著者
土橋 祐介 河島 茂生
出版者
情報メディア学会
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.77-93, 2005

本研究は,書き込み機能のアーキテクチャ変更にともなうユーザ行動のありようを比較している.すなわち,本研究は,ウェブサイトの書き込み機能のアーキテクチャを変更して,(1)ユーザ登録およびログイン作業の有無が書き込み数や書き込み内容に与える影響,(2)返信機能の有無が書き込み数や書き込み内容に与える影響,を検討している.調査の結果,ユーザ登録およびログイン作業なしの場合は,サイト全体での書き込み数は増えず「荒らし」が散見されるようになったものの,書き込みの窓口が広くなりRAM比率が上がることが示された.また,返信機能なしの場合は,サイト全体での書き込み数も増えずRAM比率も下がり,話題も深く掘り下げられることなく話題転換しやすかった.
著者
井上 和久 堀 彰穂 友成 真一
出版者
日本国際観光学会
雑誌
日本国際観光学会論文集
巻号頁・発行日
no.21, pp.167-171, 2014-03

A promotion of tourism by utilizing contents has been activated. The film tourism is a typical example of this. Utilizing the animation has been actively carried out by now. By investigating the cases, such as Takayama, Gifu prefecture and Oarai town, Ibaraki prefecture, this study show a case of regional development by utilizing the contents in Kyoto. This study also shows that the animation forms the awareness of habitants to the contents and would have the effectiveness to the regional development utilizing environmental resources.
著者
松田隆夫 [ほか] 共著
出版者
培風館
巻号頁・発行日
2014

1 0 0 0 OA 十二ヶ月花合

著者
豊原国周 筆
出版者
武川清吉
巻号頁・発行日
vol.6, 1880
著者
与良熊太郎 編
出版者
富山房
巻号頁・発行日
1894
著者
明繆希雍撰
巻号頁・発行日
vol.[7], 1625
著者
磯打 千雅子 白木 渡 岩原 廣彦 井面 仁志 高橋 亨輔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_31-I_36, 2013
被引用文献数
9

今後発生する南海トラフの巨大地震による被害は,個々の組織にとどまらず広域的な災害が発生し,地域が機能不全に陥る恐れがある.このため地域継続の観点からハード対策及び復旧箇所の優先順位を事前に合意形成を図って決定し,発災直後から各組織が戦略的に行動できる指針を定めておく必要がある.この戦略的計画が地域継続計画(District Continuity Plan:DCP )であり,その策定が求められている.<br> 事業継続計画(Business Continuity Plan:BCP)は,組織の機能停止を想定し,重要業務に優先度を付加して事業サービス継続のための対策を立案するものである.対策の検討にあたっては,事業継続戦略の意思決定は事業組織の責任者に依存する.一方,DCPの策定プロセスには様々な組織が介在するため,意思決定に資する共通の判断基準が必要である.<br> 本研究では,香川地域を対象に実施したDCP策定事例から,DCP策定指針と今後の課題について述べる.
著者
磯打 千雅子 白木 渡 岩原 廣彦 井面 仁志 高橋 亨輔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_31-I_36, 2013 (Released:2014-01-31)
参考文献数
10
被引用文献数
9

今後発生する南海トラフの巨大地震による被害は,個々の組織にとどまらず広域的な災害が発生し,地域が機能不全に陥る恐れがある.このため地域継続の観点からハード対策及び復旧箇所の優先順位を事前に合意形成を図って決定し,発災直後から各組織が戦略的に行動できる指針を定めておく必要がある.この戦略的計画が地域継続計画(District Continuity Plan:DCP )であり,その策定が求められている. 事業継続計画(Business Continuity Plan:BCP)は,組織の機能停止を想定し,重要業務に優先度を付加して事業サービス継続のための対策を立案するものである.対策の検討にあたっては,事業継続戦略の意思決定は事業組織の責任者に依存する.一方,DCPの策定プロセスには様々な組織が介在するため,意思決定に資する共通の判断基準が必要である. 本研究では,香川地域を対象に実施したDCP策定事例から,DCP策定指針と今後の課題について述べる.
著者
松田 文子 松田 伯彦
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
Japanese Psychological Research
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.9-17, 1981
被引用文献数
6

It was confirmed using the reproduction method and using both children of 8 to 13 years and adults as subjects that the anti-<I>kappa</I> effect could occur even for static stimuli under the specific condition where subjects were induced to form the set to use velocity rather than spatial separation as the cue for the time estimation. The present finding concerning the effects of the spatial separation of successively presented static stimuli on the time estimation was in line with the hypothesis of &ldquo;cue-selection sets&rdquo; which was drawn from the results of the first author's previous studies on a moving stimulus. But the developmental tendency of the anti-<I>kappa</I> effect still needs to be examined further.