著者

森田 直子

出版者

史学会 ; 1889-

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.125, no.3, pp.375-393, 2016-03

著者

杉山 和義

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.321-325, 2009

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乳癌は日本人女性が最も多く罹患し, 30歳から60歳までの死亡原因の第1位をも占めている. しかも, 依然として増加傾向にあり, その生涯有病率は20人に1人との試算もある, 一方, 芸能人ら著名人が乳癌の手術を自ら告白するなどして話題性にも事欠かない. 現在, 女性の最も関心がある疾患の1つとなった.さて, 乳癌の外科手術療法は1890年ごろにHalstedが, 乳癌根治術として乳房・大小胸筋・腋窩リンパ節群を一括して切除する方法を報告し, 以来世界的に標準術式として認識されてきた. 1950年ごろから手術の縮小化が見られ, 胸筋を温存する胸筋温存乳房切除術が始まり, 本邦においては1980年後半に全国集計でその数が逆転した. 1970年には乳腺部分切除 (乳房温存療法) が導入され, さらなる縮小手術と同時併用される放射線治療との集学的治療として普及した. この縮小化の流れは術式の変遷として表れ, 日本乳癌学会の調査でも2003年に乳房温存療法が胸筋温存乳房切除術を逆転し, 最も多い術式となった. また, 手術の前に化学療法を行い癌の縮小化を図り, 乳房温存手術を行う方法もある. 一方, リンパ節の切除の範囲も縮小化がなされ, センチネルリンパ節を同定, 陰性であれば腋窩リンパ節の郭清を省略する術式も可能となった.乳癌の外科手術としては, 『縮小化』として推移してきた歴史がある. これらは乳癌に対する化学療法の進歩や放射線治療の関与など乳癌を集学的に治療すれば, 手術を縮小しても生存率に差はない. 順天堂大学病院は, 乳腺センターやがん治療センターを有しており, 心理面も含めて総合的な治療を心がけている.

著者

松繁 卓哉

出版者

日本保健医療社会学会

雑誌

保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.43-49, 2007-01-25 (Released:2016-11-16)

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保健医療社会学は今日、世界の国々で発展してきている。国や地域によって発展のプロセス・研究上の特徴は様々であるだろう。しかしながら、取り扱われるテーマは押し並べて多様化してきていることもあり、例えば「日本における保健医療社会学は今日、〜の状況にある」と概括することは極めて困難になっている。とは言え、全体的に見た時、ある程度の国毎・地域毎の特徴やトレンドが見られることはあるかもしれない。我が国では、北米の医療社会学研究が比較的多く参照されているものの、ヨーロッパ、例えば英国において保健医療社会学が今日どのような発展を見せているか、という点について必ずしも広く知られている訳ではない。そこで以下では、英国の保健医療社会学に関する近年の動向についてまとめてみた。我が国の保健医療社会学について客観的に見つめなおす取り組みの一助となれば幸いである。

著者

轟 亮

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.127-134, 2006-10-31 (Released:2016-03-23)

参考文献数

7

著者

岡田 真衣 角田 友紀 蛭間 基夫

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101831-48101831, 2013

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【はじめに】2000年に施行した介護保険により要介護認定者を対象とした住宅改修が全国で統一的に受給できるようになった.しかし,一方で改修内容は6項目に限定されており, 多様なニーズに対応するため,基礎自治体による費用支援制度の整備が求められる.ただし,この自治体による費用支援制度の実態調査は人口規模の大きい市区に限定され,町村を対象とするものは少ない.また,自治体による費用支援制度の実態調査は建築分野における報告は多いものの,理学療法士をはじめとする医療技術者による報告は少ない.【目的】本報告では自治体による費用支援制度の整備状況を把握することを目的として,関東甲信越地方を対象として調査を実施した.【方法】対象は関東甲信越地方1都9県の全452市区町村で,質問紙によるアンケートを実施した.調査票の配布,回収は郵送またはFAXで行った.全452自治体のうち263自治体(有効回収率58.3%)から回答を得た.回答が得られた自治体のデータは住宅改修に要した費用の助成及び融資制度について,市区(158自治体)と町村(105自治体)に分け,クロス集計を用いて分析した.調査期間は2012年4月7日から2週間であった.【倫理的配慮,説明と同意】自治体に対して調査票とは別に研究の目的,方法及び個人情報の取り扱い等を記した書面を同封し,返信をもって研究参加に同意があるとして調査を行った.【結果】(1)制度の整備状況:市区,町村とも「助成制度あり」の割合が最も高く,整備率は市区88.6%(140自治体),町村74.3%(78自治体)である.また,「融資制度あり」の整備率は市区24.1%(38自治体),町村1.9%(2自治体)である.「両制度あり」の割合は市区21.5%(34自治体),町村1.9%(2自治体)である.また,いずれの制度も整備されていない割合は,市区8.9%(14自治体),町村25.7%(27自治体)である.(2)助成制度の整備数:各市区町村における助成制度の整備数は,「1制度のみ」の割合が最も高く,市区77.9%(109自治体),町村85.0%(68自治体)である.「複数制度あり」は市区22.1%(31自治体),町村15.0%(12自治体)である.(3)助成制度の制限内容:制度の利用対象者は「障害のある者」とする割合が最も高く,市区69.6%(190助成制度),町村70.5%(93助成制度)である.障害の程度に関する規定は「障害者手帳」による割合が高く,市区56.8%(108助成制度),町村61.3%(57助成制度)であり,次いで「要介護認定」による割合が高く,市区43.2%(82助成制度),町村38.7%(36助成制度)である.年齢による規定では,年齢による「規定なし」とする割合が高く,市区53.8%(147助成制度),町村61.4%(81助成制度)である.年齢制限を設けている場合には「65歳以上」とする規定が最も高く,市区86.5%(109助成制度),町村82.4%(42助成制度)である.(4)融資制度の整備数:融資制度は町村の整備数が少ないため,以下市区と同時に記載する.市区町村における融資制度の整備制度数は,「1制度のみ」の割合が最も高く,87.5%(35自治体)である.「複数制度あり」は12.5%(5自治体)である.(5)融資制度の制限内容:制度の利用対象者は,障害による「規定なし」とする割合が高く, 80.4%(37融資制度)である.「障害のある者」とする割合は,41.3%(19融資制度)である.障害の程度に関する規定は「障害者手帳」による割合が高く,73.7%(14融資制度)であり,次いで「要介護認定」による割合が高く,21.1%(4融資制度)である.年齢による規定では,年齢による「規定なし」とする割合が高く,73.9%(34融資制度)である.年齢制限を設けている場合には「65歳以上」とする規定が最も高く,92.3%(24融資制度)である.【考察】本調査では人口規模に関係なく市区及び町村において,助成制度の整備が同水準で進んでいるが,融資制度では整備率が市区に対して町村が低い傾向にあった.つまり,現在の我が国の自治体による住宅改修の費用支援が助成制度を中心としていることが明らかになった.様々なニーズを有する利用者に対応するためには,複数の制度が整備されることが望ましい.しかし,支援額が高額になる融資制度は,人口規模が小さく財源が限られる町村では整備が難しいと考えられる.また,利用者にとっても返済する義務があるため,経済的負担が大きく,利用が難しい制度である.助成制度の内容を検討すると制度利用者に関しては何らかの障害を有する65歳以上の者を対象としているものが多い.これは介護保険による住宅改修と対象者が重複するものであり,これは介護保険では対応しきれない利用者のニーズを補足する制度となる可能性もあるが,本調査では各制度の具体的な内容について明らかにできていない.従って,各制度の内容を調査し,介護保険との関連性について検討する必要性が示された.【理学療法学研究としての意義】本研究の結果から,住宅改修において重要な役割を有する理学療法士に対して自治体による費用支援制度の啓発の契機となり,今後の制度の利用促進に貢献する可能性がある.

著者

マクマハン デヴィット L 田中 悟

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

近代と仏教 = Modernity and Buddhism (ISSN:09152822)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.137-152, 2012-03-16

著者

歌田 亜弥子

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.437(149)-450(162), 2000-07

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論説1 序論2 経済構造3 政治構造と政策決定過程4 支援額の決定(第3段階)5 参加ゲーム(第2段階)6 関税率関数の決定(第1段階)7 結論

著者

安達 明久 山本 公敏 小川 浩

出版者

常葉大学経営学部

雑誌

常葉大学経営学部紀要 = Bulletin of Faculty of Business Administration Tokoha University (ISSN:21883718)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.1-14, 2015-02

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本論文1)は、我国の自治体等が運営する下水道事業2)を事例として採り上げ、公共インフラ整備事業の現状と継続性を判定する経営分析手法を提示するとともに、その有効性を検証することを目的としている。主な結論は、次の2点であり、2013 年度に我々が取組んだ学内共同研究「公共インフラ整備事業に対する経営分析的アプローチの試み」全体の基盤をなすものとなっている。 ①全国3,625 の下水道事業の経営財務データを見ると、法適用事業、法非適用事業間での会計基準の相違など、統一的な観点から分析を行う上で種々の問題点が存在する。本研究では、これら問題点に対処するため独自に工夫したデータの組替え再編を行い、新たに「統合データベース」を構築した。これによって、これまで適用会計制度の相違など、下水道事業全体について統一的な分析を行う上で問題となっていた様々な制約が解消し、一貫した経営分析手法に基づいて下水道事業全体の定量分析を行うことが可能となった。 ②さらには、「新たな経営分析手法」(分析のフレームワークと分析指標)を提示し、その有効性の検証を行った。特に、新たに提示した「修正後損益」「EBITDA」「償還能力」「修正後総汚水処理原価」「財政支援額」「企業債地方債借換え額」の6 指標は、「自治体による財政支援前」の実力ベースでの経営実態3)の把握を意図したものである。これら6 指標は、既存の経営指標と比較した場合、事業規模の大小による経営実態の格差や自治体による財政支援の全体像を明確に示すことができること、下水道事業の健全性総合ランキング4)との相関が高いことなどから、下水道事業の経営分析を行う上で有益な指標であると判断された。

著者

石井 英夫 HOLLOMON D.W. 足立 嘉彦 VAN RAAK M.

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.284-285, 1996-06-25

被引用文献数

1

著者

土屋 善和

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.60, 2017

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1.本研究の目的<br /> 中央教育審議会(2016)の答申では、今後の学校教育においてアクティブ・ラーニングの視点である「対話的な学び」「主体的な学び」「深い学び」を実現できる学習の必要性が説かれ、それらの学習により「学びに向かう力・人間性等」「知識・技術」「思考力・判断力・表現力等」の3つの資質・能力の育成を目指すことが示されている。そして、「思考力」の中でも、問題解決や意思決定に関わり合理性と創造性を伴う「批判的思考」は、複雑化・多様化する社会を生きる上でも、またよりよい生活を追究するためにも不可欠であり、生活を創造する力を目指す家庭科においても育むべき資質・能力と言える。<br /> 授業の中で批判的思考を促すためには、自分とは異なる価値観に触れることや意見を吟味・検討することなどが必要となるが、単なる意見交換の場面を設定するだけでは不十分であり、物事を深く考える場面が重要となる。そして、それぞれの生徒が深く考えるためには、深く考えるべき問いとアクティブ・ラーニングでも示されている協働的かつ対話的な学びを可能とする学習活動が有効であると考えられる。上述した教育政策を反映させた次期学習指導要領が示されている中、家庭科においても、アクティブ・ラーニングの視点を取り入れた批判的思考を促す授業を検討する必要がある。<br /> 以上を踏まえ、生徒が深く考える協働の場面を設定した批判的思考を促す授業を構想し実践した。そして本研究は、授業分析をもとに深く考える協働の場面における批判的思考を促す授業の在り方を検討することを目的としている。<br />2.研究方法<br /> 授業は2017年2月下旬から3月上旬にかけて、1クラス1時間で実施した。対象は附属中学校3年生の4クラスである。<br /> 本時では、よりよい消費生活をめざして「環境に配慮した消費行動」から「よりよい生活」へのつながりを考える協働の場面を設定した。まず生徒は環境に配慮した消費行動について、衣・食・住に関連する内容で付箋に記入をした。その後、生徒はそれらの消費行動の効果や影響について模造紙上に記入し、環境に配慮した行動が最終的に「よりよい生活」に行き着くように効果や影響をつなげて考えていった。また、他の班の模造紙をみてコメントをする時間も設定した。<br />なお、本研究では、グループで作成した模造紙、学習後の振り返りなどを分析・考察し本時の効果を検討した。<br />3.結果及び考察<br /> グループで作成した模造紙から、1つの消費行動について深く掘り下げているグループや1つ1つの消費行動が「ゴミ削減」や「エネルギー削減」といった影響や効果でつながっていることを示しているグループ、消費行動から考え出された効果や影響が1つのみであまり深く掘り下げられていないグループとグループごとに傾向があることが分かった。本時における協働の場面が、生徒にとって1つ1つの消費行動がどのようなことにつながっていくのかといった効果行動の意味や影響に気づく契機となると考えられた。<br /> また振り返りをみると、生徒は身近な行動を社会的な環境問題につなげることで、自身の行動の重要性や必要性を再認識した様子がうかがえた。本時が生徒にとって普段の生活の問い直しと価値づけにも寄与したと考えられる。また、「ゴミが減るとどうなるのかとか、(ごみが減る)という意見の次の意見が大切だと思った」といった生徒の記述もみられた。消費行動を深く掘り下げて考える場面を通して生徒は、行動自体の良し悪しではなく、行動をすることによる影響や効果に目を向けて考えることの大切さに気づいたと推察された。<br />4.今後の課題<br /> 大半の生徒は自分の生活場面を想定した環境に配慮した消費行動を具体的に示すことができた。しかし一方で、環境に配慮した消費行動の意味や根拠等について深く考えられた生徒は少なかった。今後の課題は本時より得られた示唆をもとに、それぞれの生徒にとって深く考えることができる協働の場面となるための手立てと批判的思考を促す授業を検討することである。

著者

屋宜 宣武 山口 さやか 佐野 文子 高橋 健造

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.260-263, 2017

被引用文献数

2

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<p>83 歳の女性,関節リウマチの診断で 20 年前からステロイドを含む免疫抑制剤が投与されていた。頭部に脱毛斑が出現し,近医皮膚科を受診した。頭部の皮疹はステロイド外用で悪化し,右手背にも落屑を伴う紅斑が出現した。頭髪の毛根部,頭部と手背の皮疹部鱗屑の直接鏡検で真菌成分がみられ,ケルスス禿瘡と手白癬と診断した。真菌培養にて <i>Microsporum gypseum</i> が原因菌であると同定した。テルビナフィン125 mg/日の内服を開始したが,瘙痒と疼痛が悪化し,頭部に厚い黄色の痂皮,いわゆる菌甲が生じた。テルビナフィンを 250 mg/日に増量投与したところ,症状は次第に改善し,内服開始から 5 カ月後に治癒した。関節リウマチの治療により免疫抑制状態にあり,通常量のテルビナフィンに治療抵抗性を示し,さらに菌甲を形成したと考えられた。</p>

著者

苅谷 嘉之 﨑枝 薫 眞鳥 繁隆 佐久川 裕行 仲村 郁心 高橋 健造 上里 博 宮城 恒雄

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.246-250, 2017

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<p>69歳,女性。当科初診の 2 カ月前から急速に増大する右こめかみ部の紅色結節を自覚した。近医皮膚科を受診し,切除目的で当科に紹介された。当科初診時,結節は 14 × 13 mm で,弾性やや硬の表面が平滑な淡紅色のドーム状を呈していた。ダーモスコピー所見で結節は淡紅色を呈し,黄白色内容物が透見された。また,不整な白色線条や不規則に分岐する血管拡張がみられた。生検による病理組織像で毛母腫と診断したが,腫瘍成分に重層扁平上皮を伴っていた。一般に毛母腫は若年者に好発し,正常皮膚に覆われ硬く触れる皮内あるいは皮下結節が多いが,表面に突出する腫瘤など多彩な臨床像を呈することもある。 本稿では高齢者に生じた毛母腫の症例を集計し,また非典型的症例ではダーモスコピー所見が毛母腫の診断に有用である可能性が示唆されたので報告した。</p>

著者

木田 森丸 金城 和俊 大塚 俊之 藤嶽 暢英

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.85-93, 2017

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過去20年の研究でマングローブ林は熱帯森林生態系でもっとも炭素賦存量の多い生態系のひとつであることが示されており、その生態学的役割が注目されている。マングローブ林は河川を通じて流域および沿岸海域とつながっており、河川中の溶存態の有機物(Dissolved Organic Matter, DOM)を鍵としてマングローブ林の炭素循環および生態学的役割を議論することは重要である。DOMは生態系を支える栄養塩や微量金属元素のキャリアーとして働き、沿岸域の豊かな生態系を下支えしている可能性があるが、その機能性や循環速度は組成(構成成分割合)に応じて変化することが予想される。そこで本研究では、DOMの多くの機能を担い、かつ微生物分解に対して難分解性とされるフミン物質の組成をDOMの質的評価法として取り入れることで、沖縄県石垣島吹通川マングローブ林流域におけるDOMの特性把握を試みた。源流から海にかけて採水試験した結果から、吹通川のフミン物質割合は源流から海にかけて減少する傾向を示し、フミン物質割合の低い海水との混合および林内土壌へのフミン物質の凝集沈殿が示唆された。また、吹通川源流水中のフミン物質割合は他の非有色水系河川に比べて高く(60.9〜75.9%)、マングローブ林を含む沿岸生態系へのフミン物質の供給源として重要な役割を果たしていることが示唆された。加えて、マングローブ林内で採取した表層0〜25 cmの土壌から超純水を用いて水抽出有機物(Water Extractable Organic Matter, WEOM)を逐次抽出し、WEOM溶液中のフミン物質割合を測定した。その結果、電気伝導率の低下に伴いWEOM溶液のフミン物質濃度は大きく増加し、フミン物質が液相に移行溶出されることが確認された。これらの結果は、海水塩の影響により、マングローブ林内土壌に難分解性のフミン物質が選択的に保持されることを示唆するものであり、マングローブ林土壌の有機炭素貯留メカニズム解明に向けた大きな糸口を示したと言える。

著者

尾崎紅葉 著

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.第6巻, 1912

著者

菅野 幸夫

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.17, pp.1-2, 2013-05-04

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SMFのMlDI情報をもとにゲーム音楽の曲構造をその音列から特定するための方法を述べる.This manuscript describes how to determine musical structure of game music from notes sequence using SMF information.

著者

池田 政章 イケダ マサアキ Masaaki Ikeda

雑誌

立教法学

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-47, 1992-03-25

著者

菅沼 信彦 林 文子

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.271-276, 2016 (Released:2017-04-13)

参考文献数

11

著者

中村 尚

雑誌

天気 = Tenki (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.687-689, 2002-08-31

著者

鹿児島県立博物館

出版者

鹿児島県立博物館

巻号頁・発行日

1982

著者

乙益 重隆

出版者

国史学会

雑誌

国史学 (ISSN:03869156)

巻号頁・発行日

no.83, pp.1-29, 1971-01