著者
坂地 泰紀 ベネット ジェイスン 宮尾 祐介 和泉 潔
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, pp.1C2OS8a03, 2018

<p>本研究では,ロイターニュース記事からの因果関係抽出手法の開発を試みる. まず,我々は,ニュース記事に含まれる因果関係と,それを示す手がかりとなる表現の調査を行った. その後,特定の手がかりに着目し,因果関係抽出手法を試みた.</p>
著者
小松清著
出版者
河出書房
巻号頁・発行日
1954
著者
小松清 杉捷夫編
出版者
東京大學出版會
巻号頁・発行日
1955
著者
小松清著
出版者
紀伊国屋出版部
巻号頁・発行日
1935

1 0 0 0 佛印への途

著者
小松清著
出版者
六興商会出版部
巻号頁・発行日
1941
著者
小松清 [著]
出版者
世界文化社
巻号頁・発行日
1947
著者
小松清著
出版者
改造社
巻号頁・発行日
1940

1 0 0 0 ヴェトナム

著者
小松清著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1955
著者
関本 美穂 今中 雄一 吉原 桂一 白井 貴子 佐々木 弘真 米野 琢哉 リー ジェイスン 芦原 英司 前川 平
出版者
The Japan Society of Transfusion Medicine and Cell Therapy
雑誌
日本輸血細胞治療学会誌 = Japanese journal of transfusion and cell therapy (ISSN:18813011)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.599-605, 2010-10-30
参考文献数
29
被引用文献数
1 1

わが国では,新鮮凍結血漿(FFP)やアルブミン製剤の不適切な使用が指摘されてきた.血液製剤使用の継続的な監視は,不適切な輸血を減少させる効果がある.われわれは病院レベルの血液製剤使用の監視方法として,DPCデータを利用して,FFPおよびアルブミン製剤使用量を病院レベルで評価する方法を考案した.<br> 最初に2病院において診療録レビューを実施し,FFPおよびアルブミン製剤使用の理由,および各病院における使用の適切性を監査した.次に,73病院から提供された587,045例の成人患者のDPCデータを使って,病院レベルの血液製剤使用量の予測モデルを開発し,使用量の実測値と予測値の比(O/E比)を計算した.またO/E比による評価が,適切性な使用の割合と関連するかどうか,検討した.<br> FFPおよびアルブミン製剤の適切な使用の割合は,20~30%であった.診断群分類を利用した病院レベルの血液製剤予測使用量は,実際の使用量とよく関連した.使用量のO/E比が高いときには,診療録レビューによる適切な使用割合が低い傾向がみられた.DPCデータを利用した血液製剤の使用量の評価が,使用適切性の指標として用いることができる可能性が示唆された.<br>
著者
小川 功
出版者
滋賀大学経済学会
雑誌
彦根論叢 (ISSN:03875989)
巻号頁・発行日
no.387, pp.122-135, 2011

Arinobu Fukuhara, president of TEIKOKU Life, a major life insurance company, formed a real estate syndicate with 22 close, wealthy friends in 1907 when Japan was experiencing an investment boom. Among the group were the Fukuzawa brothers, members of the founding family of Keio Universit y, a major university in Japan. This syndicate was a type of real estate fund organized to invest in tourism in the Hakone district located close to Tokyo. But it actually acted as a structured investment vehicle (SIV) for making prior acquisitions of real estate for the ODAWARA Electric Railway, of which the investors where stakeholders. It purchased vast tracts of land to be developed as a resort area in Gora in Hakone, which was to be the last stop of the planned new railway line. These purchases generated multiple benefits for the venture capitalists. They offeredprospects for diversifying the new railway business, and the investors enjoyed the proceedsfrom the land transactions and also the comfortsof owning a second house in a resort area.TEIKOU Life acted as an investment bank and managed all the various financial transactionsnecessary in a real estate business, from purchase to sale of the properties. It can be saidthat the company was the originator of a seriesof financial schemes managed by the fund. This investment fund, which specialized in tourism,not only provided the financiers with high returnsand comfortable resort living, but alsodeveloped and completed the most advanced,full-scale mountain railway system aimed atproviding transportation for tourists in Japanand a superior mountainous resort area with a private amusement park attached.
著者
西谷 尚道
出版者
公益財団法人 日本醸造協会
雑誌
日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.633-638, 1967-06-15 (Released:2011-11-04)
参考文献数
8

現在0℃ 以下におけるアルコールの度数および容量一温度補正表がないので, 特にその必要がある原料アルコール (88%および95%) の-15℃~0℃ 間の補正表を作成すべく実験した結果,1.容量-温度変化を精度よく測定することが出来たので, これを基にして度数および容量の温度補正表を作成した。2.88%および95%アルコールの容量-温度補正係数は-15℃ ~30℃ において, 温度と直線的関係がある。3.現行の度数および容量の温度補正表 (0℃~30℃) と比較して, わずかに一致しない個所があるが, 実用上問題はない。
著者
三木 理史
出版者
学術雑誌目次速報データベース由来
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.65, no.7, pp.548-568, 1992
被引用文献数
1

従来,国家的統制政策の所産と考えられてきた昭和初期から第二次世界大戦中の交通事業者の統合問題を,大手私鉄資本による地域交通体系の再編成という視点から再考して,その空間構造を検討した.事例は三重県における近鉄資本による事業者統合に求めた.<br> その結果,大正期まで基本的に国鉄駅起点の路線形態をとり国鉄線中心の交通体系下にあった局地鉄道線は,大手私鉄資本下に統合されてゆくなかで,大手私鉄幹線中心の交通体系に再編成されてゆく過程を跡づけることができた.そうした地域交通体系の再編成構想の実施にあたっては,戦時交通統制という国家政策の利用が不可欠であった.
著者
為国 孝敏 榛沢 芳雄
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
no.13, pp.221-231, 1993

本稿は、東京の拡大に伴なう地域の変容と郊外鉄道との関連を考察した。対象とした東京西南部地域は、山の手として1923 (大正12) 年の関東大震災以降急激な人口流入による都市化が進展した地域である。その中で玉川電気鉄道は東京西南部地域に初めて出現した、東京市域から郊外へ向けた鉄道として開業した。そこで、この玉川電気鉄道の変遷とその沿線地域である世田谷町、駒沢町、玉川村の変容との関連を解明することとした。その結果、玉川電気鉄道は地元有志が中心となって設立したことから地域の開発・発展に積極的であったこと、流入してきた通勤層を中心に鉄道を利用した新しいライフスタイルが創生されたこと、これらが有機的に結合して質の高い住宅供給地としての性格を有することになったこと、が分かった。