著者

東奥日報社 編

出版者

東奥日報社

巻号頁・発行日

1928

著者

一棟 宏子 萩原 美智子 中野 迪代 若井 希水子

出版者

大阪樟蔭女子大学

雑誌

大阪樟蔭女子大学学芸学部論集 (ISSN:18807887)

巻号頁・発行日

no.43, pp.163-170, 2006-03

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住宅性能表示制度は、消費者が住宅取得に際し合理的な選択の目安をつくる目的でH12年に実地された。今日まで評価住宅の実績は増えているが、H16年は新築住宅全体の13.7%、当初の目標を下回り低調である。業態による実績は不明だが、大手ハウスメーカーが積極的に利用する一方、設計事務所・中小工務店の利用が少なく、業態で相当偏りがあると推察される。 当初から問題点が指摘されてきたが、制度が発足した以上、消費者に役立つ有効なツールとなることが望まれる。それには全ての業態に公平な選択の機会が与えられることが大切であり、その観点から、本研究は制度の利用状況を再検討する。 今回は研究対象を戸建て住宅に限定、最も利用が少ないと思われる注文住宅建設に係わる設計事務所調査と関係者へのヒアリングとアンケート調査を行い、制度の普及が進まない要因を検討した。それらに基づき、消費者が制度を利用し適切な住宅選択を行う過程で設計事務所が担う役割について考察した。調査期間は2004年12月から2005年3月であった。 (1)型式認定を利用する量産住宅ではコスト・業務量が抑えられ、多く利用されている。(2)設計事務所の利用は少ない。施主との接触が多く、信頼関係を築けるので安心確保の費用対効果としてはメリットが少ないと敬遠している。(3)コストと申請手続きの負担感が大きい。(4)任意制度を肯定する率が高い。(5)制度の限界・問題点を含めて公正でわかりやすい情報提供が不足、消費者が主体的に判断し難い。(6)制度利用に消極的な事務所も多く、業者への情報も不足している。 制度の改善には、性能項目の個別選択システムを構築し、検査や申請書類の業務量をスリム化して、適切な価格で利用できる方法を確立すべきである。さらに、建築士が本制度の利点を認識し、専門家として建築主に本制度を的確にアドバイスできるよう情報面からの支援体制を整備することが必要であろう。

著者

張 吉星 坂上 恭助

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成30年度大会(名古屋)学術講演論文集 第1巻 給排水・衛生 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.149-152, 2018 (Released:2019-10-30)

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適正器具数の算定に関して,事務所など各種建築についてはSHASE-S 206の技術要項に規定されている。しかし,高速道路のサービスエリアは対象になっていない。本研究では,高速道路総合技術研究所が実施したSAのトイレ器具利用実態調査のデータを活用して,SHASE法を用いて対象SAの適正器具数を算定し,既存の器具数と,駅舎の許容待ち時間による算定結果およびNEXCOの設計要領に基づいた算定結果を併せて比較・検討した。

出版者

日経BP社

雑誌

日経レストラン (ISSN:09147845)

巻号頁・発行日

no.471, pp.83-90, 2013-08

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数値目標で店の経営状態を分かりやすく第76話パシオ社長 土屋光正 氏 景気回復の兆しとともに、飲食店にも少しずつ客足が戻っています。景気低迷の中で凍結されていた新規出店や店舗改装が少しずつ増えてきました。 出店や改装のために金融機関から融資を…

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.679, pp.75-78, 2011-04

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2010年3月、自転車用後席幼児座席の足乗せ部が破損し、幼児の足が自転車の車輪に巻き込まれて負傷するという事故が発生した。ブリヂストンサイクルは2010年7月、類似3製品について無償点検・修理することを発表。さらに、同年9月には対象製品を9製品に増やした上で他製品への無償交換を実施した。ところが、いまだ事故原因の究明には至っていない。

著者

馬渡 静夫

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.61-68, 1970

著者

鈴木 大地

出版者

筑波大学大学院人文社会科学研究科古典古代学研究室

雑誌

古典古代学 (ISSN:18837352)

巻号頁・発行日

no.6, pp.1-23, 2013

著者

金田 卓也

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学:美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.229-239, 1991-12-31 (Released:2017-06-12)

著者

古賀 三井 蔵元 英一 佃 昇

出版者

九州大学大学院総合理工学研究科

雑誌

九州大学大学院総合理工学報告 (ISSN:03881717)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.333-336, 2000-03

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In order to investigate the time dependent material structure the time-resolved x-ray diffractometry with a position sensitive detector(PSD)has so far been used. But this method is not so effective to the precise lattice parameter measurement, because of low angular resolution of the detector. In the present study, therefore, the development of the time-resolved x-ray diffractometry by the angular scanning with a scintillation counter (SC) has been attempted. Lattice parameter measurements of highly oriented pyrolytic graphite(HOPG)during rapid heating and cooling have been examined by both methods. As a result, the angular scanning method can realize more precise measurement than that of PSD method. From this result it was clarified that SC method is more suitable than the PSD method for the precise detection of the structure change of materials.

著者

伊藤 孝宏

出版者

新潟県立教育センター

雑誌

研修員研究集録.学校研究編 / 新潟県立教育センター

巻号頁・発行日

no.6, pp.31-36, 1969-01-21

著者

丸山 桂

出版者

公益財団法人 年金シニアプラン総合研究機構

雑誌

年金研究

巻号頁・発行日

vol.15, pp.2-16, 2021

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<p><tt><font face="roman"><span style="font-variant: small-caps;"><font face="sans-serif"> 近年、老後の所得保障の自助努力として、私的年金制度、なかでも個人型確定拠出年金制度(iDeCo)が注目を集めている。しかし、その加入者に関する実証研究は、研究途上にある。本研究は、中年未婚者の個票データを用いて、iDeCo加入に関する実証分析と老後の低年金リスクが高い国民年金の保険料免除制度利用者との生活状況の比較を行った。主な分析結果は以下のとおりである。</font></span></font></tt></p><p><tt><font face="roman"><span style="font-variant: small-caps;"><font face="sans-serif">① 国民年金の保険料納付免除者は、仕事についていない者や非正規労働者の割合が高い。また、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、家計に深刻な影響があった者の割合は、国民年金保険料全額納付者や厚生年金加入者よりも、国民年金保険料滞納者、免除者に相対的に高かった。</font></span></font></tt></p><p><tt><font face="roman"><span style="font-variant: small-caps;"><font face="sans-serif">② iDeCoの加入状況を国民年金加入者と厚生年金加入者で比較すると、本来老後の年金額の上乗せ措置として加入が期待される国民年金加入者よりも厚生年金加入者に利用されている。iDeCo加入者は非加入者に比べ、収入や資産面でも余裕があり、NISA/つみたてNISAや個人年金制度も併用して、税制上の優遇措置を利用しながら、効率的に日常生活と老後の備えを行っている。</font></span></font></tt></p><p><tt><font face="roman"><span style="font-variant: small-caps;"><font face="sans-serif">③ 公的年金制度の繰り上げ制度/繰り下げ制度による給付額の減額・増額率を説明した上で希望する公的年金の支給開始年齢を尋ねた場合、国民年金の保険料免除者や滞納者は繰り上げ受給を望む者が相対的に多く、厚生年金加入者やiDeCo加入者には繰り下げ受給を選ぶ者が多い傾向が見られた。これは、現役時代にねんきん定期便で示される金額以上に、将来の高齢期の年金格差が拡大する可能性を示唆している。</font></span></font></tt></p><p><tt><font face="roman"><span style="font-variant: small-caps;"><font face="sans-serif">④ iDeCo加入について二項ロジスティック分析を行った結果、厚生年金加入者、金融資産額が高い者ほどiDeCoに加入する傾向にあり、個人年金やNISA/つみたてNISAを併用していることも明らかとなった。</font></span></font></tt></p><p><tt><font face="roman"><span style="font-variant: small-caps;"><font face="sans-serif"> 今後とも、国民年金第1号被保険者に占める免除適用者数の増加が続き、経済的余裕のある者だけがiDeCoに加入し、税制上の優遇措置を二重三重に受け取る状況は老後の経済格差の拡大や所得再分配上の点から問題がある。公的年金の再分配機能とともに、本来加入すべき低年金者にいかにiDeCoの加入を促すか、金融リテラシーの形成支援も含めた検討を急がねばならない。</font></span></font></tt></p>

著者

森田 清三 杉本 宜昭 オスカル クスタンセ 阿部 真之

出版者

一般社団法人 日本真空学会

雑誌

真空 (ISSN:05598516)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.637-641, 2006 (Released:2007-06-29)

参考文献数

12

著者

吉永 純

出版者

自治体研究社

雑誌

住民と自治 = Jumin to jichi monthly (ISSN:13436244)

巻号頁・発行日

no.702, pp.12-16, 2021-10

著者

柳本 広二 中城 有香子 大和 恵子

出版者

洛和会ヘルスケアシステム

雑誌

洛和会病院医学雑誌 (ISSN:13411845)

巻号頁・発行日

no.28, pp.7-24, 2017-03-31

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分泌性タンパク質BDNFは、神経系前駆細胞の分化と成長、および、神経突起の伸展促進を司る神経栄養因子であり、脳神経の生存や神経突起の維持に欠かすことができず、中枢神経系に見られる神経細胞による複雑なネットワーク構築は、局所的なBDNFの産生調整に支えられている。脳の成長発達が終了した後のBDNFの産生は、シナプスの形成と消滅、および学習と記憶に関する神経の可塑性を司り、正常な脳機能を維持している。BDNFは、膵臓内の受容体を介して全身の糖代謝を制御し、視床下部にある受容体を介して食欲や食事行動を制御し、また、広範囲に存在する受容体を介して虚血後の神経脆弱性をも制御する。BDNF量が低下すると、うつ症状や不安が発現するが、脳内のBDNF量が適切に増加した場合には、正常な学習記憶能が増強し得る。ここでは、BDNFが有する多彩な機能性を展望し、人の脳内BDNFを安全に増加させることを目的として現在新たに開発されつつある手段、本邦で生まれた高電位治療器の原理を用いた進化系医療機器、および、新たな手法を用いて作成する新規発芽玄米(進化系和食)による脳内BDNF維持、増強法も併せて紹介する。(著者抄録)

著者

Kei Hayashi Shun Yoshioka Toshiaki Chiba Yuzuru Miyazaki

雑誌

Materials Research Meeting 2021

巻号頁・発行日

2021-09-29

著者

Yuzuru Miyazaki Hiroki Nagai Haruki Hamada Yuta Kikuchi Kei Hayashi

雑誌

Materials Research Meeting 2021

巻号頁・発行日

2021-09-29

巻号頁・発行日

1000

著者

正村 俊之

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.10_59, 2017-10-01 (Released:2018-02-10)

著者

菊地 英明

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.21, no.12, pp.12_56-12_61, 2016-12-01 (Released:2017-04-07)

参考文献数

8

著者

小平 和一朗

出版者

日本開発工学会

雑誌

開発工学 (ISSN:13437623)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.47-57, 2014-09-16 (Released:2016-04-08)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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This research was done to show “establishing engineering brands requires engineers with “Senseware.” ” Production activities in “Senseware” focus on “development of human resources,” and particularly, developing individuals with intellectual productivity, experience and originality. A hypothesis, “Senseware” consists of 3 elements; sensibility, intelligence, and earnestness, was set, and the research proceeded with studying previous work case analysis.Although people often say sensibility is something congenital, it emerges its capabilities through experiences of learning. Intelligence comes from experiences of studying and practicing science and engineering. When intelligence merges with sensibility and earnestness, it earns customer’s trusts and develops innovation business.This paper discusses about “Senseware,” by defining and verifying three components; sensibility, intelligence, and earnestness.