著者
阿部 健一
出版者
教育心理学研究
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.73-77, 1988

The development of 3 to 6-year-old children's orienting activity was investigated by examining the accuracy of their estimation as to whether they could jump over an object. Sixty children in each age group were put into three different conditions of jumping. In Standard Condition, the children stood in front of a white line and stepped back as far as possible from where they judged to be able to jump and then were to jump from there. In Physically Loaded Condition, the children performing under the same condition as described above except for a cushion they were to hold in their arms. In Objectively Loaded Condition, the similar procedure was employed except that the children had to jump on a 30×30cm-mat whithout falling out of it.Analyses of the discrepancy between their estimation and actual performance showed that (a) orienting activity developed all through the 3 to 6 year-old bracket, and (b) 6-year-old children's orienting activity was shown differenciating according to conditions.
著者
佐藤 哲彦
出版者
日本犯罪社会学会
雑誌
犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.124-137, 2013-10-15 (Released:2017-03-31)

本稿は,欧州連合(EU)において薬物問題対策として採用され,こんにち広く影響を及ぼしている「欧州アプローチ(European Approach)」について,その来歴と概要および実践をアムステルダム市のケースを題材として検討し,その施策の含意について論じている.まずEUにおける薬物政策の成立過程について,EU自体の成立過程やその過程における諸機関との関係を含めて論じたのちに,それらを現行の形として成立させ維持する制度と仕組みについて論じた.そこではとくに補完性の原則が重要な役割を果たしていること,さらに欧州委員会の管轄領域との関係が重要であることなどが指摘されている.次に欧州アプローチの一事例としてアムステルダム市におけるハーム・リダクション施策を具体的に論じ,その施策が現在の福祉政策に影響を受けていること,とくに勤労福祉政策がコミュニティという視点の強調によりハーム・リダクションに組み込まれている最近の傾向を指摘している.最後に,脱犯罪化統制であると同時に社会政策として広がりつつあるハーム・リダクションが「逸脱の経済化」の一つの現れであることを示唆している.
著者
河田 恵昭 鈴木 進吾 越村 俊一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.1276-1280, 2005
被引用文献数
2

臨海都市域はその集積性および空間利用の多様性から, 一旦津波が浸入すると甚大な被害を受けることが指摘されている. 本研究は大阪湾沿岸都市域を対象に, この地域に整備されている防潮堤に付随する防潮扉を閉鎖することによる市街地の減災計画手法について検討した. 第一に長期評価が発表された大阪湾断層帯で発生する津波の特性を解析した. 第二に防潮扉の物理的機能維持や閉鎖体制などに内在する不確定性を確率で表すことにより, 防災対策効果を含んだ地域脆弱性の評価手法を開発した. 第三に防潮扉ごとの閉鎖強化による浸水危険域面積および一般資産被害の軽減効果を量る指標を検討し, その優先順位を決定する手法を考案した.
著者
住ノ江 佐一郎
出版者
立命館大学経済学会
雑誌
立命館経済学 (ISSN:02880180)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.33-54, 1955-04
著者
酒井 シヅ
出版者
日本歯科医史学会
雑誌
日本歯科医史学会会誌 (ISSN:02872919)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.39-44, 1975-05-24
著者
大隅 良典
出版者
日本生化学会
雑誌
生化學 (ISSN:00371017)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.39-44, 1997-01-25
参考文献数
15
著者
宮下 勤
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.201-205, 2007 (Released:2009-12-25)
被引用文献数
1

1 0 0 0 佐川町史

著者
佐川町史編纂委員会編
出版者
佐川町
巻号頁・発行日
1981