著者

酒井 昭 吉田 静夫 大塚 宏二

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.9-16, 1967-01-25

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霜害に及ぼす朝日の影響を調べるために, 5年生トドマツを用いて実験室で融解速度と被害の関係を, 現地では霜日に朝日があたった場合の融解速度を調べた。凍害に及ぼす融解速度の有害な作用は芽の開舒が進むにつれて著しくなる。芽が開舒する直前のトドマツでは, -4℃で1〜2時間凍結後, 15℃以下の空中でゆっくりとかす時(融解速度0.8℃/分以下)は害がほとんど認められないが, 約20℃の外気温の時, 直射日光にさらす時(融解速度約2.0℃/分), または5℃の水中に浸す時(融解速度約4℃/分)には, トドマツの芽は著しい害を受ける。しかし, -4℃で凍結したトドマツを0℃に約50分おいて芽の温度が0℃近くになってから直射日光, または5℃の水中に入れても害はほとんど認められない。さらに, -4℃で凍結後-3°, -2°, -1°および0℃まで温度をあげて1時間各温度においてから5℃の水中に入れる時は, -1℃以下, ことに-2℃以下の凍結状態から5℃の水中に入れる時に著しい害があらわれる。凍結に及ぼす融解速度の影響は, 芽だけでなく, 皮層部, 材部にも認められる。現地で霜日に凍っている芽に朝日があたってとける速さは約0.5℃以下である。融解速度が1℃/分をこえない時には, 開舒時期のトドマツは有害な影響をほとんど受けないという実験事実から考えて, 霜日に朝日が有害な作用を及ぼすことは少ないものと考えられる。

著者

井上香織

雑誌

思春期学

巻号頁・発行日

vol.20, pp.60-61, 2002

被引用文献数

1

著者

竹内 龍人

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.33, no.24, pp.7-14, 2009-06-16

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シーン(情景)がもつ意味的カテゴリーや空間レイアウト,シーンに含まれるいくつかの主要なオブジェクトを総称してシーンのgistという.本稿では,シーンのgistがいかにして検出,認識されているか,その視覚メカニズムの解明に向けた研究を概説する.たとえ見たことのない画像でも,そのgistは一目で認識される.gistの情報は,高次の意味的ネットワークを駆動することにより,オブジェクトの検出や認識を促進する.視覚システムはまた,シーンの情報を積極的に利用して視覚探索を行う.gistの認識過程や,シーン情報に基づくトップダウンの過程を組み込んだ視覚探索のモデルは,自然画像を探索する際の観察者の注視領域を精度よく予測することができる.

著者

安倍 大介 中川 匡弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.294, pp.51-55, 2010-11-11

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現在,世の中には自動車や電車などの交通機関が数多く存在している.技術の進歩により機械的原因による事故は減少してきた.しかし,人間の判断ミスや操作ミスによる事故は未だに絶えない.近年,運転時における人間の心電や筋電などの生体情報から,ドライバーの心理状態を計測する研究が行われている.我々は,人間の脳波にフラクタル解析を行うことで,その人の意思や感性情報を取得する研究を行っている.ドライビングシミュレータを操作している時のドライバーの脳波計測しフラクタル解析することで,運転時の意思や感性情報を取得した.

著者

尾崎 康子 杉本 宜子

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.37-45, 2007-11

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乳幼児期に,養育者と子どもとの間の相互交渉を通して愛着が形成されるが,その後,愛着は内在化され,表象レベルの内的作業モデルとして機能するようになる。Bowlbyの愛着理論では,内的作業モデルは,成長の過程でその人の対人関係,情動,行動など広範囲に影響を及ぼし,また一度内在化された内的作業モデルは生涯にわたり変わることがないと言われている。従って,愛着は,乳幼児期のみならず青年期においても連続して機能する重要な課題と言えよう。本研究では,青年期の愛着を質問紙法によって調べるとともに,攻撃性を多次元尺度と表出抑制の表現形式の観点から計測し,青年期の攻撃性のどのような特性が愛着と関連しているのかを検討することを目的とする。

著者

上原 麻子

出版者

神田外語大学

雑誌

異文化コミュニケーション研究 (ISSN:09153446)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.31-57, 2001-03

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This study attempts to clarify the complex phenomenon of communication by applying Goffman's micro-functional analytical model on flow of conversation. The model consists of two phases of the interaction mechanism : One is pan-cultural "system constraints, " and the other entails, culture-bound "ritual constraints." The specific objective is to provide evidence showing that people over the world have the same mechanism of face-to-face communication, but its process may vary from intracultural interaction to intercultural communication. This paper is divided into five sections. The first section delineates both theoretically and empirically how the basis of communication is non-linguistic. The second section presents an argument on the importance of interactive approach by criticizing fixed and formalistic units of linguistic and conversational analyses. The third section deals with the "system constraints" of which critical requirements are elements of meta-communication. The discussion includes the theory of relevance constructed by Sperber and Wilson. The forth section deals with "ritual constraints." It shows several examples of culturally different communication patterns which affect the system constraints and consequently change their function and communication process. The final section is an overview and a brief discussion on meanings of a universal communication pattern of "turn-taking" and human plasticity.

著者

鄭 麗英 柴田 元幸

出版者

現代文芸論研究室

雑誌

れにくさ

巻号頁・発行日

vol.2, pp.224-236, 2010-12-27

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講演会

著者

菅山 謙正 渡辺 勉 高木 宏幸 五十嵐 海理 住吉 誠 前川 貴史

出版者

京都府立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究の目的は、英国を代表する言語学者Richard A.Hudsonが新たに開発し、改良を重ねているWG理論(New Word Grammar,NWG)の枠組みを把握し、その認知文法的、あるいは構文文法的影響を探ることであった。3年間に亘って予定していた研究計画に従い、これをほぼ遂行し、NWGの修正点、改良点を明らかにし、言語理論として有望であると結論付けた。研究成果は、論文としても公刊したが、2011年中にはKyoto Working Papers in English and General Linguistics Vol.1、『ハドスンの英文法』として開拓社よりそれぞれ、論文集、書籍として刊行する。

著者

鈴木健著

出版者

勁草書房

巻号頁・発行日

2013

著者

陸軍経理学校 編

出版者

日本報道社

巻号頁・発行日

1944

著者

磯光男 井上俊之監修

出版者

徳間書店

巻号頁・発行日

2008

著者

岩永 健吉郎

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.135-143, 1957-03-20 (Released:2009-12-21)

著者

北川 邦一

出版者

大手前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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1.ノルウェー高校(全日制3年相当)の全生徒必修普通科目「社会科」を日本の関係科目と比べると、前者の教育は政治的影響からの自律性が強く、国定の教科基準事項は限定的で、共通教育内容は明確、教科書は重点事項に記述を絞り内容深く現実性豊かである。2.現行ノルウェー憲法は、福音的ルーテル派キリスト教を国教と定めており、1998年法律第1号「教育法」は、10年制義務制学校のキリスト教、宗教、人生観に関する科目KRLの在り方を定めている。しかし、国教特別扱いに関する国連人権委員会への異議提訴もあって、教育法は2002、05年に改正され、KRLは、2006/07学年度からの教育課程全般改訂より早く05年8月に改訂された。国教とその教育の現代的あり方が課題となっている。3.同国では初、中等学校とも管理運営への生徒・親代表参加制度がある。「校則」は通常、各地方自治体内共通内容と学校独自内容から成る。生徒管理・生活指導一般は寛容であるが、出欠など基本的事項の規定は日本より厳格であり、北欧に特有の規定もある。生活指導では「良い学校は明確なきまりを定め、実行し、積極的品行に報いる」という教育研究省UFDの2003年報告書の方針が学校に一定の普及を見た。4.教育行政では2004年、国の省に教育管理庁UDIRが設置され、初等中等教育の管理・開発・研究権限はこれに大幅委任された。諸国際学力調査結果におけるノルウェーの「成果不振」を背景に、保守・中道右派連立政権下で同年、UFDと主要な全国的教員団体・教育団体の合意で教育における能力開発kompetanseutviking戦略(2005-2008)が開始され、2006/07年度初等中等教育課程改革の大筋が定められた。しかし、2005年9月の国会選挙で政権は右派・中道連立から中道・左派連立に移行し、UFDは教育省KDへと改組された。教育政策の変化が注目される。

著者

中西 寛

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.133-137, 2012-03

著者

森 一郎

出版者

岩波書店

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

no.1077, pp.67-86, 2014-01

著者

轟 孝夫

出版者

情況出版

雑誌

情況. 第四期 : 変革のための総合誌

巻号頁・発行日

vol.2, no.6, pp.132-147, 2013-11

著者

古川 顕

出版者

京都大学経済学会

雑誌

経済論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.179, no.2, pp.85-101, 2007-02

著者

清水 孝

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商學 (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.418/419, pp.33-57, 2009-03-15

著者

大風 翼

出版者

東北大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2013-08-30

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・低温風洞実験に基づく高風速時における吹雪境界層の特徴量の把握を行った。低温風洞の床を雪の飛散しないHard snowから、新雪のようなLoose snowに切り替え、吹雪を発達させ、超音波風速計、Snow Particle Counterを用いて吹雪の特徴量を測定する実験を行った。・飛砂に関する先行研究や南極での野外観測結果などを参考に、雪の削剥に関するサブモデルの定式化を行い、申請者の飛雪現象予測モデルの雪面境界条件として組み込んだ。続いて、今回実施した風洞実験や既往の野外観測を対象に削剥のサブモデルの中に含まれるモデル係数のパラメトリックスタディを行った。パラメトリックスタディの結果を実験・実測の結果と比較し、雪の削剥に関するサブモデルのモデル係数をチューニングし、決定した。・雪の削剥に関するサブモデルを組み込んだ飛雪現象予測モデルを用いて、既往の野外観測を対象に、単体建物周りの雪の空間密度及び積雪分布の予測を行った。建物周辺でのみ削剥が発生するような低風速なケース、広範囲で地吹雪が発生するような高風速のケース、風向や風速が大きく変動するケースなど、さまざまな条件の実験を対象に積雪分布の予測を行ったが、建物側方や建物風上側の吹きだまりや吹き払いの傾向は概ね既往の野外観測を再現できることを確認した。

著者

藤吉 康志

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.207-210, 2007-03-31