1 0 0 0 OA 津野興亡史

著者
深尾叶 著
出版者
富士越書店
巻号頁・発行日
1915
著者
岡崎 毅久
雑誌
情報処理学会研究報告ソフトウェア工学(SE)
巻号頁・発行日
vol.1996, no.71(1996-SE-110), pp.25-30, 1996-07-25

システム・テストとは、システム自身が製品目標との間に不一致があるかどうかを発見するプロセスである。したがって、システムとしての機能、性能、操作性などについて、特にユーザー視点を意識しながら、その妥当性確認(alidatio)の立場からテストを行い、評価を行うことが基本となる。しかし、システム・テストが最も困難なテスト過程である理由は、その主要目的に対して、テスト設計手法が知られていないことである。今回、システム・テストを計画するに当たって、その主要目的をできるかぎり達成させるために、ソフトウェアを評価するための品質モデルの応用を検討し、その外部的な品質特性に基づいてシステム・テストを設計し、実施した。本稿では、その品質特性を利用した設計方法を紹介するとともに、その効用および課題についての考察を述べるものである。
著者
Yo-Soon Bang Kyung Hyun Son Hyun Jin Kim
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)
巻号頁・発行日
vol.28, no.11, pp.3112-3115, 2016 (Released:2016-11-29)
参考文献数
21
被引用文献数
2 24

[Purpose] The purpose of this study is to investigate the effects of virtual reality training using Nintendo Wii on balance and walking for stroke patients. [Subjects and Methods] Forty stroke patients with stroke were randomly divided into two exercise program groups: virtual reality training (n=20) and treadmill (n=20). The subjects underwent their 40-minute exercise program three times a week for eight weeks. Their balance and walking were measured before and after the complete program. We measured the left/right weight-bearing and the anterior/posterior weight-bearing for balance, as well as stance phase, swing phase, and cadence for walking. [Results] For balance, both groups showed significant differences in the left/right and anterior/posterior weight-bearing, with significant post-program differences between the groups. For walking, there were significant differences in the stance phase, swing phase, and cadence of the virtual reality training group. [Conclusion] The results of this study suggest that virtual reality training providing visual feedback may enable stroke patients to directly adjust their incorrect weight center and shift visually. Virtual reality training may be appropriate for patients who need improved balance and walking ability by inducing their interest for them to perform planned exercises on a consistent basis.

1 0 0 0 OA 令集解

著者
[惟宗直本] [著]
出版者
清原秀賢[ほか]写
巻号頁・発行日
vol.巻13, 1597
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.778, pp.86-88, 2004-09-06

「これで完成したとは思っていない。これから住みながらつくり上げていく」。建て主がこう語るのは、東京都中野区の密集市街地に建つ鉄骨造3階建ての戸建て住宅だ。 建物の内部は真っ白ながらんどうの空間だ。建物外周に沿って林立する鉄骨柱と、それらの柱に剛接合した鉄骨梁を組んだ構造フレームが鳥かごのようにむき出しになっている。
著者
薄田 治夫 田之上 慎一
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.43-46, 1994
被引用文献数
3

腹部膨満, 元気沈衰し努責を繰り返した12歳雌の北海道犬に巨大な肝嚢胞を認め, 肝葉を部分切除した. 嚢胞は単発, 単房性の真性嚢胞であったが, 摘出肝組織の一部に腫瘍性病巣が認められた. 術後の経過は順調であったが, 術後8ヵ月のX線検査により, 肝臓後縁部に腫瘤の増大が確認され, 2ヵ月後に予後不良として安楽死させた. 部分切除, 剖検両材料とも, 腫瘤は病理組織学的検査により肝芽腫と診断された.
著者
市河三亥 編
出版者
巻号頁・発行日
vol.[5], 1849
著者
内山 勝 KHALID Munawar 妻木 勇一 近野 敦 尹 祐根 阿部 幸勇 YOON Woo-keun 梅津 真弓
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

本研究の目的は、高い汎用性を持つ小型高性能なハプティックインタフェースの開発及びその応用である。具体的には、小さな設置面積、広い作業領域、高い応答帯域を実現する6自由度のハプティックインタフェースと様々な計算機に容易に接続可能な汎用性の高い制御装置の実現、及びこのハプティックインタフェースの宇宙遠隔操作への応用である。本研究の成果は以下のように要約される。1.パラレル機構の剛性を機構パラメータの関数として計算するための新しい解析モデルを作成した。これにより、機構パラメータの変更に伴うパラレル機構の剛性変化を容易に予測することが可能となり、よって、剛性面でのハプティックインタフェースの最適化が可能となった。2.剛性の特性が大幅に改善されたハプティックインタフェースの設計、試作を行った。上記の解析モデルの援用並びにこれまでの試作経験に基づき、従来の試作機の特性を大幅に上回る特性を有するハプティックインタフェースの試作に成功した。試作したハプティックインタフェースの設計図はインターネットにより一般に公開予定である。3.本研究で開発したハプティックインタフェースの応用として、宇宙遠隔操作を取り上げ、研究を実施した。このハプティックインタフェースにより、技術試験衛星VII型搭載ロボットアームの遠隔操作実験を行い、その特長である小型軽量及び広可動範囲のの有効性を実証した。また、宇宙遠隔操作の地上実験装置として双腕ロボットシステムを開発し、マスタデバイスに、このハプティックインタフェースを採用し、その有用性を示した。
著者
嶋田 芳男
出版者
日本介護福祉学会
雑誌
介護福祉学 = Research journal of care and welfare (ISSN:13408178)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.27-35, 2015

地域巡回入浴サービスにかかわる福祉用具等を製造・販売するとともに,同入浴サービス従事者によるサービスの安全を確保するために研修部門と研究部門を社内に組織し,全国の地域巡回入浴サービス従事者を対象として多様な事業を展開してきたA社に焦点を当て,関係資料を収集,分析,評価した.また,それら事業の有益性を「人(従事者)」にかかわる取り組みと,「行政」の取り組みの2つの観点から検討するとともに,各種事業の実践方策を明らかにし,安全確保対策に臨む福祉用具等関係企業のひとつの形態を提示することを目的とした.この結果,安全確保に向けた各種事業は,それぞれ有益であり,5つの事業形態と6つの実践方策(企業の社会的責任の明確化,研究フィールドの提供,連携,活動の蓄積,知見の蓄積,情報発信)に基づいて展開されていた.そして,A社による実践は,他の福祉用具等を製造・販売する企業が,今後参考にすべきものと考えられた.
著者
佐藤 陽子 千葉 剛 梅垣 敬三
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.300-307, 2018 (Released:2018-06-29)
参考文献数
22

目的 妊婦や小児におけるサプリメント利用は安全性確保の観点から注目される。そこで未婚,もしくは未妊娠の若い女性として大学生を対象に,心理的要因のひとつのパーソナリティ特性とサプリメント利用行動との関連を明らかにすることを目的とした。方法 2015年10月~11月に,属性,サプリメントの利用状況,サプリメントに対する肯定的態度,食生活リテラシー,主要5因子性格検査(Big Five)によるパーソナリティ特性を質問項目として,無記名自記式質問紙調査を実施した。対象は東京都および埼玉県内の女子大学・短期大学に在籍する学生230人とし,228人から回答を得た。このうち解析対象項目に欠損のない124人を解析対象者とし,パーソナリティ特性と他項目との関連を検討した。解析にはMann-Whitney検定,Spearmanの順位相関係数,χ2検定,Kruskal-Wallis検定を用いた。結果 サプリメント利用者は19.4%であり,利用者は非利用者よりも外向性得点が高かった。パーソナリティ特性とサプリメントに対する肯定的態度,食生活リテラシーに関連は認められなかった。結論 パーソナリティ特性がサプリメント利用行動に与える影響は限定的であると考えられた。
著者
豊島 裕子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.266-276, 2018 (Released:2018-06-29)
参考文献数
29

目的 介護福祉士の職業性ストレス反応を,生理学的手法で評価した。個人のストレス反応量だけでなく,各種業務に対するストレス反応も合わせて評価した。方法 老人保健施設に勤務する介護福祉士35人を対象に,ホルター心電計で記録した就労中心電図より周波数解析で求めた交感神経機能変動で,職業性ストレスを評価した。時間ごとの業務内容を業務日誌に記録し,各ストレス反応値と比較した。合わせて,終業時採取唾液中クロモグラニンA(CgA)を測定した。結果 測定当日,前日とは異なるシフトで就労していた群は終日ストレス反応最高値(1日の中で最も強いストレス反応を惹起する業務中のストレス反応値)が26.2±12.0と,前日と同一シフト群の16.1±6.5に比して有意に高値だった(P<0.05)。CgAも同様の結果だった(10.8±14.6 pmol/mg蛋白,2.3±1.2,P<0.05)。また,日勤帯では,業務別ストレス反応値(その業務中の総ストレス反応)と業務別ストレス反応ピーク値(その業務中のストレス反応のピーク値)は,多職種とのかかわり(148.9±27.0,29.8±9.1),口腔ケア(82.4±16.7,15.4±8.7)で有意に高値だった。入浴介助でも業務別ストレス反応ピーク値が20.5±9.6と有意に高値だった。夜勤帯では業務別ストレス反応値と業務別ストレス反応ピーク値は,口腔ケア(口腔ケア:100.1±23.1,17.6±8.6),更衣介助(102.8±22.8,19.8±11.7)で有意に高値だった。シーツ交換の業務別ストレス反応値と業務別ストレス反応ピーク値は,(夜勤:120.6±23.3,25.7±10.9;日勤:65.0±10.6,16.4±10.9)と,夜勤で有意に高値だった。結論 心電図による交感神経機能を指標としたストレス反応評価は介護福祉士のストレス反応評価に有用と考えた。CgAも同様に有効と考えた。シフト勤務切り替わり日には通常よりストレス反応が強まることが示唆された。介護福祉士は,多職種連携業務,口腔ケアで強いストレス反応を起こしていた。さらに,これら業務では瞬間的に交感神経機能が極めて高い状態になることもわかった。また,入居者の体に直接触れる業務では,ストレス反応が強いこともわかった。シーツ交換は,夜間にのみ強いストレス反応を引き起こしていた。
著者
多田羅 浩三
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.255-265, 2018 (Released:2018-06-29)
参考文献数
25

公衆衛生の誕生 フランクは,メディカルポリースの体系構築を提言した。チャドウィックは,「全数対応」の体制を公衆衛生法によって発足させた。ラムゼイは,公衆衛生を担う保健医官は,救貧法体制から独立した身分とする必要があると言った。シモンは,「公」の制度を担う「私」の知恵の重要性を強調した。日本の公衆衛生 1871年から1873年まで欧米を訪問し,各地の経験から学んだ長与専斎の起草による「医制」が1874年に発布された。 『医制八十年史』の「公衆衛生」の章の「第一節保健衛生」の「第一項栄養」は,高木兼寛に関する,次の文章で始まっている。 「わが国の栄養改善は脚気対策に始まった。‥高木兼寛は当時海軍の糧食が白米のみを主としていることに注目し,麦と米を等分に混入するという方法で兵食改良の必要性を訴えるに至った。‥これらはいずれも脚気の原因が食事の不完全にあるとして栄養問題の解決を一歩前進させたものである。」 わが国の公衆衛生の扉は,薩摩の医師高木兼寛によって開かれたと理解できる。 農商務省の嘱託医石原修が,1910年に工場衛生調査の結果を報告し,工場法が1911年に制定された。 1937年に,都道府県,大都市による保健所の設立を規定した保健所法が制定された。 1947年,東京大学,新潟大学,大阪大学に公衆衛生学教室が設置され,日本公衆衛生学会が発足した。 1978年,アルマ・アタ宣言が発表され,厚生省は国民健康づくり計画を発表した。1982年,老人保健法が制定され,1994年,保健所法が改正され地域保健法となり,1997年に全面施行された。 アメリカで1990年,Healthy People 2000の発表があり,厚生労働省は2000年,「健康日本21」を発表,2002年健康増進法を制定した。集団医学への道 大阪大学の松澤佑次教授が,1994年に「メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)」が,冠動脈疾患などの上流にある病態であることを報告した。2005年,メタボリックシンドローム診断基準検討委員会が,メタボリックシンドローム評価基準を発表した。厚生労働省は,特定健診・保健指導を2008年から実施した。特定健診の対象集団を「集団医学」の対象とし,集団の構成員の疾病の制圧につながる基本の因子を明らかにすることで,その結果をもとに保健指導を行うことが,公衆衛生には求められている。
著者
吉田 由美 安齋 ひとみ 糸井 志津乃 林 美奈子 風間 眞理 刀根 洋子 堤 千鶴子 奈良 雅之 鈴木 祐子 川田 智惠子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.6, pp.277-287, 2018 (Released:2018-06-29)
参考文献数
36

目的 本研究では,医療機関を活動の場とするがんピアサポーターへ行われている支援と必要としている支援について明らかにすることを目的とする。方法 対象は,がん患者会団体からがんピアサポーター活動中の研究参加候補者の紹介を受け,研究参加への同意が得られたがんピアサポーター10人である。質的記述的研究方法により,インタビューガイドを用いたインタビューを2014年7月から10月に実施した。逐語録よりコードを抽出し,サブカテゴリー化,カテゴリー化した。得られた結果を研究参加者に確認し内容の確実性を高めた。本研究は目白大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。結果 研究参加者は40歳代から70歳代の男性2人,女性8人の計10人であり,医療機関でがん患者や家族の個別相談,電話相談,がんサロン活動を行っているがんピアサポーターであった。医療機関を活動の場とするがんピアサポーターへ行われている支援として,4つのカテゴリー【がんピアサポーター同士での学び合いと支え合い】【利用者から得る学びと元気】【がんピアサポーターの自己研鑚】【病院と行政からの協力】が生成された。がんピアサポーターが必要としている支援として,7つのカテゴリー【がんピアサポーター同士の学びと支えの環境】【がんピアサポートに関する学習】【確かで最新の情報】【社会のがんに関する理解と協力】【活動や患者会団体に対する経済的支援】【がんピアサポート活動のしくみの改善】【がんピアサポ—ター養成講座の質保証】が生成された。結論 がんピアサポーターへ行われている支援として,がんピアサポーター同士が相互に支援し合い,利用者から学びと元気を獲得し,自己研鑽し,周囲からの協力を得ていた。必要な支援として,がんピアサポーター同士がさらに向上していくための学びの場と支える環境,活動を支える確かで最新の情報を求めていた。また,相談等の場面で対処困難な場合もあり,病院など周囲からの助言や情緒的な支援を必要としていた。社会のがんに関する理解と協力,活動や患者団体に対する経済的支援,病院におけるがんピアサポーター配置の制度化やがんピアサポーター養成講座の質保証など多面的な支援が望まれていた。医療機関を活動の場とするがんピアサポーターへの支援はまだ十分ではなく,上述のような,さらなる支援の必要性が明らかになった。