著者

依田, 利用

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[43],

著者

福井 小紀子 乙黒 千鶴 藤田 淳子 池崎 澄江 辻村 真由子

出版者

医学書院

雑誌

訪問看護と介護 (ISSN:13417045)

巻号頁・発行日

vol.20, no.12, pp.1021-1027, 2015-12-15

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3つのツールを使って連携の強み・弱みを調査 連載第2回となる本稿では、第1回(2015年11月号p.936〜)にて紹介した3つのツールを用いて、段階的に多職種連携の状況をとらえた結果を報告する。

著者

鶴岡 優子 鶴岡 浩樹

出版者

へるす出版

雑誌

在宅新療0→100 : 0歳-100歳までの在宅医療と地域連携を考える専門雑誌 : the Japanese journal of home care medicine for all ages

巻号頁・発行日

vol.1, no.11, pp.1000-1003, 2016-11

著者

富澤 晃文 木下 眞理 加藤 大典

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.617-623, 2004-12-28 (Released:2010-08-05)

参考文献数

17

被引用文献数

1 1

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人工内耳と補聴器を併用する聴覚障害児4名の聴取様態について, 両耳聴の観点から検討した。人工内耳側―補聴器側間では, 装用閾値だけでなくラウドネスの上昇特性も異なっていた。1kHzハイパス/ローパスフィルタによる両耳ひずみ語音検査の結果, 人工内耳側にハイパス語音, 補聴器側にローパス語音を呈示した際に, 両耳聴による聴取成績の向上が顕著にみとめられた。一方で, 逆の帯域フィルタ条件における聴取成績は低く, 語音聴取においては, 人工内耳側は高音域に, 補聴器側は低音域に優位であることが分かった。主観的な日常のきこえについては, 3名が両デバイスを併用した方がよくきこえると評価していた。これらの結果は, 人工内耳と補聴器の音情報が異質であるにも関わらず, 両耳への併用によって単一の音韻が知覚されたことを支持した。両デバイスの併用を好む聴覚障害児においては, 両耳融合が生じていたと考えられる。

著者

星野 寛登 杉村 博 松本 一教

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2013-GN-86, no.29, pp.1-5, 2013-01-09

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この論文では従来からのアンケート調査によるデータ収集に加えて,人間の潜在的な特徴データを収集できるシステムを提案する.潜在的なデータを利用することで,従来のアンケート調査からは知ることのできなかった特徴を分析することが可能となる.本論文ではシステムの概要提案と小規模な実験結果を示す.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[50],

著者

大谷 崇

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.88, no.Suppl, pp.182-184, 2015-03-30 (Released:2017-07-14)

著者

山本 真知子

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.69-81, 2013-02-28 (Released:2018-07-20)

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本稿は,日本においてこれまで研究されることがほとんどなかった里親家庭の実子に焦点をあて,里親家庭で里親(両親)や委託児童とともに生活する実子がどのような意識をもち生活を送ってきたかを明らかにすることを目的とした.里親家庭で生活したことのある成人に達した実子11人へのインタビュー調査を行い,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析を行った.その結果,実子は委託児童と中途の関係から生活が始まり,委託児童の措置の状況によりたびたび里親家庭の構成員の変化を経験する.里親家庭でのさまざまな経験は実子に大きな影響を与えるが,実子の存在は里親養育から見落とされる傾向が高いことが明らかになった.実子は里親家庭だけではなく学校や地域などの社会においても多様な葛藤をもちながら生活を送ることが示唆された.

著者

松本 和也

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2009 (Released:2016-11-23)

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制度:新 ; 報告番号:甲2713号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2009/1/20 ; 早大学位記番号:新4902

著者

山本 勲

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.1-14, 2007-12

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商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty50周年記念論文本稿では,『慶應義塾家計パネル調査』(2004~07年調査)のパネル・データを用いて,デフレを脱却しつつある2004~06年の日本経済において,労働者個々人の賃金がどの程度伸縮的であったかを検証するとともに,Dickens et al. (2007)の分析結果を用いて名目賃金の下方硬直性の度合いを国際比較する。分析の結果,日本の労働者個々人の名目賃金のうち,パートタイム労働者の時給やフルタイム労働者の所定内月給については,下方硬直性の度合いが国際的にみて大きい一方で,フルタイム労働者の年間給与は,国際的にみて下方硬直性の度合いが小さいとの結果が得られた。つまり,日本の近年のフルタイム労働者の名目賃金は,所定内給与は下方硬直的であるものの,残業手当や賞与による調整幅が大きいために,それらを合わせた年間給与でみれば,国際的にみて大きな伸縮性をもっていると評価できる。もっとも,2004~06年の景気回復期でもフルタイム労働者の所定内月給が下方硬直的であったことには留意すべきであり,日本の名目賃金は,所定内月給の調整を必要とするほどの大規模なショックに対しては必ずしも伸縮的には変動しない可能性があるとの解釈もできる。一方,フルタイム労働者のどのような属性で賃金の据え置きや賃金カットが顕著に生じているかを検証したところ,下方硬直性が確認された所定内月給が据え置かれる確率については,属性による大きな違いはみられず,ある特定の属性に偏って下方硬直性が生じていることはなかった。また,賃金カットについては,所定内月給,年間給与ともに,賃金水準の高い労働者ほど賃金カットを受けやすく,その度合いも大きいことがわかった。このことは,賃金格差が縮小傾向にあることを示唆する。

著者

[豊田天功] [著]

巻号頁・発行日

vol.[108], 1800

著者

高橋 基子

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.53-60, 2016 (Released:2016-08-01)

参考文献数

6

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近年、我が国では、中高年における精神疾患罹患者が急増しており、平成25年、厚生労働省は、がん、脳卒中、心臓病、糖尿病とともに精神疾患を「5大疾病」として、医療計画に加え、対策の必要性について示している。また、「健康意識に関する調査」では、健康に関して不安があると答えた中高年(40~64歳)の人は、不安要因として、「体力の衰え」(50.4%)「ストレス・精神的疲れ」(38.9%)をあげている。このことから、体力に自信がない人でも参加しやすく、ストレス軽減できる軽運動の需要は高まっていると考えられる。ルーシーダットンとは、タイの伝統医療における運動法である。呼吸法と姿勢(ポーズ)をとるだけでできる簡便な健康法とされており、近年、日本国内においても、運動プログラムとして行われている。しかしながら、ルーシーダットンの運動効果についての研究は見当たらない。そこで、本研究は、中年女性におけるルーシーダットンの一過性の心理的効果について検討する事を目的とした。C市在住の中年女性10名を対象者とし、回答不備による1名を除外した9名分のデータを解析した。ルーシーダットンを90分間行った事前事後において、8つの質問に答えることで、「活性度」「安定度」「快適度」「覚醒度」の4項目について、心理状態を測定できる2次元気分尺度TDMS (Two Dimensional Mood Scale)を用い、測定した。事前事後の測定結果を比較検討したところ、対象者全員に、心の安定度と活性度、快適度において増加がみられた。この事から、中年女性におけるルーシーダットンは、心理的な快適度を増加させ、ストレスを軽減させる軽運動であると示唆された。

著者

Zweibel Ken Mason James Fthenakis Vasilis

出版者

日経サイエンス

雑誌

日経サイエンス (ISSN:0917009X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.36-46, 2008-04

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エネルギーをめぐる世界情勢は急速に変化している。今年1月,原油価格は米市場で1バレル100ドルの史上最高値を更新。経済発展を続ける中国は米国に次ぐ世界第2位の石油消費国へ。さらにインドでも,原油の輸入依存度が7割を超えた。

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.428, pp.90-100, 2018-02

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Part3史上最高値の更新を続ける米国株に、投資家の関心も高まる。これから狙うなら、どんな銘柄か? 高値警戒感が生じている中で、独自の強みを持ち、業績を着実に伸ばす「強い株」に注目した。 高値更新に沸く米国株で注視されているのがCAPEレシオ。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1188, pp.100-102, 2003-04-21

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ここ15年余りで、ゴッホの絵画が日本を騒然とさせたことが3回ある。まず、1987年に安田火災海上保険(現損害保険ジャパン)が約53億円で「ひまわり」を落札、次いで90年に大昭和製紙(現日本製紙)の名誉会長だった故斉藤了英が「医師ガシェの肖像」を史上最高値の約125億円で落札。バブル経済の始まりと絶頂を示す格好の話題として大きく報道された。 3回目は今年2月。

著者

玄侑 宗久

出版者

金剛出版

雑誌

精神療法 (ISSN:09168710)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.791-793, 2018-12

出版者

写

著者

藤倉 良 カリミ シャフルディン アンドリアヌス フェリー 武貞 稔彦 吉田 秀美 眞田 陽一郎 澤津 直也 寺末 奈央

出版者

法政大学公共政策研究科『公共政策志林』編集委員会

雑誌

公共政策志林 = Public policy and social governance (ISSN:21875790)

巻号頁・発行日

no.6, pp.27-37, 2018-03

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インドネシア,スマトラ島に建設されたコトパンジャン・ダムによって1990年代に移転した村落の生活再建について研究成果をレビューし,2017年に行ったフィールド調査と合わせて長期的に評価した。移転は村落ごとに行われ,移転民には水没した財産に対する100パーセントの金銭補償に加えて,政府が造成したゴム園の無償提供もしくはアブラヤシ園の有償提供が行われた。10村がゴム園を2村がアブラヤシ園を選択した。しかし,ゴム園では政府の約束とは異なり,住民の移転時には未整備であり,整備されて収穫が得られるまで,住民は生活再建に支障をきたした。そのような状況の中で,ナマズの養殖と加工を開始した村落では,副収入により所得が増加した。アブラヤシ園を選択した村落では,収穫が得られるまで賃金労働する場が提供され,分譲された農地をローンで購入することができた。さらに,移住してきたジャワ人を労働力として使うことで農園を拡大し,所得を大幅に増やすことができた。住民が移転後も農業によって生活を再建することが前提となる計画の場合には,実際に収穫が得られるまでの生活支援が必要である。さらに,政府は移転民が予想通りに農業収入が得られない場合に備えて,副収入源を得る機会を提供することが望ましい。

著者

明梅膺祚撰

巻号頁・発行日

vol.[7], 1000