著者

山田晶著

出版者

創文社

巻号頁・発行日

1977

著者

佐藤 達夫

出版者

The Japan Broncho-esophagological Society

雑誌

日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.227-234, 1999-04-10 (Released:2010-02-22)

参考文献数

3

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In function-preserving operations of the esophagus and lung, it is crucial to have a precise knowledge of the mediastinal and deep cervical lymphatics and their relationships to surrounding structures. The lymphatics of the mediastinum and neck, which are associated with the esophagus and run along the trachea, were dissected in detail in several anatomical specimens. The actual photographs taken during the dissection are included for a more complete understanding of the intricate topographical relationships. Although there are numerous transverse connections, the mediastinal lymphatics can be roughly divided into two major ascending pathways: the right and the left. Each pathway can then be subdivided into a superficial pathway along the major blood vessels and a deep pathway along the trachea and esophagus. Various deep right ascending pathways are shown to illustrate the problem of the differing levels at which lymph vesseles leave the paratracheal nodes to reach the right venous angle. Further, the brachiocephalic node group is discussed as the critical intermediary nodes between the superficial and deep pathways. Numerous deep left pathways are also dissected from the left tracheobronchial nodes. Some lymphatics ascend along the left recurrent nerve to finally reach the left venous angle, while some pathways traverse to the right side. Still other pathways directly connect to the thoracic duct.

著者

石田 仁

出版者

北海道大学大学院文学研究科応用倫理研究教育センター

巻号頁・発行日

pp.23-31, 2019-03-31

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公開シンポジウム「『LGBT』はどうつながってきたのか?」.2018年10月8日.北海道大学文系共同講義棟(軍艦講堂)2階8番教室,札幌市.

著者

斉藤 巧弥

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.31, pp.24-35, 2018

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<p>This paper examines how the editorial focus of the Japanese gay magazine <i>Badi</i> has shifted over time and how the magazine has shaped the identity of gay men in Japan. <i>Badi</i> is the most popular magazine for gay men in Japan today. Its creation in 1993 coincided with a period of marked change in Japanese society regarding views toward homosexuality as well as with several watershed events such as in 1991 when homophobia was first addressed in a Japanese court and in 1994 when the first pride parade was held in Tokyo. By examining <i>Badi</i> as part of the Japanese gay liberation movement of the 1990s, and dividing the magazine's editorial run into four distinct periods, we show that although the editors shaped the new identity and lifestyle, they were bolstered by masculinity.</p>

著者

岡,秀雄

出版者

大気環境学会

雑誌

大気環境学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.49, 2008-08-29

著者

板橋 慶造

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.150-157, 1992-02-01

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ENERGYファイルとは,DIALOGオンラインシステム上では「DOE ENERGY」(FILENUMBER 103,104)を,STN上では「ENERGY」を指す。ENERGYファイルは,元来米国エネルギー省科学技術情報局(CSTI)が1974年以来,原子力を含む「エネルギーデータベース(EDB)」として1986年まで蓄積してきた約200万件のデータがもとになっている。こうしたなかで,データの収集を容易にし,米国のコスト負担を軽減するために,OECDの国際エネルギー機関(IEA)を中心とする国際協力に基づく情報システムに衣替えすることになった。1987年1月にエネルギー技術データ交換計画(Energy Technology Data Exchange:ETDE)として,カナダ,デンマーク,西ドイツ,フィンランド,日本,オランダ,ノルウェー,スペイン,スウェーデン,イギリス,米国の計11ヵ国が参加して発足し,その後イタリア,フランス,スイスが順次加入した。その結果,1986年以前の分までも含めて参加国はENERGYファイルを利用できるようになった。日本はそれまで利用できなかった1974年以降の「エネルギーデータベース(EDB)」に加え,1948年以来米国原子力委員会が30年近く蓄積してきた「Nuclear Science Abstracts:NSA」も,この計画参加によって利用できるようになった。本報告は,DIALOGおよびSTNによって1990年10月に全世界のENERGYファイル利用者に発送されたアンケートをまとめたものである。そして,ETDE第9回執行委員会(1991年4月,テネシー州ガトリンバーグで開催)に報告された。なお,図表類は見やすくするために一部作成し直した。

出版者

公益社団法人 日本セラミックス協会

雑誌

大日本窯業協會雑誌 (ISSN:03669998)

巻号頁・発行日

vol.25, no.291, pp.114-121, 1916-11-10 (Released:2010-04-30)

著者

吉田 一平 平尾 一樹 野中 哲士 小林 隆司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.13-20, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

40

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作業療法にて満足や楽しみといった肯定的な心理状態を考慮した支援を行うことが必要と考えられ,そのような心理状態を捉えた概念として「フロー理論」が挙げられる.今回,フロー理論を応用した作業療法に関する実践報告に関して文献レビューを実施した.結果として6論文が抽出され,それぞれの研究において,介入目的とした認知機能,高次脳機能のほか,フロー体験,健康関連QOLや主観的QOLの改善を認めた.今後は,作業療法/リハビリテーションにおける有効なアプローチの1つとして示されるよう,さらなる実践・研究が課題として挙げられた.

著者

杉山 美次 神崎 夏子

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.536-537, 2002-07-20 (Released:2017-07-11)

参考文献数

5

著者

清水 武夫

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.29, no.8, pp.615, 1980-08-01 (Released:2011-09-21)

著者

小倉 肇 Hajime Ogura

雑誌

日本文藝研究 (ISSN:02869136)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.1-18, 2003-09-10

著者

林 一真 梅田 恭子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.497-511, 2021-03-20 (Released:2021-03-25)

参考文献数

20

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本研究の目的は,1人1台のタブレット端末を活用した情報活用能力を育成する授業設計の留意点の提案である.この目標を達成するため,情報活用の場面を教育活動に応じて7つの区分に分け,公立小学校第6学年を対象として,1人1台のタブレット端末を活用した社会科の授業実践に取り組んだ.1学期は児童が自ら情報を収集し,整理,分析する「考える授業」,2学期は分析の結果を生かす「表現・伝達」をゴールに見据えた「探求的な学習」に取り組んだ.4回のスキル調査や評価テスト,5回のワークシートの内容や文字数の調査で,授業実践による児童の情報活用能力の変容を測り,分析を行った.その結果,ICT スキルや学習に対する力や意識を含め,情報活用の6つの場面で有意な向上が見られ,本授業実践の学習支援や3つの授業形態が有効であることが明らかとなった.ここから「情報活用能力」を育成する授業設計における留意点を提案した.

著者

岸本 忠之

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.17-20, 2020 (Released:2020-11-27)

参考文献数

9

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本稿の目的は,小数の乗法の文章題における演算決定に関する様相モデルを明らかにすることである.演算決定に関する様相モデルとして,「様相1.比例関係の理解」「様相2.演算決定の根拠」「様相3.乗法の知識の組織化」の3つの様相を設定し,その段階における観点も示した.この様相に対して,児童が90×0.6となる文章題に関して行った演算決定の記述を例示した.その結果,除法を選んだ児童と乗法を選んだ児童において学習課題が異なること,また除法を選んだ児童は演算が誤りであることが意識されるため,演算決定の根拠や乗法の意味について理解が図られることが挙げられる.

著者

松田 十刻

出版者

PHP研究所

雑誌

歴史街道

巻号頁・発行日

no.387, pp.90-97, 2020-07

著者

宮本 琢也 高橋 宏幸

出版者

一般社団法人 グローバルビジネス学会

雑誌

グローバルビジネスジャーナル

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.18-25, 2015

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本研究は、ここ数年、南アジア地域で注目を集めるようになったスリランカの経済状況と日系企業の現 状と課題について議論する。 スリランカは、古くから親日国として知られているが、日系企業も数多く進出している。 同国は、現 地での人材マネジメントの取り組みやすさなど経営面でのメリット、インドやパキスタンへの近接性とい う立地面でのメリットなどが数多くあるものの、電気代などエネルギーコストが高さや、現地の裾野産業 が未成熟なためにサプライチェーンにおいて課題がある。このようなメリットと課題を総合的に検討しな がら、スリランカにおける日系企業の優位点について検討する。

著者

宮本 琢也 高橋 宏幸

出版者

一般社団法人 グローバルビジネス学会

雑誌

グローバルビジネスジャーナル (ISSN:24340111)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.18-25, 2015 (Released:2019-08-07)

参考文献数

17

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本研究は、ここ数年、南アジア地域で注目を集めるようになったスリランカの経済状況と日系企業の現 状と課題について議論する。 スリランカは、古くから親日国として知られているが、日系企業も数多く進出している。 同国は、現 地での人材マネジメントの取り組みやすさなど経営面でのメリット、インドやパキスタンへの近接性とい う立地面でのメリットなどが数多くあるものの、電気代などエネルギーコストが高さや、現地の裾野産業 が未成熟なためにサプライチェーンにおいて課題がある。このようなメリットと課題を総合的に検討しな がら、スリランカにおける日系企業の優位点について検討する。

著者

永田 和之 中島 康佑 平岡 有努 有道 真久 大下 智也 村木 亮介 内藤 善隆 姫野 麻菜美 坂口 太一

出版者

一般社団法人 日本体外循環技術医学会

雑誌

体外循環技術 (ISSN:09122664)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.131-138, 2019 (Released:2019-07-03)

参考文献数

12

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【背景】心臓外科手術後に術後高次脳機能障害(postoperative cognitive dysfunction:POCD)が発生することが知られており、その原因の一つとして人工心肺が関係するとの報告がある。【方法】人工心肺を使用した心臓弁膜症手術において術前・術後の認知機能テストを施行し得た連続160例を対象とした。術前後に4種類の認知機能検査を行い、少なくとも1つにおいて術後のポイントが20%以上低下するか評価困難な場合にPOCDと判定した。POCD発症に関連する因子を多変量解析にて検討した。【結果】POCDを発症したのは49例(30.6%)であった。発症群と非発症群を比較検討したところ、発症群は有意に年齢が高く、認知症と高血圧の既往が多く、HbA1c値が高値であった。また、発症群は人工心肺中の復温時間が有意に短く、復温時の灌流指標(Perfusion Index:P・I)、ヘモグロビン値、酸素供給量(DO2i)が有意に低かった。術後経過に関しては、発症群は有意に術後最高血清クレアチニン(Cr)値、術前後血清クレアチニン(Cr)値上昇幅が高く、術後挿管時間、ICU滞在日数、入院日数が長かった。多変量解析の結果、年齢(cut off値=72歳、AUC=0.71、OR=6.09、CI=2.40-15.5、P=0.0021)および35℃復温時のDO2i(cut off値=276mL/min/m2、AUC=0.79、OR=9.28、CI=4.22-20.4、P<0.0001)がPOCD発症の独立した危険因子であった。【考察】心臓手術後のPOCDは認知能力の低下だけでなく、術後経過に悪影響を及ぼす。特に高齢者の人工心肺管理においては、復温時のDO2iを適正に維持することが重要と考えられた。【結語】心臓手術後POCD発症の要因として、年齢および人工心肺復温時DO2iの関連が示唆された。

出版者

日経BP ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.478, pp.29-31, 2021-12

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Part1 日本株投資戦略1「どんな相場でも10倍株は生まれる」と話す渡部さん。10倍株を見つけるための「渡部流・黄金ルール」とは何だろう。達人のワザを参考に、ここからの投資戦略を探っていこう。

著者

向江 亮

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.55-78, 2018 (Released:2019-11-14)

被引用文献数

3

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This article reviewed domestic and international studies on work engagement and considered the prospects for future studies from a viewpoint of effective utilization of the concept of “work engagement” in practice. Unlike other similar concepts (workaholism, job satisfaction, etc.), academic definitions of work engagement are characterized by high activity level and positive attitude/cognition regarding work. Using such a concept enhances interests and active involvements of both individuals and organizations as opposed to conventional mental health care in the workplace, which has focused mainly on prevention, and leads to a more effective practice. Previous studies have revealed antecedent and subsequent factors of work engagement, suggesting positive effects for both individuals and organizations. Meanwhile, although interventions to improve work engagement have shown some degree of effect through meta-analysis, contents and effect size are diverse among studies. In addition, the number of intervention effect studies is not large in Japan. From now on, process evaluation of introduction and implementation in real-life contexts is required. To promote evidence-based practice, it is necessary to not only develop more effective intervention programs but also study how to practice effective interventions.