著者

市井 吉興

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 = The journal of Ohara Institute for Social Research (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

no.742, pp.67-83, 2020-08

著者

参議院憲法調査会

出版者

参議院

巻号頁・発行日

2005-04

著者

衆議院憲法調査会事務局

出版者

衆議院

巻号頁・発行日

2005-02

著者

李鍾久

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌

巻号頁・発行日

vol.2007年(12月), no.589, 2007-12-25

著者

衆議院憲法調査会事務局

出版者

衆議院

巻号頁・発行日

2003-02

著者

衆議院憲法調査会事務局

出版者

衆議院

巻号頁・発行日

2004-05

著者

濱田秀

出版者

防衛省

雑誌

防衛研究所紀要

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, 2004-03-31

著者

板橋 孝幸 岩本 廣美 河本 大地

出版者

奈良教育大学次世代教員養成センター

雑誌

次世代教員養成センター研究紀要 = Bulletin of Teacher Education Center for the Future Generation (ISSN:21893039)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.161-168, 2021-03-31

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本稿では、2019年度学長裁量経費「地域に根ざした教育に関する研究-持続可能なへき地教育の構築を目指して-」の採択を受け、沖縄県のへき地教育について養成、人事、研修のシステムを取り上げてそれぞれの取り組みを明らかにする。2020年2月9日から12日に、沖縄県教育委員会学校人事課、沖縄県総合教育センター、琉球大学教育学部、そしてへき地校勤務教員および勤務経験者を訪問し、聞き取り調査と資料収集を実施してその成果をまとめている。

著者

神笠起康

出版者

横浜市

雑誌

調査季報

巻号頁・発行日

no.60, 1978-12-31

著者

DAISUKE HIRAI

出版者

The English Linguistic Society of Japan

雑誌

ENGLISH LINGUISTICS (ISSN:09183701)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.241-264, 2004 (Released:2009-12-24)

参考文献数

36

被引用文献数

1 1

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Although control infinitives have been assumed to be uniformly CP as strong phases, I argue within the framework of the Minimalist Program in Chomsky (2001a) that control infinitives are divided into two types of CP phases. Specifically, it is proposed that irrealis infinitives are weak CP phases while realis infinitives are strong CP phases. This proposal not only explains the applicability of Heavy DP Shift out of control infinitives and other empirical facts including Double Passive Constructions in English and Scrambling out of finite clauses in Japanese, but also provides a conceptual advantage in that the strong/weak distinction is relevant for CP phases as well as vP phases, thereby making possible a unified treatment of CP and vP.

著者

末盛 慶 小平 英志 鈴木 佳代

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.39-52, 2017-09-30

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近年,ワーク・ライフ・バランスに関する研究が蓄積されている.しかし,その多くは共働き世帯など夫婦世帯を対象とした研究が多い.しかし,ワーク・ライフ・バランスの実現がより困難であることが推測されるのはひとり親家庭である.ひとり親家庭の場合,理論的に1 人で家庭役割や職業役割等を遂行していく必要があるからである. 以上の問題意識から,本稿では,シングルマザーの家庭領域から仕事領域に対するワーク・ファミリー・コンフリクト(FWC)の規定要因を分析した.分析対象は,名古屋市区部に在住し,年齢の記入があり,就業しているひとり親の母親113 名である. 分析の結果,時間のFWC に関しては,仕事過重と貧困状態が有意な関連を示した.ストレインのFWC に関しては,仕事過重,上司のサポート,および貧困状態が有意な関連を示した.行動価値のFWC に関しては,学校関与と上司のサポートが有意な関連,貧困状態は有意傾向で関連を示した.以上の結果から,仕事の過剰や上司のサポートといった要因に加え,貧困状態がシングルマザーのワーク・ファミリー・コンフリクトを高めることが示された.

著者

野沢 慎司

出版者

成城大学社会イノベーション学会

雑誌

成城大学社会イノベーション研究 = Seijo University Social innvation studies (ISSN:18806414)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.59-83, 2015-06

著者

河野 敏旺

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.208, pp.120-122, 2002-01

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河野氏は大日機工の倒産を「技術バカのロマンチストが、権謀術数にたけたベテラン経営者に捻り潰された」と総括する。現在、経営する会社では、その経験を踏まえてリスク管理を徹底し、「自分なりの金メダル」を追求するという。「倒産は新しい仕事の出発点。卑屈になる必要は何もない」。他の経営者に送るエールは河野氏自身の心の叫びでもある。

著者

喜多 一 北村 由美 日置 尋久 酒井 博之

巻号頁・発行日

pp.1-246, 2019-04-01

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Version 2019/04/01

著者

荒川 朱美

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1386, 1996-03-20

著者

村井 俊哉

出版者

日本リハビリテーション医学会

巻号頁・発行日

pp.46-51, 2018-01-18

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高次脳機能障害とは,社会的行動障害とは 高次脳機能障害とは,もともと精神科,神経内科,脳神経外科などで医学的病名として用いられていた脳梗塞後遺症,頭部外傷後遺症,器質性精神障害などにまたがるわが国特有の行政用語である.行政用語としての「高次脳機能障害」という名前が作られた背景には,脳梗塞や頭部外傷,脳腫瘍などさまざまな疾患により生じる後遺症が,これらさまざまな診療科の狭間にあり,どの科でも十分な診療や支援が受けられないという状況があった. 2001年度に開始された高次脳機能障害支援モデル事業において,脳損傷患者のデータの分析が行われた結果,脳損傷後の後遺障害の中でも,特に記憶障害,注意障害,遂行機能障害,社会的行動障害に着目し,これらの障害を示す一群を,「高次脳機能障害」と呼ぶことが定められた.高次脳機能障害の4症状領域のうち,記憶障害,注意障害,遂行機能障害は「認知」の障害とみなすことができるが,そこに分類できないようなさまざまな「行動」の障害はすべて「社会的行動障害」に含まれている.「高次脳機能障害者支援の手引き」では,社会的行動障害として,意欲・発動性の低下,情動コントロールの障害,対人関係の障害,依存的行動,固執が列挙され,訓練プログラムの章では,抑うつ,感情失禁,引きこもり,被害妄想,徘徊もそこに加えられている1).同じ高次脳機能障害として並列に挙げられてはいるものの,記憶障害・注意障害・遂行機能障害と社会的行動障害はその概念的な基盤が異なる.すなわち,記憶障害・注意障害・遂行機能障害は特定の情報処理過程の障害として定義され,脳の特定のネットワークの損傷がその神経基盤として想定されている.一方で,社会的行動障害は特定の脳領域が障害されると起こるという,脳との明確な対応関係があるものではなく,さまざまな問題行動の総称として用いられる.すなわち,概念を規定する背景理論が希薄なのである.このことが社会的行動障害を神経心理学的に理解することを難しくしており,高次脳機能障害を専門とする臨床家の中でも社会的行動障害に苦手意識をもつ者が多い原因となっているのである.しかし,社会的行動障害は,高次脳機能障害に伴うそれ以外の主要症状以上に脳損傷患者および介護者の生活に多大な困難をもたらすことが多く,高次脳機能障害の臨床を行ううえで社会的行動障害は避けて通ることはできない.

著者

緒方妙子 大塔美咲子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.57-65, 2013-03

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本研究は大学生の月経前症候群(PMS)と日常生活習慣、及び症状出現時の対処としてセルフケアしていることの実態を明らかにし、その関連性を探ることを目的としている。PMS症状に関しては、PMSメモリーリスト52項目1)の結果を、似通った症状2)をまとめて身体・精神・社会的症状それぞれ10項目とし、症状の程度別に示して分析した。統計解析は、単純集計による分析、及び相関に関しては、ソフトSPSS statistics19を用いて、Pearson の両側有意差検定を行った。看護学科女子大学生(1・4年生)212名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかになった。1.月経前症候群の認知度は4年生69.6%、1年生18.6%であり、学年差が表れていた。2.月経周期が規則的な有効回答者162名中、月経前に何らかの症状が現れる者は97.0%に及んだが、その内PMSを知らない者は56.7%であった。3.日常生活に影響があるPMS症状を持つ者は61.7%、症状が激しい者は30.2%であった。主な身体的症状は「眠くなる」、「下腹痛、腰痛」、「食欲の変化、下痢、便秘」、「ニキビ、肌荒れ」、「疲れ易い」、「頭痛、肩こり、冷え」、精神症状では「イライラする」、「無気力・憂鬱」、「集中できない」、社会的症状では「物事を面倒くさく感じる」、「-人でいたい」などであった。4.日常生活習慣の「運動」、「朝食の摂取」、「良好な睡眠」、「気分転換」は、PMS精神症状と有意な関連がみられた為、日常生活でのこの点での配慮がPMS精神症状軽減に有用であることが示唆された。5.日常生活に影響するPMS症状を持つ者で、セルフケア実践者は87%であり、その主な内容は、「十分な睡眠」、「気分転換」、「周りに“月経前"と言う」、「お腹・腰を温める」であった。この中で幅広い症状に最も多く適用されていたのは「十分な睡眠をとる(60.9%)」であった。

著者

細坂 泰子 抜田 博子 茅島 江子

雑誌

思春期学 (ISSN:0287637X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.227-238, 2010-06-25

参考文献数

35

被引用文献数

2

著者

小倉進平 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.下卷, 1944

著者

一瀬 貴子

出版者

関西福祉大学研究委員会

雑誌

関西福祉大学研究紀要 = The journal of Kansai University of Social Welfare (ISSN:24326828)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.25-34, 2017-03