著者
長江 信和
出版者
Waseda University
巻号頁・発行日
2005-01

制度:新 ; 文部省報告番号:甲1976号 ; 学位の種類:博士(人間科学) ; 授与年月日:2005/1/26 ; 早大学位記番号:新3903
著者
平田 豊誠 片井 ふく実 小川 博士
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.461-462, 2020 (Released:2020-11-27)
参考文献数
7

河床堆積物の上流から下流にかけての細粒化の成因について,流水による砂礫の選択運搬作用が支配的要因だという説(選択運搬説)と流送砂礫の破砕・摩耗作用が支配的要因だという説(破砕・磨耗説)の2つの対立する要因があげられている.本研究では教員がそのどちらに依った認識を保持しているかの実態調査を行った.その結果,礫の粒径分布成因の認識は破砕・摩耗作用が優位を占め,要因として大きいと考えられている選択運搬作用があまり重要視されていないことが推察された.
著者
黒木 学 小林 史明
出版者
日本計量生物学会
雑誌
計量生物学 (ISSN:09184430)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.119-144, 2012-03-31 (Released:2012-06-08)
参考文献数
89
被引用文献数
2

This paper reviews basic ideas of Structural Causal Models (SCMs) proposed by Judea Pearl (1995, 2009a). SCMs are nonparametric structual equation models which express cause-effect relationship between variables, and justify matematical principles of both the potential outcome approach and the graphical model approach for statistical causal inference. In this paper, considering the difference/connection between SCMs and Rubin's Causal Models (RCMs) (Rubin, 1974, 1978, 2006), we state that (1) the expressive power of the potential outcome approach is higher than that of the graphical model approach, but (2) the graphical model approach. From these consderations, we conclude that we should discuss statistical causal inference based on both approaches.

11 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1926年10月21日, 1926-10-21
著者
伏木田 稚子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.45, no.Suppl., pp.213-216, 2021-12-20 (Released:2022-02-02)
参考文献数
11

本研究では,学部2年生以上が対象のゼミナールについて,教員が実践上で抱える困難と学生にとってのゼミナールの価値に対する自己評価の検討を目的とした.質問紙調査の結果,「活動および指導の充実」や「学生の能力・意欲の不足」に困難を感じているほど,「自由な探究と積極的な議論」が成り立たず,「活動および指導の充実」を問題視しているほど,「メンバー間の良好な関係」が保たれていないと評価していることが示唆された.その一方で,実践上の困難の認識と学生の認知的な成長の評価には,有意な関係がみられなかった.

11 0 0 0 OA 川角太閤記

著者
無名氏 著
出版者
甫喜山景雄
巻号頁・発行日
1882
著者
東京帝国大学 編
出版者
東京帝国大学
巻号頁・発行日
vol.大正15至昭和2年, 1927
著者
松岡 亮二 中室 牧子 乾 友彦
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.89-110, 2014-11-28 (Released:2016-11-15)
参考文献数
35
被引用文献数
3 3

P. ブルデューの文化的再生産論は日本社会においても教育達成の格差生成メカニズムの一つとして研究され,各家庭における文化資本の偏在,それに家庭の文化資本と子の教育達成の関係について知見が蓄積されてきた。近年,教育選抜の早期化によって社会階層と教育達成の関連強化が懸念されているが,早期家庭内社会化によって文化資本が世代間相続する過程については未だに実証的に明らかにされていない。そこで本稿は厚生労働省による21世紀出生児縦断調査の個票データを用い,文化的行為である読書に着目し,文化資本の世代間相続という動的な過程をハイブリッド固定効果モデルによって検討した。 分析の結果,父母の学歴と世帯所得は,父母それぞれの一ヶ月あたりの雑誌・マンガを除く読書量という文化的行為を分化していた。また,これらの学歴と世帯所得によって異なる父母の読書量は,子ども間の読書量格差と関連していた。そして,父母の読書量の変化は,観察されない異質性を統制しても子の読書量の変化と関係していた。親の学歴は制度化された文化資本,世帯所得は経済資本であり,それらの資本量の差が読書行為を分化し,親子の文化的行為が関連している──小学校1,2,4年生の3時点の縦断データに基づいた本稿の結果は,子ども間の文化資本格差,それに先行研究が考慮しなかった観察されない異質性を統制した上で,文化的行為の世代間相続を実証的に示している。
著者
高田 秀重
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.261-269, 2018-07-31 (Released:2019-07-31)
参考文献数
42
被引用文献数
2 4

プラスチックによる海洋汚染は21世紀に入り,マイクロプラスチック問題として新局面を迎えた。汚染は海洋表層水だけでなく,海底堆積物,海洋生態系全体に広がっている。プラスチックに含まれる有害化学物質はプラスチックを摂食した生物に移行していることも確認されている。リモートな海域ではその寄与が大きい可能性が示唆された。海洋環境中でプラスチックが長期間残留し,マイクロ化すると取りのぞくこともできないことから,国際的には予防原則的な対応がとられている。海洋プラスチックの主な汚染源は陸上で大量に消費される使い捨てプラスチックである。エネルギー回収も含めたプラスチックごみの焼却やリサイクルよりも,使い捨てプラスチックの削減が優先的に進めらている。解決策は,持続的で循環型の社会形成の中に位置づけ,温暖化等の環境問題全体の解決と調和させ,物質循環の視点から考える必要がある。
著者
前田 英作 南 泰浩 堂坂浩二
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.624-640, 2006-06-15

私たちの身近にいつも寄り添い,見守り,そっと支えてくれる存在,かつて私たちはそれを「妖精・妖怪」と呼んでいた.物質的な利便性より精神的な安定と豊かさを追うべきこれからの時代に,情報科学技術が取り組むべき課題はこの妖精・妖怪の復権である.本論文では,それを新しい「環境知能」と呼ぶ.復権すべき妖精・妖怪の世界とは何か,情報科学技術との接点は何か,それにより実現される生活様式は何かについて論じるとともに,環境知能の実現に向けて今後取り組むべき具体的課題を提起する.
著者
太田 静行
出版者
Japan Oil Chemists' Society
雑誌
油化学 (ISSN:18842003)
巻号頁・発行日
vol.29, no.7, pp.469-488, 1980-07-20 (Released:2009-11-10)
参考文献数
90
被引用文献数
4 4