著者

デイヴィッド・アーヴィング著 赤羽龍夫訳

出版者

早川書房

巻号頁・発行日

1983

著者

一勇斎国芳

雑誌

江戸名所見立十二ケ月

巻号頁・発行日

1852

著者

小塚 真啓

出版者

岡山大学法学会

雑誌

岡山大学法学会雑誌 (ISSN:03863050)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.568-518, 2015-03

著者

森 義博 赤塚 友哉 大竹 友里江 盛永 篤郎

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.66, 2011

著者

服部 幹 前田 幸嗣 外園 智史 高橋 昂也

出版者

食農資源経済学会

雑誌

食農資源経済論集 (ISSN:03888363)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.11-19, 2013-10

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わが国では現在,環太平洋経済連携協定(TPP)への交渉参加の是非が議論されている。TPPは全ての品目の関税を撤廃することを原則としているため,特に大きな影響を受けると予想される農業分野では,議論が活発に行われている。農業分野について,TPP参加に賛成する立場からは,TPP参加による農業保護の削減が,生産性の向上をもたらすという主張がなされている。たとえば,星・カシャップ[6]は,「農業分野の生産性低下を止めるためには農業保護を削減していく必要がある」と述べ,農業の生産性低迷の理由として,保護措置を挙げている。また,日本経済新聞[8]によると,アンケート調査を行った農業法人のうち33.5%がTPP参加に「賛成」もしくは「どちらかといえば賛成」と回答し,その理由の一つとして「生産性の向上」を挙げている。しかし,このような農業保護の削減が生産性の向上をもたらすという主張や期待は,計量的に裏付けられているわけではない。本稿の課題は,農業保護水準と全要素生産性の関係性について計量的に分析することである。分析にあたっては,世界的な傾向を捉えるため,クロスカントリー・データを用いて分析を行う。また,全要素生産性の指標としてはMalmquist指数を,農業保護水準の指標としてはパーセンテージ生産者支持推定量(Percentage Producer Support Estimate,以下%PSE)を用いる。そして,農業保護水準と全要素生産性に関するこれらの指標について,統計的な分析を行うことにより,その関係性を計量的に明らかにする。本稿の以下の構成は次の通りである。まず第2節において,分析の概要,および包絡分析法(Data Envelopment Analysis,以下DEA)を基にしたMalmquist指数の計測方法について説明する。第3節でMalmquist指数の計測に使用したデータ,および%PSEのデータについて述べる。第4節では各指標の計測結果について述べ,第5節において農業保護水準と全要素生産性の関係性について,計量的に明らかにする。最後に,第6節で本稿のまとめと残された課題を述べる。

著者

髙橋 昂也 前田 幸嗣 前田 幸嗣

出版者

九州大学大学院農学研究院

雑誌

九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 (ISSN:13470159)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.39-49, 2015-09

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The purpose of this paper is to econometrically clarify the current demand for beef in Japan by classifying beef into four classes and to suggest implications for the impact of beef tariff reduction. In the analysis, an appropriate model is selected and the existence or non-existence of habit formation and its type are clarified. The main analysis results are as follows. First, rational habit formation exists in the demand for beef. Second, each class is a substitute for classes adjacent in quality and seldom a substitute for other classes. Third, if tariff is reduced, import quantity will increase in the short run. By contrast, domestic beef production will be affected in the long run and the sharpest decrease will be seen in daily beef production.

著者

徳川斉昭

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

出版者

上方郷土研究会

巻号頁・発行日

vol.第2篇, 1937

著者

斎藤 均 萩原 章由 北川 敦子 小川 明久 溝部 朋文 石間伏 彩 金子 俊之 福王寺 敦子 熊木 由美子 阿部 成浩 渡邉 沙織 尾﨑 寛 前野 豊 山本 澄子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.B0701, 2008

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【目的】我々は,三次元動作解析装置を用いて,片麻痺者の立ち上がり動作を主に重心・COPの左右方向の動きと麻痺側・非麻痺側の荷重に着目し分析を行ってきた.今回,過去に94回測定した中から,同一測定中に立てたときと,立てなかったとき(離殿したものの立ちきれずに座っていた台に殿部をついてしまうこと)があった6例を対象に,この動作の成否における重心の動きを,床反力鉛直成分との関係から明らかにすることを目的とする.<BR>【方法】<対象>左片麻痺・男性5名,右片麻痺・女性1名.随意性Br.StageIII:3名,IV:2名,V:1名.(全例,本研究の主旨を説明し同意を得た)<測定条件>下腿長に合わせた台からの上肢を使用しない自由な立ち上がり動作.<測定装置>三次元動作解析装置(Vicon512),床反力計(KISTLER社製).<解析項目>重心の左右方向の動き,両側の床反力鉛直成分(Fz).立てたとき(成),立てなかったとき(否)の重心・Fzを比較・分析した.<BR>【結果】開始から離殿までの重心の左右方向の動き:(否)では開始位置より非麻痺側方向が2例,4例は麻痺側方向.(成)では1例を除き開始位置より非麻痺側方向.この1例は開始位置で非麻痺側にあった重心が離殿時,麻痺側方向(ほぼ正中)に動いた.離殿時の重心位置(開始位置を0とする):各対象の(否)と(成)の比較では,(成)では上記1例を除き離殿時の重心位置は,(否)より(1.4,2.7,3.6,3.7,4.2cm)非麻痺側方向であった.離殿時のFz:静止立位の麻痺側・非麻痺側の合計を100とした時のFzの値を(麻痺/非麻痺側)で示す.<U>(否):(成)</U>,<U>(47/55):(45/59)</U>,<U>(45/55):(26/79)</U>,<U>(34/71):(33/76)</U>,<U>(48/63):(49/66)</U>,<U>(37/71):(40/72)</U>,<U>(35/60):(29/81)</U>.各対象の(否)と(成)の比較では,(否)では麻痺側Fzは4例で大きく,また,非麻痺側Fzは全例で小さかった.<BR>【考察】離殿時の重心の動きを左右方向から見ると,(成)では非麻痺側方向であった.(否)では概ね直進か麻痺側方向であり,そのまま動作が継続すると麻痺側に能力以上に荷重しなければならなくなり,非麻痺側の力も十分に使えず立つことは困難である.また,離殿時,重心が麻痺側方向であった例は,ほぼ正中での離殿となり,非麻痺側の力も弱く麻痺側の力も使わないと立てなかった症例と考える.今回の対象のような立ち上がり動作に成否があり,麻痺側下肢の支持能力が不十分な段階では,非麻痺側方向に重心を動かし,非麻痺側に多く荷重をして立つほうが動作の失敗が少ないといえる.また,立てたときではFzが非麻痺側で大きかったことから,非麻痺側からのさらなる力が加わることで,重心が上方に向かい立ち上がることができたと考える.<BR>

著者

領木 邦浩

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.51-63, 1999-06-30 (Released:2010-03-11)

参考文献数

63

被引用文献数

2 7

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The regional gravity anomalies were calculated in Southwestern Japan presuming a three-dimensional density structure. The gravitational effect was calculated by the structural model represented by aggregate bodies of triangular vertical prisms which was generated by compiling the existing vast amount of data on the depths of lower surface of the crust and upper surface of the plate slab in this region. The densities of the Pacific and Philippine Sea plate slabs, upper and lower crusts and asthenosphere were presumed referring to past research. It was shown by the calculation that the gravitational effect of the crust has larger amplitude than that of the plate slabs in this region, while variation of the presumptive density of the plate slab is more effective than that of the crust. Comparison of the regional gravity correction by means of the above method with the ones by the spatial filtering method and the least square method shows that the former derives more accurate local gravity anomaly than the latter. The regional gravity anomaly can be calculated by the above method at an arbitrary point in Southwestern Japan, and then more accurate regional gravity correction can be performed for the analysis of local gravity structure.

著者

木村 憲喜 佐武 昇 晄 竜二 四方田 大樹 溝川 彩 中村 文子

出版者

和歌山大学

雑誌

和歌山大学教育学部紀要. 自然科学 (ISSN:13424645)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.7-16, 2012-02

著者

ITO-KAGAWA MIKIKO KOYAMA YASUO KONDO SHIGEJI

出版者

公益財団法人 日本感染症医薬品協会

雑誌

The Journal of Antibiotics

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.487-493, 1984

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Formation of the basic antibiotic, K-582 was stimulated by supplying <i>Metarrhizium anisopliae</i> U-47 with several amino acids present in its structure. The addition of L-arginine to the basal medium resulted in the almost exclusive formation of K-582 B, while L-lysine increased K-582 A formation. Some carbon sources were observed to have effects similar to those obtained with the above mentioned amino acids. Furthermore, when L-arginine was added in excess to the basal medium, free &gamma;-hydroxyarginine, which is a major constituent of the antibiotic, accumulated extra- and intra-cellularly. Free &gamma;-hydroxyarginine isolated from the culture broth of this microorganism was the <i>threo</i>-L-isomer. K-582 formation was repressed by glycerol, which exerted catabolite repression of &gamma;-hydroxyarginine synthesis.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

飯塚 重善 小松原 明哲

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.426, pp.165-169, 2014-02-01

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筆者らは,『ソーシャルメディアに関しては,"情報の受け手の,情報に対する信頼"は,従来の信頼できる発信源による"質"を備えた情報であるか否かに関わらず,その"量"の多さによって形成される信頼もある』という仮説を掲げ,情報受信者の評価に着目した「発信源のクオリティと受け手のリテラシー」および情報量の多さが及ぼす情報の信頼性への影響に着目した「多量化による情報への信頼性」について解明することとした.本稿では,最近多発している「炎上」の事例やそれらについて分析している文献等から,「炎上」について,その現象を見つめるとともに,「炎上」ではない,発信者の意図に反した範囲にまで拡散されてしまった実例を挙げ,Twitterで発信された情報の想定外拡散について検討している.

著者

曜斎国輝

雑誌

教草

出版者

鎌倉新書

雑誌

仏事

巻号頁・発行日

pp.51-53, 2013-07

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.70-83, 2001-03-31 (Released:2017-12-19)

著者

尾城 孝一

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.217-226, 1999-07-31 (Released:2011-09-21)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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Recently, most of the major commercial publishers have started to provide electronic journals (e-journals). Subscription agents and database providers have also launched a range of aggregation services for e-journals. It is now a real challenge for academic libraries to integrate e-journals into digital library services. In this paper, advantages of e-journals and the current status of provision in academic libraries are reviewed. Next, such issues as pricing and provision of e-journals are discussed. A library consortium is suggested as a way to overcome these difficulties.

出版者

鎌倉新書

雑誌

仏事

巻号頁・発行日

vol.2012, no.3, pp.74-77, 2012-03

著者

小倉 久男

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.28-37, 1999-03-31 (Released:2018-01-19)

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ここ数年間に国立大学における情報通信ネットワークの環境は充実し,各大学では電子図書館の構築に積極的に取り組んでいる。では,どのような電子図書館の構築が考えられるであろうか。エルゼビアという一学術出版社の立場から,ScienceDirectという同社が出版している約1000誌をカバーする電子ジャーナルを例にあげて,ローカルとリモートでのアクセス,コンソーシアムや著作権等を含め,その現況と今後の課題を大学側と出版社側の両方に焦点をあてて述べる。