著者
藤本 直浩 原田 修治 日田 官 高橋 康一 松本 哲郎
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, 2002-03-01

androgen receptor(AR)の転写活性を調節する共役因子、および抗アンドロゲン作用を示すとされる2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)の受容体であるAryl hydrocarbon receptor(AhR)の発現について前立腺癌培養細胞、前立腺組織における発現を調べた。【方法】前立腺癌培養細胞(DU145,PC3,LNCaP,LN-TR2)、針生検または手術(TUR-P)によって得られた前立腺組織(肥大症9例、癌21例)についてRT-PCRを行い、ARA55、ARA54、ARA70、SRC1、TIF2、RAC3、FHL2、AhRの発現を調べた。【結果】ARA54、ARA70、SRC1、RAC3は調べたすべての細胞株で発現していたが、ARA55、TIF2はLNCaP、DU145で発現を認めないか、わずかな発現しか認めず、FHL2はLNCaP、LN-TR2には発現していなかった。前立腺組織に於いてはTIF2,RAC3以外の共役因子は発現しており、ARA55、SRC1はホルモン療法に反応が悪い症例で発現が高かった。AhRはLNCaP、LN-TR2には発現していなかったがDU145、LNCaP、前立腺組織においては発現を認め、その発現量には各検体間で明らかな差はなかった。【結論】共役因子の発現パターンに相違があることから、共役因子の相違が前立腺細胞のアンドロゲンに対する反応性の違いに寄与している可能性が考えられる。また、前立腺におけるAhRの役割に関しては、良性(肥大症)、癌およびその悪性度において明らかな差は見られず、明らかではなかった。

1 0 0 0 OA 続日本紀 40巻

著者
藤原, 継縄
出版者
巻号頁・発行日
vol.[13], 1657
著者
原田 隆之 鈴木 由夫 鈴木 雄介 小松 真一
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0887, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】平成24年度に児童福祉法が改正され,児童発達支援・放課後等デイサービスが開始された。その中で,主たる対象を重症心身障がい児とする施設(以下,重症児デイ)は,定員5名の小規模が多数で,近年増加している医療的ケアの必要な子どもたちも受け入れ利用している。その為,重症児デイでは,一般の放課後等デイサービス(以下,放課後デイ)とは異なり,人員配置として,看護師・療法士・保育士・嘱託医の配置が義務付けられている。この様に,重症児デイ事業を開始するにはハードルが高く,利用希望者が多いにも関わらず,事業所が足りておらず,住み慣れた地域で通所サービスを受けられない現状がある。今回,全国重症児デイサービス・ネットワーク(以下,重症児デイネット)によって,重度の障がいを持った子どもたちの地域生活白書を発行したので,白書の紹介とともに,重症児デイの現状と問題点について検討した。【方法】2015年10~11月に,重症児デイネットに所属する事業者とそれらに関係する事業者と保護者に対して,アンケート調査を実施した。質問項目は,事象者アンケート23問,保護者アンケート25問とした。内容は,事業者に対しては職員配置,利用児の身体特性,サービス内容等について,保護者に対しては,お子さんの身体特性,利用しているサービス,重症児デイの利用状況・要望等について質問した。【結果】重症児が利用している全国の重症児デイおよび放課後デイ410ヵ所へ発送し,事業者アンケートに回答した210事業所のうち,データ対象となるのは重症児デイ121事業所とした。保護者アンケートでは,全国およそ400人の保護者へ配布し,215人から回答があった。事業者アンケートの回収率51.2%,保護者アンケートの回収率53.8%であった。アンケート結果から,専門職の配置状況では,療法士が不足していると答えた事業所が一番多かった。医療的ケアの内容では,経管栄養,吸引,てんかん発作時の処置(坐薬の投与等)の順で多かった。事業所のサービスや運営特長では,医療的ケア,リハビリテーションに力を入れている事業所が多かった。併設サービスについては,児童発達支援,生活介護が多かった。【結論】白書を通じて,重症児の身体特性,重症児デイの1日の流れ等について紹介し,重症児に関する認識を広めている。また,保護者のアンケート結果で事業所への要望として,医療的ケア,リハビリが多かったが,92.6%で医療的ケア,57.9%でリハビリテーションを特長としており,ある程度,対応できている可能性が考えられたが,療法士が不足している事業所は46.6%もあった。我々の先行研究(2016年)において,PT養成校の学生が重症児デイに療法士の配置が必要である事の認識はわずか14.7%しかなかった。今後,療法士の確保に向けて早くから情報を普及させていく必要性が考えられた。
著者
松川 実
出版者
高岡法科大学
雑誌
高岡法学 (ISSN:09159339)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.一九七-二三三, 2000-03-15
出版者
畜産試験場
巻号頁・発行日
vol.第32号, 1940
著者
山﨑 むつみ 岩澤 まり子
出版者
Japan Society for Information and Media Studies
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.1-10, 2015

本研究では,リンクリゾルバによる学術文献のナビゲートの精度の向上のための方法を検討した.リンクリゾルバでナビゲートできなかった学術文献のうち,WEB上から入手できた文献を対象として,これらの入手方法と入手源を調査した.その結果,出版元や著者所属機関のページ,ソーシャル・ネットワーキング・サービス等において無料公開された学術文献にナビゲートできない状況が認められた.無料公開されたオープンアクセス文献のナビゲートを確実にするためには,ナビゲートシステムの改善だけではなく,文献がナビゲートされやすいように公開者による対応が必要であることがわかった.当面のナビゲートの問題を解消するためには,サーチエンジンの補完的使用が有効であったが,その時々に応じた利用者支援も必要である.
著者
茅野 真男 薄葉 文彦 池川 徹 戸山 雅子 小川 聡 半田 俊之介 中村 芳郎
出版者
The Japanese Society of Electrocardiology
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.183-190, 1986

失神26例を, 失神時心電図所見により, 持続性心室頻拍 (SVT) 8例, 非持続性心室頻拍 (NSVT) 5例, 心室細動 (VF) 5例, 心電図記録なし (syncope) 8例の4群に分け, programmed ventricular stimulation (PVS) を施行した.対象例の基礎心疾患は, 虚血性心疾患10例, 心筋症7例, 基礎心疾患なし5例, その他4例である.VT誘発は, 右室の2カ所で, 2連発早期刺激法を用いた.その結果, 9例でinduced SVT, 8例でinduced NSVTが誘発された.各群でのinduced VT (SVT+NSVT) の誘発率はSVT100%, NSVT60%, VF60%, syncope38%, induced SVTのみの誘発率はSVT75%, NSVT20%, VF40%, syncope 0%であった.失神時と誘発時で12誘導心電図上VT波形を比較しえたSVTの4例全例とも, QRS波形は一致した.induced SVTの停止に, 4例でDC shockを要したが死亡はなかった.PVS法は, VT, VF, 失神時心電図のない例において, 発作の原因推定に有用な方法と思われる.
著者
鯵坂 秀之 小山 文誉 魚谷 知佳
出版者
一般社団法人 日本消化器がん検診学会
雑誌
日本消化器がん検診学会雑誌 = Journal of gastroenterological cancer screening (ISSN:18807666)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.237-242, 2011-03-15
参考文献数
13

胃内視鏡検診の精度を評価するために, 2006年9月から2009年8月までの内視鏡検診発見胃癌42例のうち, 逐年内視鏡検診の既往を持つ"広義偽陰性例"20例を対象に, 臨床病理学的特長を検討するとともに, 前年度の記録を見直した。肉眼型は全例早期陥凹性病変(O-IIc 18例, O-IIb+IIc 1例, O-IIa +IIc 1例)であった。組織型は分化型が12例(tub1 9例, tub2 3例), 未分化型が8例(sig 5例, por 2例, muc 1例), 最大腫瘍径は16例が25mm以下であったのに対し, 4例は37mm・43mm・47mm・81mmと突出していた。壁深達度/リンパ節転移はM/N0が17例, SM1/N0・SM2/N0・M/N2が各1例ずつであった。前年度の記録を見直した結果, "非狭義偽陰性例"(前年度顕性病変なし)は5例, "見落し例"(前年度記録なし)は4例, "見逃し例"(前年度病変あり)が8例, "生検不備例"(前年度生検にて非悪性と判断された)が3例であった。内視鏡検診でも偽陰性があり, 逐年受診を勧めることが重要である。
著者
齋藤 浩 望月 太
出版者
日本醸造協会
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.109, no.2, pp.89-99, 2014-02

「ボルド」や「ラインガウ」のようなワインの地理的表示は,伝統的なワイン生産国では当然のルールとして定着している。わが国では,これまで単式蒸留焼酎や清酒の一部に地理的表示が指定されていたが,平成25年7月に初めてのワインの地理的表示として国税庁長官から「山梨」が指定された。地理的表示は知的所有権として保護されるほか,EUでは「樽発酵」などの表示をするには地理的表示が必要とされている。海外で日本の地理的表示が認められるには今後の交渉が必要となるが,今回の指定は大きな前進と言える。