著者
山本 彩
出版者
北海道大学大学院教育学研究院
雑誌
北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)
巻号頁・発行日
no.119, pp.197-218, 2013

近年,自閉症スペクトラム障害(以下ASD)をもつ人への支援方法は急速に発展してきたが,その多くは本人への直接支援を前提としているものであり,本人への支援が必要と考えられるが本人は支援を拒否するという場合については,介入方法は未整理であった。支援を拒否する本人の支援への動機づけを高めるためには,物質依存者とその家族を包括的に介入するCommunity Reinforcement and Family Training(以下CRAFT)が参考になると考えられるが,CRAFT は本人が深刻な家庭内暴力や犯罪行為をもつ場合にはプログラム適用から除外するという課題が残る。筆者は,本人がASD 特性を背景にもち支援を拒否している,家庭内暴力や違法行為などの行動の問題に対して,CRAFT,危機介入,ASD 支援の先行研究を組み合わせたプログラムを作成し用いている。本稿ではそのプログラムの理論的背景と具体的内容を紹介し,最後に考察を加える。 Support programs for individuals with autism spectrum disorder (ASD) have grown rapidlyin recent years, and many such initiatives are designed to provide direct support. No interventionprograms have been established for ASD patients who are reluctant to receive support despite theapparent need. Against such a background, the Community Reinforcement and Family Training(CRAFT) program is regarded as a useful resource for motivating reluctant ASD patients toaccept support. CRAFT is intended to provide comprehensive help to individuals requiring assistance for substance abuse and to individuals' families. However, CRAFT is not available topeople who commit acts of serious domestic violence or perpetrate crimes. The study developsa program that integrates CRAFT, crisis intervention, and other approaches covered in previousstudies on support for individuals with ASD. Highlighting the program's theoretical background and details, this study discusses a number of additional consid erations.
著者
藤井 治彦 塩野入 理
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.118, pp.23-30, 2001-11-30
被引用文献数
1

従来のコンテンツ流通方式は、CD→無著作権保護方式→P2Pというパターンには、全く対処ができなかった。また、コンテンツにどのような不正コピー対策をしても、いずれコピープロテクトが解かれP2Pで出回ってしまう。更に大きな問題は、無料の無著作権保護方式やP2Pは、非常に利便性が良いため、圧倒的なユーザの支持があることである。本方式では、コンテンツを一般道路や図書館のような共有財産とみなし、全て使い放題かつコピーフリーとする代わりに、ユーザは利用量に関係なく定額料金を支払う。管理サーバは再生ソフトから使用記録を集計して視聴率を作成し、これに応じて報酬を各クリエイタに分配する。本方式を用いれば、無著作権保護方式と同等の利便性が得られ、不正コピーはなくなる。また、P2Pとも共生も可能であり、不正コピーされたコンテンツのクリエイタに対しても、想定される利用量に応じた正当な報酬が分配できる。The conventional content distribution method cannot prevent illegal peer-to-peer (P2P) sharing of non-copy-protected data on compact disks (CDs). And any copy protection scheme will soon be analyzed, and the content data will be shared among many people by P2P. Almost all users like free non-copy-protection methods because of their convenience. Our method regards all contents as collective property. So users are free to make copies and are not metered for usage, but are charged a flat rate. The control server tracks usage and generates popularity figures from the player software on the user's computer, and distributes appropriate rewards based on the popularity of the content. This method gives users usability comparable to non-copy-protection methods, so if enough people use our method, the flat-rate fee become reasonably low and there will be no economical motivation for illegal copying. And it is compatible with any P2P scheme, and can distribute rewards corresponding to the estimated amount of usage to creators whose content has been illegally copied.
著者
西村 雄一
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1446, pp.146-149, 2008-06-23

その朝、いつものように自宅近くのコンビニエンスストアにスポーツ新聞を買いに行きました。何気なく店内で各紙を眺めていると、私の写真が1面に載っているような気がしました。「あれ?」。よく見ると、やっぱり自分でした。 状況をのみ込むことができません。周りを見渡してから、そ知らぬ顔でスポーツ紙を買い、急いで自宅に戻りました。
著者
高橋 賢一郎 安田 英史 松本 隆
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解
巻号頁・発行日
vol.96, no.599, pp.143-150, 1997-03-19
被引用文献数
31

ペンを用いるオンライン手書き文字認識では、ペン位置の時間に関する情報がtrajectoryとして得られる。trajectory情報を用いないアルゴリズムももちろんあるが、小文ではペン位置のtime evolution(時間発展)を本質的に利用する。time evolutionを自然にとらえる確率的パラダイムの一つにHMMがある。他の一般的パラダイムと同様HMMもそのまま直接使えるわけではなく,オンライン文字認識の特徴を捕えた定式化とアルゴリズムが必要である。小文は認織・学習、そしてモデル生成に関する新アルゴリズムを提案し、教育漢字881字を対象とした初期的認識実験を報告する。
著者
多田 智彦
出版者
海人社
雑誌
世界の艦船
巻号頁・発行日
no.774, pp.90-95, 2013-03
著者
和泉 徹彦
出版者
嘉悦大学
雑誌
嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.15-39, 2010-03-18

2009 年に世界で大流行した新型インフルエンザは豚インフルエンザ由来のH1N1 ウイルスであった。事後的に季節性インフルエンザと比較して毒性が高くなかったことが判明したものの、致死性の高い新型インフルエンザを想定して策定された即応計画に基づいた対応がとられた。即応計画は市民の生命安全と社会経済活動の継続を目的として策定されていた。時間の経過とともに社会経済活動に大きな影響を与える措置が見送られた。日本では当初、地域全体の集団感染防止を目的とした休校措置等がとられたが、その後は学校単位での学級閉鎖・学年閉鎖といった対応に改められた。イギリスではかかりつけ医(GP)制度があるため、抗インフルエンザ薬投与が有効な48 時間以内の受診が困難である。そのため、「国家新型インフルエンザサービス」を稼働させて医療機関の受診無く抗インフルエンザ薬を入手可能なルートが開設された。ワクチン接種開始は想定通り約6 ヶ月を要しており、それまでに非薬物的な手段での感染防止が重要である。つまり、新型インフルエンザが認知されてからワクチン接種まで感染のピークを遅らせるような対策が求められる。