ,その別れ話の経験率を明らかにする。その後,関係崩壊の場面において,別れたい側がどのような対処方略を用いているかを調べる。最後に,関係崩壊時の話し合い後の親密な関係の変化について調べる。調査参加者は大阪府内の私立大学(共学)に通う大学生148 名(男性100 名,女性48 名,平均年齢19.63 歳)であった。調査参加者の中で,恋愛経験のある大学生は約70%であり,それらの中で別れ話を経験したことのある大学生は約85 %であった。因子分析の結果,関係崩壊時に別れたい側が用いる対処方略には,7 つの因子がみられた。それらの中で,恋人非難方略は,男性よりも女性の方が使用傾向が強かった。最後に,関係崩壊時の対処方略の使用後,その話し合いにおいて,別れが成立したカップルは約70 %であった。"

著者

中前 忠 佐藤 吉哉

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1438, pp.8-11, 2008-04-21

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答 米国の家計が賃金所得よりも借金に頼って消費し、その消費をテコに米国以外の国が輸出を増やして成長する。今回の米サブプライムローン問題を契機に、世界経済を牽引してきた構図は完全に崩壊しました。 実は、崩壊に至る過程は米国の貯蓄率と金融資産の利回りの推移が示しています。

著者

坂本 信道

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

no.100, pp.50-59, 2006-06

著者

Wanhyung Lee Kwanyoung Hong Sung-Shil Lim Jin-Ha Yoon

出版者

(公社)日本産業衛生学会

雑誌

Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.582-592, 2016-11-20 (Released:2016-11-29)

参考文献数

47

被引用文献数

6

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Objectives: Many aging workers wish to continue working as long as they can for a better life in the future. However, symptoms of pain are a key obstacle in the continuation of work among older workers. The impact of pain on work is understudied. Thus, we investigated the relationship between pain characteristics (total site and severity) and aging workers' working life expectancy scale (WoLES) in Korea. Methods: We included 1,979 participants (1,175 men and 804 women) from a well-established survey of a nationally representative population: the Korean Longitudinal Study of Ageing. A self-questionnaire was used to assess pain characteristics and WoLES. Odds ratios (ORs) and 95% confidence intervals (CIs) for the lower-WoLES group were calculated using multiple logistic regression models. Results: Compared with the absence of pain, ORs and 95% CIs of the lower-WoLES group were increased, as follows: 1 pain site, 1.75 (1.20-2.55); 2 pain sites, 1.99 (1.32-3.03); 3 or more pain sites, 2.28 (1.51-3.42); mild pain, 1.74 (1.32-2.61); moderate pain, 2.02 (1.28-3.22); and severe pain, 2.12 (1.46-3.08). The statistical trend was significant in both total sites and severity of pain (p<0.001). Conclusions: There was a significant association between WoLES and both total pain sites and severity of pain, even after adjusting for potential confounding factors.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.887, pp.127-129, 1997-04-21

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規制緩和後の「自由な世界」のルールづくりは法律家の役割だ。英国ではビッグバンを機に,法律事務所が変身,巨大化した。弁護士500人以上の大規模事務所が5つ。海外にも進出している。弁護士の人数が少ないうえ,意識変革が遅れる日本。日本版ビッグバンを成功させるには,英国に学ぶ点が多い。

著者

矢羽 勝幸

出版者

早稲田大学国文学会

雑誌

国文学研究 (ISSN:03898636)

巻号頁・発行日

vol.144, pp.28-30, 2004-10-15

著者

光延 忠彦 ミツノブ タダヒコ Tadahiko Mitsunobu

出版者

千葉大学大学院社会文化科学研究科

雑誌

千葉大学社会文化科学研究 (ISSN:13428403)

巻号頁・発行日

no.12, pp.24-37, 2006-03

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1990年代初頭、国政上の利害から都政を擁護するという点で、鈴木都政は、有権者に支持され、それが現状の継続に帰結した。しかし、80年代の政策志向を変更する世論は都政内外に強く、そうした声に促され、鈴木都政は臨海計画の見直しと住宅政策の充実に90年代前半期には踏み出す。こうした政策変更は、都議会公明党の主張でもあったため、90年代前半期には、同会派の政治態度を変更させる要因となった。背景には、多党化と多数党の欠如という政党配置の構造が、政策形成に際しては少数会派の主張を過大代表するという点があったのである。しかし、以上の政策決定は、議会内多数派の主張には沿っても、政党の党派的動員力の限定性がゆえ、多くの有権者には理解されなかった。その結果、有権者は、むしろ新しい勢力に都政の転換を託した。都政における構造性に党派的動員の低下という政治的条件が加わって都政の政党政治は弱化していたのである。

著者

伊藤千代蔵 著

出版者

博聞堂

巻号頁・発行日

1943

著者

松尾 裕一 坂下 雅秀 末松 和代 染谷 和広 高木 亮冶 土屋 雅子 藤岡 晃 藤田 直行

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発報告 (ISSN:13491113)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-210, 2010-10

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本報告は,旧航空宇宙技術研究所において2002 年10 月に導入され,宇宙航空研究開発機構(JAXA)に統合された以降もJAXA スーパーコンピュータシステムの一部として2008 年10 月まで稼動したスーパーコンピュータシステム「数値シミュレータIII」に関して述べる.まず,調達から設置・運用までの経緯を俯瞰し,システム概要・特徴を明確化することにより,今回の導入において成功した点,あるいは注意点・課題を洗い出す.次に,性能評価データや運用統計データを用いて,技術的に実際にできたこと・できなかったことや,運用によって得られたものを明らかにするとともに技術課題や運用上の課題を分析する.特に,SMP クラスタという中核計算機の構成上の特徴から来るJAXA アプリケーションのハイブリッド並列における特性や性能推定法について言及する.これらの材料をもとに,航空宇宙分野におけるスーパーコンピューティングの重点技術やスーパーコンピュータシステムのあり方を考察するともに,設備運用のノウハウや勘所(=暗黙知)を抽出・可視化し,次世代実務者の礎とする.

出版者

京都

雑誌

同志社女子大学生活科学 = DWCLA human life and science (ISSN:13451391)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.52-79, 2014-02-20

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資料

著者

前嶋 信次

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.67-80, 1962-03-31 (Released:2010-03-12)

著者

久保薗 愛

出版者

日本語学会 ; 2005-

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.18-34, 2016-10

著者

吉川 卓郎

出版者

日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジア経済 = Quarterly journal of Institute of Developing Economies Japan External Trade Organization (ISSN:00022942)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.28-52, 2014-03

著者

水口 浩一 石黒 精 籏持 淳

出版者

日本外来小児科学会

雑誌

外来小児科 = The journal of ambulatory and general pediatrics (ISSN:13458043)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.229-231, 2016-07

著者

吉野 剛弘

出版者

慶應義塾大学

雑誌

慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要 (ISSN:0912456X)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.23-32, 1999-03-15

被引用文献数

1

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論文はじめに1. 予備校前史2. 予備校の成立3. 大学令・高等学校令と予備校4. 太平洋戦争と予備校おわりに

著者

岡田 玲 丸田 榮藏

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.17-17, 2009

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本学生産工学部大久保キャンパス(以下本キャンパス)内に構築した、局地性を考慮した風環境評価法の構築を目的とした実測システム概要および評価法における実測システムの位置づけを示す。最後に2006年から風向および風速の実測を開始している高さ19メートルにセンサを設置した実測点における風の特性を、約三年弱で得られた統計データの範囲から示すとともに新規に構築した点も含めてシステムの今後の展望について示す。

著者

畷 絵里

出版者

桃山学院大学

雑誌

人間文化研究 = Journal of humanities research St. Andrew's University (ISSN:21889031)

巻号頁・発行日

no.5, pp.57-85, 2016-10-03

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In recent years, the teaching method called `active learning' has attracted attention in accordance with the report of the Central Council for Education in 2012, which recommends learner-centered education for the purpose of developing skills of the students. From such a point of view, the drama education is thought to have various benefits. First of all, drama helps improve an integrated ability in language learning. In practicing drama, the student reads the script, memorizes his /her lines, repeats them aloud again and again, listens to others and carries on the conversation considering the context. In this way the student can also build up communicative competence. This is a great advantage of drama education. In addition, since the Meiji era, drama-theatre education has been recommended as an effective method of general education for the formation of character and has been adopted in child education. Brian Way and other researchers argue that the purpose of drama education is "the development of the whole person." In drama activities the student faces various problems. In order to solve the problems, he/ she tries to establish good relationships with others. Through such experiences the student will learn to cooperate and collaborate, acquire leadership, and become a helpful person. Drama education, in which the student has opportunities to behave actively and acquire a variety of skills and competences, accords with the concept of `active learning.' Statistics show that students themselves tend to be reluctant to participate in `active learning' types of classes. However, by maintaining in them high motivation `to make the drama successful,' it will be possible to render them more positive. In this paper I examine the drama activities practiced in Italian language classes at Momoyama Gakuin University to show the effects of drama education.