著者

林 采成

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.1-15, 2013-07-30 (Released:2017-08-30)

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The purpose of this paper is to analyze the development of the railroad business as the core business of the South Manchuria Railway Co. (SMR) with a focus on the significance of SMR's efficiency and profitability. The SMR became part of the Japanese Empire's railway network after the 1904-05 Russo-Japanese War. It was founded on occupied railways and military railways of the Russo-Japanese War, so large-scale investments were made early on. Thereafter, many workers were dispatched to these facilities and additional investments were made. The fact that the SMR was less capital intensive than other railways signifies that labor-intensive railroad management and capital savings policies were implemented. The SMR was also characterized by a freight-centered transport structure under which freight transport saw steady increases by comparison with passenger transport. In particular, the SMR sought improvements in frequency of train operation, load efficiency, car allocation capabilities, and the concentration of transportation, in order to cope with the temporal and spatial fluctuations involved in freight transport. Demand for passenger transportation was secured through improvements in passenger-car quality and train operating speed. Needless to say, car usage efficiency rose as a result; improvements in efficiency were also made possible by decreasing the ratio of cars under repair. The SMR achieved extremely high levels of capital and labor productivity and a highly efficient railroad management system in comparison with other railways. This was accompanied by economies of scale, so that profit rates showed a long-term trend upwards from the SMR's founding until the end of the 1920s. After the state railways of Manchukuo and the Hamgeongbuk-do portion of the Korean National Railways were commissioned to the SMR after the 1931 Manchurian Incident, the SMR's productivity decreased abruptly and its profitability also deteriorated. The efficient management system that had been built up by the SMR was thereupon extended throughout Manchuria and efficiency improvements confirmed in the entire Manchurian railway network, including the state railways. During the war, new demand and supply adjustments were made to achieve improvements in efficiency. However, the substitution of land transport for marine transportation had a negative effect on efficiency and profitability. The SMR, which had been established in wartime and had prospered in peacetime, eventually reached its limits and collapsed under wartime conditions.

著者

上野 洋

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1975

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論工博第760号

著者

松河 秀哉 山内 保典 佐藤 智子 中川 学 縣 拓充 中村 教博 串本 剛 杉本 和弘 渡邉 文枝

出版者

東北大学高度教養教育・学生支援機構

雑誌

東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = BULLETIN OF THE INSTITUTE FOR EXCELLENCE IN HIGHER EDUCATION TOHOKU UNIVERSITY (ISSN:21895945)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.3-21, 2021-03

著者

林 泰義

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1406, pp.62-63, 1997-05-20

著者

中川 幸恵 石川 祐一 渡辺 啓子 朝倉比 都美 西村 一弘 藤井 文子 林 進 今 寿賀子 井上 小百合 貴田岡 正史 増田 創 米代 武司

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.813-819, 2014-11-30 (Released:2014-12-01)

参考文献数

17

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栄養指導の糖尿病改善効果は指導頻度を高めるほど得られやすいと考えられている一方,糖尿病罹病期間が長くなるほど得られ難くなることも知られている.本研究では,栄養指導の糖尿病改善効果に対する指導頻度の影響が罹病期間に依存するか否かを調査した.281病院に通院する2型糖尿病患者725名を対象とし,管理栄養士による栄養指導の開始時と6ヶ月後の臨床データを収集した.HbA1cは罹病期間が長い者に比べ短い者の方が(P<0.001),指導頻度が低い者に比べ高い者の方が(P<0.001)改善した.指導頻度依存的なHbA1c改善効果は長期罹病患者でも認められた(P<0.05).ロジスティック回帰分析を用いて年齢,性別,糖尿病家族歴,糖尿病薬の変更,HbA1c初期値,罹病期間で補正したところ,指導頻度はHbA1c改善の有意な規定因子になった(P<0.001).高頻度な栄養指導は,糖尿病患者の罹病期間に係わらず病態改善効果を高めることが判明した.

著者

江 利紅

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.123-163, 2012-06-30

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社会主義国である中国には、人民代表大会制度は国の根本的な政治制度として確立されている。人民代表大会制度は、「すべての国家権力は人民に属する」という「人民主権」の原則をその基本原則とし、「民主集中制」をその組織原則とする。これらの原則に基づき、人民の民主的権利の実現の制度、選挙制度、国家機関の選出制度および地方制度などの具体的な制度が構築される。これらの制度によって人民代表大会制度は構成される。しかし、中国では、立法権、行政権、司法権の間で相互に抑制と均衡を保つ「三権分立」の原理を否定し、「民主集中制」に基づき、統一の国家権力のもとで各国家機関間の「分工(分業)」を認める。「分工(分業)」によって、中国では、各国家機関間の分立、相互の抑制・均衡作用が否定され、人民代表大会による監督のみが認められる一方、各国家機関間の同質性や協力性が強調される。そのため、現実中、国家機関の権力の抑制や国民の権利の保障は十分であるとはいえない。これらの問題を解決するために、人民代表大会制度を維持するという前提のもとで、人民代表大会制度を改革しなければならない。今後、人民代表大会の統一的な指導のもとで、各国家機関間の相互抑制・均衡作用を重視し、特に人民代表大会の地位を高め、法制度の整備を強化し、司法の独立と公正を保障し、法の執行を徹底し、行政機関の活動を法的に統制する努力を積み重ねなければならない。そして、人民代表大会の機能改革以外で、選挙制度、代表制度、立法制度、監督制度、政党制度、地方制度などについても、改革を着実に遂行しなければならない。

著者

小林和幸 青山学院資料センター150年史編纂室編

出版者

青山学院150年史編纂委員会

巻号頁・発行日

2017

著者

本多庸一著

出版者

教文館

巻号頁・発行日

1899

著者

ジェー・エチ・バルロース講述 本多庸一編輯

出版者

メソヂスト出版舎

巻号頁・発行日

1895

著者

本多庸一編

出版者

教文館

巻号頁・発行日

0000

出版者

白鳥斯文閣

巻号頁・発行日

1907

著者

本多庸一編

出版者

メソヂスト出版舎

巻号頁・発行日

1894

著者

エッチ・ダブルュー・ワーレン述 本多庸一編

出版者

メソヂスト出版舎

巻号頁・発行日

1895

著者

J.C. Ambler 本多庸一編

出版者

メソヂスト出版舎

巻号頁・発行日

1895

著者

更新伝道会

出版者

更新伝道会出版委員会

巻号頁・発行日

1992

著者

更新伝道会

出版者

更新伝道会出版委員会

巻号頁・発行日

1991

著者

本多庸一演説 . 三好退藏演説

出版者

教文館

巻号頁・発行日

1898

著者

上田 祥行

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第16回大会

巻号頁・発行日

pp.4, 2018 (Released:2018-12-20)

著者

堤之 達也 岸本 一宏 船見 孝博 浅井 以和夫

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.13-23, 2007

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<p>咀嚼・嚥下困難者の水分あるいは栄養補給の目的で,多くのゲル状食品が販売されている.これらの食品には,適度な硬さで付着性が少なく,口腔内での食塊形成性に優れ,更に離水が少ないことが求められる.これらの要件を部分的に満たすゲル化剤としてゼラチンを挙げることができる.しかし,ゼラチンゲルの調製には長時間の冷蔵が必要であり,またできたゲルは25℃付近で融解するなど,介護者にとっての利便性は必ずしもよくない.</p><p>本研究では,ゼラチン類似の力学特性(物性)を有し,かつ広い温度域,長期保存においてその変化が少なく,更には保水性の高いゲル状食品の開発を目的とした.</p><p>ゲル化剤として,寒天,脱アシル型ジェランガム,サイリウムシードガム,およびゼラチンを用いた.ゲルの力学特性は動的粘弾性試験および貫入試験により評価した.また,ゲルの保水性を離水量から評価した.</p><p>寒天あるいは脱アシル型ジェランガムと,サイリウムシードガムの併用ゲルはゼラチン類似の力学特性を示し,更にゼラチンに比べて温度依存性が小さかった.また,これら併用ゲルは,保存により力学特性がほとんど変化せず,離水もほとんど発生しなかった.</p><p>一般的に寒天および脱アシル型ジェランガムのゲルは脆く,食塊形成能が低い.一方,サイリウムシードガムのゲルは弾力・付着性が強く,いずれも単独では咀噛・嚥下困難者にあまり好ましくない.本研究から,複数の素材の併用が,咀嚼・嚥下困難者に適した食感を創製する重要なアプローチであることが示された.</p>

著者

唐澤 晃一

出版者

早稲田大学ヨーロッパ中世・ルネサンス研究所

雑誌

エクフラシス : ヨーロッパ文化研究 (ISSN:2186005X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.53-72, 2021-03-15