著者

川瀬 晃弘 高浜 伸昭

出版者

東洋大学経済研究会

雑誌

経済論集 = The Economic Review of Toyo University (ISSN:03850358)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.45-79, 2021-03-10

出版者

エム・イー振興協会 ; 1975-

雑誌

月刊新医療 (ISSN:09107991)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.82-84, 2013-01

著者

田中 史郎

出版者

全国社会科教育学会

雑誌

社会科研究 (ISSN:0289856X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.1-10, 1994-03-15 (Released:2017-07-01)

著者

北方 雅人

出版者

日経BP社

雑誌

日経レストラン (ISSN:09147845)

巻号頁・発行日

no.325, pp.78-82, 2003-03

---

怪しい。煙突らしき物体が、店からニョッキリ伸びている。根元をたどると、陶芸用の窯がデンとあった。ダイニングバーに陶芸? その関係が分からぬまま扉を開けると、ハーレー・ダビッドソンの大型バイクが出迎えてくれた。右手には、白布ですっぽり覆われたエキゾチックな客席が見える。 赤くて暗い照明の中を縫うように歩く。目に入る物すべてが面白い。

著者

平田 乃美 フィッシャー ダレル L.

出版者

The Japanese Society of Environmental Psychology

雑誌

環境心理学研究 (ISSN:21891427)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.27-37, 2013 (Released:2017-01-31)

参考文献数

46

---

環境心理学領域の教育環境研究は,認知学派と生態学派に大別できる。どちらの起源もLewinの人間行動の定理B=f (P, E)に遡る。認知学派の初期,Murrayの「要求−圧力モデル」は,人間と環境の符合関係の基本的枠組を推進して人間−環境適合の概念に多大な貢献をした。SternやHuntはこれを引き継ぎ,「人間−環境適合理論」を展開した。認知学派の教育環境研究は,子どもたちの現実と選好する学級環境の一致(人間−環境適合)による教育効果の向上を報告している。生態学派の初期,Barker と Wright は,行動にかかわる場の特異性の発見から「行動セッティング」を提唱した。生態学派の教育環境研究は,行動パタンと物理的場面の形態の一致,類似性を意味する「シノモルフィ」によって教育効果の向上がもたらされることを報告している。最後に,環境心理学における教育環境研究の再活性化にむけて,ICT(情報通信技術 Information and Communication Technology)を備えた教育環境の測定指標,学習者の個人差,相互作用論から相互浸透論への移行,について今後の研究を展望した。

著者

江木 啓訓 横山 裕紀 今村 瑠一郎 則常 一輝

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.135-145, 2021-06-10 (Released:2021-06-18)

参考文献数

27

---

本研究では,視野映像を用いてTA(Teaching Assistant)が自らの学習支援行動を振り返るための行動記録システムを提案する.学習者に対して臨機応変に支援を行うために,TA には自ら考えて行動する主体性が求められる.視野映像を記録する方法で自らの行動を振り返ることにより,主体性を伸ばすための気づきを喚起することが期待できる.しかし,TA が従事する全ての時間の視野映像を確認することは負担が大きい.この問題に対して,TA が身につけた加速度センサのデータから行動を推定し,振り返り時の手掛かりとして提示する行動記録システムを開発した.複数のTA が本システムを用いた振り返りを行った実験の結果から,加速度センサでTAの学習支援行動を識別することが可能であった.また,手掛かりの提示によって,いずれのTAも振り返りのための視野映像の確認時間が短くなった.本システムを用いることで,TA が学習支援行動を効率的に振り返ることの可能性が示唆された.

出版者

日経BP社

雑誌

日経バイオビジネス (ISSN:13464426)

巻号頁・発行日

no.41, pp.51-53, 2004-10

---

P450多型のみではファーマコゲノミクスの市場は限られる。がん、慢性疾患と、新規項目の探求は続く。FDAは、診断薬-治療薬の同時開発のためのファーマコゲノミクス・ガイダンス発表を年末に予定。新しい市場への期待がふくらむ。 実用化が始まった薬物代謝酵素P450のファーマコゲノミクス。しかし、この酵素の変異を臨床で活用するには、様々な問題がある。

著者

中村 民雄

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

---

この研究はイギリスのEU脱退(Brexit)の前後を比較し、イギリスとEUの各法制が、越境的な広がりを持つ共通の問題についてグローバル次元でいかなる法を形成するかを観察することを前提に、グローバル行政法の基礎理論を考えようとする。ところが観察の前提であるBrexitが、イギリス国内政治の混乱により、本研究期間の2年度めに入っても実現しておらず、先行きも不透明である(2019年4月時点)。そこで研究の有意義な成果がでるように方法と焦点を再考する必要に迫られた。ゆえに初年度の環境法制の変化については、(1)現行の法制度が脱退協定により変化するものかどうかを検証すること。(2)イギリス独自の制度的工夫でグローバル行政法形成に直結しそうな展開を調査すること。(3)グローバル行政法の基礎理論の考察をEUが日本と締結した協定も手がかりに進めること(これはBrexit後のイギリスがEUと締結する協定のモデルとなりうる)。以上の3点に絞って研究を進めた。(1)については、EUの環境法制度のうち、イギリスがもっとも実施において困難を抱えてきた大気汚染防止の項目について、脱退後は独自法制度で取り組むことが示唆されていることを把握した。(2)については、全国規模ではないが、地方分権後のウェールズにおいて議会が、将来世代の利益を代弁して現在の世代の政策形成において考慮させる「将来世代オンブズマン(Future Generations Ombudsman)」の制度を、ウェールズ議会の制定法により創設したことに焦点をあて、2019年3月に当該オンブズマン事務局において法令やネット情報等では得られない具体的な活動の成果や活動上の困難や留意点、そして世界の類似の制度との協力の有無や協力の成果についてインタビュー調査をした。(3)については、EU-Japan Forumにおいて研究発表をした。

著者

安田 裕紀 福田 好朗

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.973-974, 2009

---

セル生産では、数多くあるセルに対して部品の供給や完成品の回収する配送ルートを決定する必要がある。その時に運搬距離を短くし、それによるアイドルタイムを抑制しなくてはならない。本論文では、新たなレイアウトと配送ルートの決定方法の有効性を考察している。レイアウトを行ってから配送ルートを決定する従来の方法と最短ルートを優先して決定しレイアウトを行う方法とで、配送作業員が一人で対応できる範囲で比較を行った。

著者

西山 哲郎

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.3-17, 2015-01-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

19

---

This paper aims to study the 2020 Tokyo Olympic and Paralympic games in order to examine how these events will influence the future of Japanese society and mass media. If one includes the 1940 games that were never actually held due to World War II, the 2020 Tokyo Olympics are the third Olympic Games scheduled to be held in Tokyo. The 1964 Tokyo Olympics provided an opportunity to show the world that Japan had recovered from its defeat in World War II and returned as a member of the international community. Today, parties inside and outside Japan expect the 2020 Tokyo Olympics to promote recovery from the Great East Japan Earthquake. In reality, however, there is a risk that the Olympic Games will be used as a means to help Tokyo survive as a global city while seriously jeopardizing the interests of other regions of Japan. Unlike in 1964, it may be difficult to organize the 2020 Tokyo Olympic Games as a national event actively supported by all Japanese people. The only possibility for a national event is nationwide development of facilities for the Paralympic games. At the 2020 Tokyo Olympic Games, advances in ICT technology will likely enable individuals to broadcast videos that will compete with broadcasting by mass media. Considering that broadcasting fees provided by TV stations and advertising agencies constitute a major financial source for the present over-sized Olympic Games, the risk that these fees may not be obtained may prove lethal to the event in 2020. At the same time, such a crisis would also place the mass media at a crossroads in which it must ensure the survival of its business in the face of an overflow of network technologies.

著者

松岡 江里奈

出版者

佛教大学大学院

雑誌

佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)

巻号頁・発行日

no.49, pp.109-125, 2021-03-01

---

本稿は,韓国のソウル市で2016 年から制度化している青年手当に焦点を当て,韓国で展開されている若者支援について検討を加えるものである。青年手当は,韓国の青年たちが自ら,その政策を提言し議論するなかで制度化した経緯がある。筆者は,その青年たちによる運動の背景には,韓国の代案教育運動や,市民運動によって生み出された社会的企業,さらには協同組合等の連帯経済を創り出す主体,つまり社会を変革する運動の主体を育ててきた実践があると考える。本稿では,今日の韓国の若者たちが抱えている深刻な生活問題とそれを支える支援制度に焦点を当て,その運動の主体を育てる学びと運動への参加が,主体的な社会参加を保障すると考え,その実践を行うソウル市青年活動支援センターの今後の運動課題を考察する。若者支援自立支援韓国青年手当時間の保障

著者

秋葉 智弘 松本 尚 平木 敬

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.47, pp.47-48, 1993-09-27

---

共有メモリー型並列計算機における、並列アプリケーションの最適化を支援するために、様々なハードウェアー機構が提案されている。特に、本論文で取り上げるハードウェアー機構は、Elastic barrier(同期待ちによるアイドルタイムを減少させるために、同期に幅を持たせたり、必要のないバリアーを削減したりできる拡張されたバリアー)とスヌープキャッシュにおけるプロトコルの、データオブジェクト毎の切替えである。本論文では、SPLASHと呼ばれる並列アプリケーション群を用いたシミュレーションにより、これらの機能がどのような性能改善をもたらすかを評価する。SPLASHは、普通のC言語とPARMACSと呼ばれるマクロによって、明示的に並列性を記述した、実際に使用されているアプリケーション群である。SPLASHのこの性質により、より現実に即した性能評価を行なうことが出来ると期待できる。

著者

田畑 吉雄

出版者

公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会論文誌 (ISSN:04534514)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.169-184, 1979

被引用文献数

1

---

取替問題において定期的取替またはブロック取替と呼ばれる政策は、使用中の部品を偶発故障時点および一定期間毎で計画取替する方式であり、部品の使用時間を記録しておく必要がないため、しばしば採用される。ところが、計画取替時点直前に故障した部品を新品に取替ると損失が大きいため、遊休損失を覚悟の上で放置しておく方式が考えられる。この放置期間をアイドル・タイムと呼ぶ。本論文では、アイドル・タイムを考慮し、偶発故障に対しては修理を施すことが可能とする。ある時点で偶発故障が生じた時、総期待費用を最小にするためには。その部品を修理すべきか、または放置しておくべきかを動的計画法を用いて決定する。その結果、計画取替時点までの残り時間と、部品の使用年令とに依存する両決定の境界が誘導される。すなわち、修理とアイドル・タイムを考慮すれば、定期的取替政策の利点である「部品の使用時間の記録不要」が消滅していることがわかる。最後に幾つかの数値例が与えられる。

著者

杉下 智彦

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.29-39, 2021-02-25 (Released:2021-03-16)

参考文献数

24

---

The coronavirus disease (COVID-19) pandemic emerged from China in December 2019 and has rapidly spread worldwide. It has led to public health emergencies, which resulted in global catastrophic social changes and economic restrictions. As of November 2, 2020, the total numbers of COVID-19 infection and death cases were over 46,000,000 and 1,200,000, respectively. However, the number of COVID-19 cases in Japan seems to be minimal compared with that in Europe and the USA. Globally, most infected and death cases occur in high- and high-middle income countries and urban populations. This pandemic is an extraordinary event in the recent history of mankind. The impact of the pandemic has revealed new vulnerabilities in society, including globalization, urbanization, non-communicable diseases, and aging. While making efforts to achieve universal health coverage, our future depends on a lifestyle of a "new normal" with the mindset of the "whole systems approach and planetary consciousness." In this study, we performed epidemiological analysis and identified new vulnerabilities in our society, which demand innovation, cooperation, and dialogue.

著者

村尾, 嘉陵

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

ad fidem codicum primum edita studio et cura Nicolai Wicki

出版者

Editiones Francke

巻号頁・発行日

1985

著者

岩田 誠

出版者

日本評論社

雑誌

からだの科学 (ISSN:04533038)

巻号頁・発行日

no.235, pp.94-99, 2004-03

著者

Misao TASHIRO Zensuke MAKI

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

Agricultural and Biological Chemistry (ISSN:00021369)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.1119-1124, 1978 (Released:2008-11-27)

参考文献数

15

被引用文献数

13

---

A trypsin inhibitor was extracted from rice bran with 1% sodium chloride and partially purified by 40_??_80% ammonium sulfate fractionation. The crude inhibitor obtained showed the inhibitory activity on trypsin [EC 3. 4. 21. 4] but not on a-chymotrypsin [EC 3. 4. 21. 1] or pepsin [EC 3. 4. 23. 1]. This inhibitor was stable at acidic and neutral pHs but was gradually inactivated by the long-time incubation with pepsin. The molecular weight of the inhibitor was estimated to be 13, 500 by polyacrylamide gel electrophoresis in the presence of sodium dodecyl sulfate. Furthermore, gel filtration on Sephadex G-75 suggested the possible self-association of the inhibitor. Isoelectric focusing demonstrated that the inhibitor is a basic protein having a pI value of 8.2. The inhibitor was adsorbed on to CM-Sephadex C-25 at pH 5.7, indicating that it can be further purified by this chromatography.

著者

小谷 究

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.497-511, 2014

---

&nbsp;&nbsp;This study focused on the defensive strategies employed in Japanese competitive basketball in the 1920s and 1930s with the intention of clarifying the process through which the &ldquo;five-man two-line defense&rdquo;, a type of man-to-man defense, became a mainstream tactic after first examining the factors behind the decline in the number of teams employing the &ldquo;3-2 zone defense&rdquo;, a defensive strategy first introduced by Waseda University.<br> &nbsp;&nbsp;The study results can be summarized as follows.<br> 1.&nbsp;&nbsp;The 3-2 zone defense was introduced in Japan in 1924 and proved highly effective at the time; however it gradually fell from favor. The reasons for its decline included the use of high post play, an offensive strategy that proved effective against a 3-2 zone defense, an increase in the size of the court, and the fact that there were fewer leaders who could teach team members the difficult-to-learn 3-2 zone defense.<br> 2.&nbsp;&nbsp;Teams employing a five-man two-line defense man-to-man variation as a substitute for the 3-2 zone defense began to emerge in Japan from around 1926. However, this latter tactic had drawbacks due to the role of each position. For this reason, many teams adopted a five-man two-line defense zone defense formation, which is essentially the same as the nearest man-to-man defense, as it was able to eliminate the drawbacks of the five-man two-line defense man-to-man variation. The five-man two-line defense zone defense formation was a defensive strategy that was not significantly affected by high post play or the expanded court size, and that could be learned easily even when few leaders were available to provide complex tactical directions. As a result, the five-man two-line defense zone defense formation overcame the factors that rendered the 3-2 zone defense ineffective, and was widely adopted by domestic teams.<br>

著者

小林 圓照

出版者

禅文化研究所

雑誌

禅文化 (ISSN:05143012)

巻号頁・発行日

no.260, pp.76-88, 2021