著者

群馬県総務部統計課 編

出版者

群馬県総務部

巻号頁・発行日

vol.昭和14年刊行, 1939

著者

高木以孝 著

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[10],

著者

顧 文建

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1990

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博士論文

出版者

静嘉堂文庫

巻号頁・発行日

1986

著者

長島 雄毅

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1-19, 2015 (Released:2018-01-30)

参考文献数

92

被引用文献数

12

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This study explores the nature of the labor market in late Edo period Kyoto, labor migration to Kyoto, and the regional structure of Kyoto and its surrounding areas, based on the employment and replacement of merchant’s servants. Previous studies on such themes have been conducted mainly in the historical demography field, and some of the proposed theories from that work include a dual structure of the urban labor market. This study builds on previous research by examining the Endo household which operated a drapery shop in Kyoto.The Endo household’s servants were live-in, as with other merchant households. They were largely divided, depending on their workplace, into tana-omote (front office) and oku (domestic). The former group was composed of male clerks and their trainees, known as tedai. The latter group did housework and was further categorized into two types: genan (males) and gejo (females).On the whole, the servants came from eight provinces, including Kyoto, the north Kinki region, and the Sea of Japan region. It seems that the distribution was influenced by conventional economic ties and areas of other large cities.Many of the tedai were from Kyoto and were employed because of their connections to the Endo household. One such connection was through bekke, the Endo household’s branch families. Other connections were neighbors and business partners of the household. The bekke was an especially important connection. Their children often became live-in servants in the merchant’s household. In contrast to the tedai, most genan were from the predominantly agricultural hyakusho class in the north Kinki and Hokuriku regions. However, because the genan are not recorded in the old documents of the Endo household at the end of the Edo period, daytime employees may have replaced them. The gejo were from various socioeconomic groups, hailing mainly from Omi (modern-day Shiga Prefecture) and Kyoto.As a result, the dual structure of the urban labor market is evident in this case study of the Endo household. The distribution of birthplaces and systems of servant’s replacement varied according to their duties: tedai, genan, and gejo. Thus, it is necessary to examine merchants’ servants based on their backgrounds and actual working condiitons in order to understand labor migration to Kyoto.Studying servant employment by considering historical demography gives insight into the labor market, labor migration, and urban society.

著者

垂水 浩幸

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.782-788, 2010-07-15

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twitterなどのソーシャルメディアと実世界情報との連携の可能性と実例を紹介する.これらの例においては,ソーシャルメディアという巨大な分散情報処理機構に実世界のデータが取り込まれているため,巨視的に実世界インタフェースのあるシステムとみなすことができる.物理センサがソーシャルメディアに接続されている例と,人間であるユーザがセンサの役割を果たす例について述べ,今後の展望を示す.

著者

山本大 小和田哲男編

出版者

新人物往来社

巻号頁・発行日

1981

著者

井本 大介

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.1145-1149, 2018

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WHOが指定する顧みられない熱帯病(NTDs)と、それに対する新薬を開発する研究開発型NPOであるDNDiの成り立ち、DNDi日本事務所の役割を概説。NTDsに対するこれまでの日本の貢献と、より広い国際保健の分野における国際社会の潮流、日本政府の方針・戦略につき述べた後、スーダンで実施中のマイセトーマに対する臨床試験を例に、NTDs対策において具体的に求められる行動を考察した。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.543, pp.54-59, 2012-05-14

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「第二次中東ブーム」「中東ルネサンス」──。韓国紙に躍る派手な見出しが、建設会社の海外事業の好調ぶりを伝える。 入札で日仏を破って総事業費186億ドルのアラブ首長国連邦(UAE)原子力発電所事業を受注し、2010年の海外受注額は過去最高の716億ドルを達成。11年はやや落ち込んだものの、史上2位の591億ドルを記録した。

著者

平田 博国 福田 健

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.491-498, 2008-05-20 (Released:2017-02-10)

参考文献数

47

著者

西川 美和

出版者

文藝春秋

雑誌

文學界 (ISSN:05251877)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.188-192, 2015-01

著者

橘千蔭

出版者

東壁堂永楽屋東四郎[ほか1名]

巻号頁・発行日

vol.[2], 1812

著者

橋本 孝

出版者

宇都宮大学

雑誌

外国文学 (ISSN:02883309)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.115-140, 1998

著者

久保田 浩平 Kohei Kubota

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.85-104, 2015-09-20

著者

渡邉 晃秀

出版者

智山勧学会

雑誌

智山学報 (ISSN:02865661)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.95-112, 2010

著者

髙濱 聡 溜渕 功史 森脇 健 秋山 加奈 廣田 伸之 山田 尚幸 中村 雅基 橋本 徹夫

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

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気象庁では,地震調査研究推進本部の施策に基づき,全国の高感度地震計のデータを収集し震源決定等の処理を一元的に行い,その結果を地震カタログとして公表している。 現在の地震カタログは,精査により一定の基準を満たしたものを掲載することとしている。しかし,東北地方太平洋沖地震後の余震域では余震活動は低下してきているものの以前と比べれば活発な状況にあり,処理対象地震の規模の下限を上げた処理を行っていることから,検知されても処理基準未満であるため地震カタログに掲載されない地震がある。 これに対処するため,平成25年度に同本部地震調査委員会の下で検討が行われ,1)これまでの検知能力は維持し,2)検知された地震のすべてを地震カタログへ掲載する,3)精度に段階をつけた品質管理を行う,の3つの方向性を示した報告がまとめられた。 気象庁ではこの報告を踏まえ,自動震源を活用するなど,震源決定処理手順を変更し改善する。具体的には,領域と深さごとに精査を行う地震のMの閾値(以下,Mthと記す)を設定し, Mth以上の地震については,現行通りに精査した震源決定を行い,Mth未満の地震については自動震源を基本とし,検知されても自動震源が求まらない地震については,最大10点程度の観測点を検測する簡易な手順により震源決定を行うことで、処理の効率を高める。精査される震源の目安は、内陸の浅い地震はM2以上とし,海域については陸域(観測網)からの距離に応じてMを上げて最大でM4以上とする。また,処理方法と精度の違いがわかるような登録フラグを新たに設ける。 ここでは、新たな地震カタログを用いて気象庁が作成する震央分布図等の資料について、具体例を紹介する。

著者

中嶋 義文

出版者

一般社団法人 日本総合病院精神医学会

雑誌

総合病院精神医学 (ISSN:09155872)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.114-121, 2013-04-15 (Released:2016-11-18)

参考文献数

2

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無床精神科の常勤医ありの施設数は2013年5月の調査では260施設であり,2008〜2009年に底を打ったあと微増している。これは緩和ケアやサイコオンコロジーなどの活動への参加によるものと考えられている。施設の60%が常勤医1名である。50%で臨床心理士が雇用されていた。 66%で緩和ケアチーム活動があった。無床精神科医がいきいきと仕事をするためには業務を整理し,限られた時間を割り振ることで主体的に働き方を決める必要がある。多様性と持続可能性を重視した働き方が無床精神科を魅力的で働きやすい職場とし,無床精神科医の増加につながるだろう。

著者

伊藤 晋太郎

巻号頁・発行日

pp.一-一九三, 2017 (Released:2017-11-13)

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早大学位記番号:新7589

著者

野中 誠 門倉 光隆

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.41-48, 2008-01-01 (Released:2008-08-15)

参考文献数

38

被引用文献数

9 9

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縦隔炎は様々な疾患に引き続いて発生するが,降下性壊死性縦隔炎は歯科および頚部感染症によって起こる,致死的で緊急を要する病態である。歯科および頚部感染症は一般的に見られるものであるが,頚胸部の臨床所見を認める場合には直ちに頚胸部CTを施行することにより,降下性壊死性縦隔炎を早期に発見することが可能となる。患者を救命するためには,積極的な頚部や縦隔の外科的ドレナージが必要である。また術後も膿瘍の再燃が起こり得るため,その早期発見のためにCTが有用である。降下性壊死性縦隔炎はすべての臨床医が把握すべき病態であり,総説した。

著者

坂井 妙子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.65, 2013