著者

河野 愛史 浦辺 幸夫 前田 慶明 笹代 純平 平田 和彦 木村 浩彰 越智 光夫

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101040-48101040, 2013

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【はじめに、目的】 膝関節の靭帯損傷はスポーツで頻発する外傷のひとつであり,なかでも膝前十字靭帯(以下,ACL)損傷は発生頻度が高い.治療には靭帯再建術の選択が一般的で,術後は関節可動域の改善や筋力増強などの理学療法が必要になる.筋力増強の効果判定のひとつとして大腿周径が用いられるが,臨床では大腿周径の回復と筋力の回復が一致しない症例を経験する.一般に,四肢周径は筋や骨の発達状態の把握に役立ち,筋力と有意な相関があるとされ(渕上ら,1990),筋力の発揮には筋量などの筋的要因や運動単位の動員などの神経的要因が影響し,筋力増強はそれらのいずれか,または両者の変容によるものとされる(後藤,2007).本研究の目的は,ACL再建術後の筋力の回復に筋量の回復がどの程度影響するのかを大腿周径と筋力を測定することで検討し,かつそれらを測定する意義を明確にすることである.【方法】 広島大学病院にてACL再建術(STG法)を受け,術後12ヶ月以上経過した初回受傷患者106名(男性50名:平均27.9±11.3歳,女性56名:平均24.8±11.2歳)を対象とした.大腿周径は膝蓋骨上縁から5,10,15,20cmを術後6,12ヶ月時に測定し,非術側に対する術側の割合(以下,患健比)を求めた.筋力測定はBIODEX System3(BIODEX社)を用いて,術後6,12ヶ月時に60°/s,180°/sの角速度での膝関節伸展,屈曲筋力を測定し,患健比を求めた.統計処理は術後6,12ヶ月の各時期での大腿周径と筋力の関係をPearsonの相関分析を用いて検討し,危険率は5 %未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は広島大学大学院保健学研究科心身機能生活制御科学講座倫理委員会,広島大学疫学研究に関する規則に基づき実施した.対象には本研究の趣旨を十分に説明し,同意を得た.【結果】 大腿周径の患健比は,術後6,12ヶ月で,男性は5cmで97.1%,98.1%,10cmで95.9%,96.9%,15cmで95.7%,96.9%,20cmで96.4%,96.9%,女性は5cmで97.2%,98.2%,10cmで96.4%,96.4%,15cmで96.3%,96.6%,20cmで96.5%,97.6%であった.筋力の患健比は,術後6,12ヶ月で,男性は60°/sでの伸展筋力は67.2%,77.1%,屈曲筋力は80.9%,83.7%,180°/sでの伸展筋力は75.7%,81.6%,屈曲筋力は85.3%,86.5%であった.女性は60°/sでの伸展筋力は69.1%,82.6%,屈曲筋力は84.3%,89.8%,180°/sでの伸展筋力は77.5%,86.2%,屈曲筋力は87.8%,92.6%であった.大腿周径の患健比と筋力の患健比は,術後6ヶ月で,男性は60°/s,180°/sでの伸展筋力と周径5,10,15,20cmそれぞれと,60°/s,180°/sでの屈曲筋力と周径20cm,女性は180°/sでの伸展,屈曲筋力と周径20cmとに有意な正の相関を示した(r=0.29~0.48).術後12ヶ月で,男性は60°/s,180°/sでの伸展筋力と周径5,10,15,20cmそれぞれと,女性は60°/s,180°/sでの伸展筋力と周径5,10,15,20cmそれぞれと,60°/s,180°/sでの屈曲筋力と周径5cmとに有意な正の相関を示した(r=0.28~0.45).【考察】 男性は術後6,12ヶ月,女性は術後12ヶ月で大腿周径の患健比と膝伸展筋力の患健比の間に有意な相関を示したことから,膝伸展筋力の回復に大腿周径すなわち大腿部の筋量の回復が影響し,術後12ヶ月ではその影響が大きいと考える.しかし,女性は術後6ヶ月で大腿周径の患健比と60°/sでの膝伸展筋力の患健比の間に有意な相関を示さなかった.これは,女性はもともと男性に比べて大腿部の筋量が少ないため(Abeら,2003),筋量が筋力に反映されにくいことや,術後6ヶ月は筋量の回復が不十分で神経的要因の回復により筋力が回復したことなどの可能性が考えられる.以上より,ACL再建術後に大腿周径および膝伸展筋力を測定することで,筋力の回復のどの程度が筋量の回復によるものかを評価でき,回復状況を把握することでリハビリテーションプログラムの再考につながる.また術後12ヶ月では筋量が筋力にある程度反映しているため,大腿周径がスポーツ復帰の指標のひとつとして有用である可能性が示唆されたが,例外もありこのような症例には注意が必要である.【理学療法学研究としての意義】 ACL再建術を受けたスポーツ選手のスポーツ復帰時期を決定するために筋力の回復は重要で,男性は術後6,12ヶ月と大腿周径および筋力が順調に回復する傾向にあるが,女性は各時期での回復状況に特に注意し運動療法を行うべきである.

著者

倉増 啓 鶴見 哲也 馬奈木 俊介

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.362-369, 2009 (Released:2010-09-25)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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経済学の世界において,これまでは幸福を表す指標として効用が用いられてきたが,近年では包括的自己評価点として基数的計測が可能である主観的幸福度指標に利点を見出す研究が増えてきている。本研究では主観的幸福度指標を軸として,GDP,失業など経済の条件が幸福に与える影響を取り除いた上で,環境の条件が幸福とどのような関係性にあるのかについて検証を行う。先行研究でも扱われている環境汚染指標の浮遊粒子状物質(PM10)濃度と二酸化硫黄(SO2)排出量を分析の対象とし,さらに,先行研究では扱われていないエネルギー消費量,二酸化炭素(CO2)排出量といった地球全体に関わる指標についても検証を行った結果,PM10濃度および一人当たりSO2排出量の低減が主観的幸福度向上の可能性を有していることが示唆された。

著者

藤井 秀旭

出版者

京都帝国大学

巻号頁・発行日

1925

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博士論文

著者

西岡 加名恵

出版者

日本カリキュラム学会

雑誌

カリキュラム研究 (ISSN:0918354X)

巻号頁・発行日

no.14, pp.15-29, 2005-03-31

被引用文献数

2

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This paper aims to describe in detail the theory of "backward design" advocated by Grant Wiggins and Jay McTighe. They maintain that the process of curriculum development should follow these three stages: (1) to "identify desired results", (2) to "determine acceptable evidence" that shows whether those desired results are achieved, and (3) to "plan learning experiences and instruction". This paper examines the significant points and remaining issues to be discussed in the theory. Stage 1 is to clarify desired results, taking into consideration content standards, regional topic opportunities and teacher expertise and interest. At this stage, the object is to establish curricular priorities. There are three levels of importance: (1) "enduring" understanding, which should remain for the rest of the student's life, (2) important to know and do, and (3) worth being familiar with. For Wiggins and McTighe, "To understand a topic or subject is to use knowledge and skill in sophisticated, flexible ways". They identify six facets of understanding: explanation, interpretation, application, perspective, empathy, and self-knowledge. In order to establish curricular priorities, four filters are to be used: enduring (i.e. representing "big ideas"), at the heart of the discipline, needing uncoverage (i.e. students tend to have misconceptions), and potentially engaging. They also put importance on "essential" questions as the "doorways to understanding". There are two kinds of "essential" questions: overarching "essential" questions; and "essential" and "unit" questions. Stage 2 is to determine acceptable evidence that shows the desired results are being achieved. Wiggins and McTighe argue that it is necessary to use performance tasks and projects in order to assess and promote "enduring" understanding. They make much of assessment methods in which students demonstrate the six facets of understanding. They also say that recurring tasks and longitudinal rubrics should be used in order to assess students' understanding of "big ideas". Stage 3 is to plan learning experiences and instruction, where also the six facets of understanding should be embedded. In order to design good learning experiences and instruction, Wiggins and McTighe suggest design guidelines and self-assessment criteria summarized in the acronym WHERETO. The acronym WHERETO stands for where we are going, hook student interest, equip the student, give opportunities to rethink, self-evaluation, tailor learning to various needs, organize and sequence the learning. Those three stages are to be used at both micro and macro levels of curriculum development. They believe that a focus on units (micro design) is helpful to build more robust and high-quality curricula. But the process of "backward design" also has elements which promote consistency between units and a curriculum as a whole (macro design). Such elements include a nesting structure of essential questions, recurring tasks and longitudinal rubrics. The theory of "backward design" represents a sophisticated version of Tyler Rationale, and it is significant in that it integrates various good ideas on curriculum theory. It makes use of new ideas from research on assessment, such as performance tasks and rubrics. By clarifying the relationship between objectives and various assessment methods, the depth of understanding which should be achieved is clearly defined. The six facets of understanding are useful in designing a curriculum that promotes "enduring" understanding. To build a curriculum around "essential questions" is the key strategy to bring "big ideas" into focus. Elements such as a nesting structure of essential questions, recurring tasks and longitudinal rubrics are particularly helpful to coordinate the macro and micro design of a curriculum. Lastly, the remaining issues to be discussed are examining the applicability of the six facets of understanding, specifying "big ideas", developing tasks and rubrics, and reestablishing the standards on the basis of school-based curriculum development.

著者

安藤 久夫

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.331-332, 1997-07-29

著者

高木 信二 Sangjin Kim 亀岡 弘和 山岸 順一

雑誌

研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:21888663)

巻号頁・発行日

vol.2016-SLP-114, no.21, pp.1-6, 2016-12-13

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多くの統計的パラメトリック音声合成システムでは,高品質ボコーダを用い,音声波形を構築する.その際,ソース ・ フィルタモデルに基づくボコーダが利用されることが多く,言語特徴量からメルケプストラム,F0 といった音響特徴量を予測し,ボコーダによる音声波形生成が行われる.しかし,ボコーダを用いたことに起因する合成音声の自然性の低下が常に問題となっており,これまで様々な研究が報告されている.しかし,ソース ・ フィルタモデルに基づいている限り,この問題を完全に解決することは容易ではない.そこで本研究では,ボコーダを用いない音声合成システム構築することを考える.具体的には,統計的パラメトリック音声合成において,振幅スペクトルからの位相復元,逆短時間フーリエ変換,および重加算法 (OLA) に基づき波形を生成することについて検討する.今回提案する音声合成の枠組みでは,まず,調波構造を含む振幅スペクトルの予測を DNN 音響モデルにより行い,次に,予測された振幅スペクトルから Griffin / Lim 法により位相を復元することで,音声波形の生成を行う.主観評価実験により,高品質ボコーダを用いた DNN 音声合成システムと提案システムの比較を行った結果,提案法ではボコーダに基づく合成音声特有のバジー感が無い合成音声の生成が可能であることを確認できた.

著者

金子 卓弘 亀岡 弘和 北条 伸克 井島 勇祐 平松 薫 柏野 邦夫

雑誌

研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:21888663)

巻号頁・発行日

vol.2016-SLP-114, no.20, pp.1-6, 2016-12-13

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統計的パラメトリック音声合成は,その柔軟性と省メモリ性などの利点により広く使われている. しかし,この手法で生成した音声パラメータは,学習の際の統計的平均化によって過剰な平滑化が生じ,合成した音声は肉声感が失われる傾向がある. この問題に対し,本稿では,敵対的学習を用いて取得したポストフイルタを用いることにより,失われた肉声感を再構成する手法を提案する.従来研究でも,系列内変動や変調スペクトルに着目して肉声感を取り戻そうという試みはあるが,これらは経験的発見に基づくものであり,合成音声と自然音声の差異の一部に対処しているに過ぎない. これに対して,提案手法は敵対的学習を用いながら,合成音声と自然音声とのギャップを埋めるようなポストフイルタをデータから直接学習しようとするものである. これにより,合成音声の音声特徴量を真の音声の音声特徴量の分布に近づくように変換するポストフイルタを得ることができる.実験では,提案手法を用いることにより,合成音声から分析合成音声に匹敵する音声が得られることを示す.

著者

森田 裕一

出版者

紙パルプ技術協会

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.383-387, 2016

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白板紙を生産する大竹工場8マシンは食品容器用途の製品を抄造しており,製品への虫混入はユーザーからの信用を失墜しかねない致命的な問題となる。8マシン建屋内で捕獲した虫を分析したところ,外部侵入由来の虫が全数の3/4以上を占めており,虫の侵入防止対策が重大な課題となっていた。外部からの虫侵入は建屋の陰圧が高いことが主原因と考えられたため,給気バランス改善による陰圧改善に取り組んだ。防虫効果としては「陽圧化」が理想的であるが,給気ダクト敷設等の設置スペース確保が困難であり,また設備費が高額であったため,「差圧ゼロ化」案を採用した。なお,給気ユニットのタイプとしてはダクト敷設を要さないものを選定し,室内の空気流れを考慮して12台を配置した。またフィルタ連続洗浄機能付給気ユニットとしたことで,フィルタ目詰まり掃除の手間を省けており,安定した給気が継続できている。差圧ゼロ化の工事後,虫の室内捕獲数を激減させることに成功し期待以上の効果を上げている。また虫捕獲数がピーク値を示していた春から梅雨時期および秋時期においても大幅に削減できており,年間を通して低いレベルまで抑えることができている。本稿では,工事前に行った調査内容,給気ユニット配置検討の考え方および工事効果について報告する。

著者

藤井高尚 著

出版者

中近堂

巻号頁・発行日

vol.上の巻, 1893

著者

山本 幸憲 松本 淳 細矢 剛

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

no.49, pp.185-191, 2014-03

著者

高山 敦好 池田 真俊 藤田 浩嗣 原野 亘

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.42, no.12, pp.747-753, 2013-12-20 (Released:2014-01-11)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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一部の工場や船舶機関において,環境負荷低減技術としてスクラバが用いられている.スクラバは,噴霧水滴との反応で,NOx,SOxを低減できるだけでなく,噴霧水滴との衝突で PMの捕集も可能である.しかしながら,スクラバ処理後は水槽内に排ガス成分を含んだ廃水が伴い,その処理が問題視されている.本研究は,3流体噴射弁を用い,燃料と廃水による混合燃焼により,廃水処理を含めた環境負荷低減技術を開発した.水との混合燃焼は,燃焼温度が下がることにより NOxの低減が見込め,同時に燃焼性が向上しPMの低減も可能である.廃水による混合燃焼は,水道水による混合燃焼と比べるとA重油では約5%,C重油では5-30%NOx濃度が上昇した.PMについては,水道水による混合燃焼では SOFが約 73%,DSが約 80%低減でき,廃水による混合燃焼では,SOFが 68%,DSが 74%低減できた.よって,本研究は,廃水処理と同時に排ガスを削減できた.

著者

益田 昭彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.161, pp.41-45, 2009-07-24

参考文献数

7

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人間・機械系では,人間による系の任務を損なう事象には意図せぬ行為だけでなく,意図的な行為が含まれる.この中で確信的な行為はもたらされる影響を予期して行う行為である.「うそ」は代表的な行為で,結果は有益にも有害にもなりうる.この発表では確信的人為事象の心理的な原因を探り,さらに以心伝心の間柄に起きるサービス不具合やドッキリ行為におけるサービス効果と不具合について考察する.

著者

松井 健

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, 1979-08-05

著者

Hideo Sato Yanwen Dong Vinod Kuma

出版者

ISCM Forum

雑誌

Innovation and Supply Chain Management (ISSN:21870969)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.19-29, 2016-03-31 (Released:2016-12-21)

参考文献数

20

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As one kind of regional finance institutions (RFIs), shinkin banks have closer relations with development of regional economies than city banks. This paper aims to apply principal components analysis to evaluate the performance of shinkin banks' contribution to regional economies in northeast area of Japan. Different from the existing studies, this paper is the first attempt to use principal components analysis to analysis of shinkin banks. Meanwhile, we limit our analysis to 27 shinkin banks in the northeast area of Japan and put our emphasis on extracting an effective indicator to measure the contributions of the shinkin banks to regional economies and clarify the issues for the shinkin banks to improve or strengthen their regional contribution.

著者

Hideki Hashimoto Mikio Kubo

出版者

ISCM Forum

雑誌

Innovation and Supply Chain Management (ISSN:21870969)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.9-18, 2016-03-31 (Released:2016-12-21)

参考文献数

13

被引用文献数

4

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Recently almost all advanced companies own transactional ITs such as POS (point-of-sales), ERP (enterprise resource planning), MRP (material requirement planning), etc. Since analytic processes are necessary to obtain significant information from them, decision makers of most of those companies can not utilize the outcomes directly. A modern and advanced IT system consisting of models and algorithms is called analytic IT. The objective of the analytic IT is to help the decision maker. In this paper, we survey the supply chain (SC) optimization. We introduce three decision levels of the SC and show the classification of inventories. We also discuss several basic optimization models such as logistics network design, inventory, scheduling, lot-sizing, and vehicle routing models.

著者

Yangwen Dong Shinya Sato Vinod Kumar Kyoji Hoshino

出版者

ISCM Forum

雑誌

Innovation and Supply Chain Management (ISSN:21870969)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.43-52, 2016-03-31 (Released:2016-12-21)

参考文献数

20

被引用文献数

3

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Major studies on cell production have put the emphasis on technical factors (machine order/layout, family part grouping, workŽow sequence, etc.), it is still insufficient to investigate how workers' aptitude affect the productivity of production cells. As the first attempt to examine the workers' aptitude toward the assembly tasks in production cells,we make a comparatively detailed literature review on the major theories and assessment measures developed in the field of industrial and organizational psychology. Then we give the definition of four aptitudes and related hypotheses from the aspects of workers' cognition and interest, finger dexterity, affection, and behavioral intention. We design a self-evaluation sheet to measure the workers' aptitudes, and moreover design a cell production experiment to investigate the relation between the workers' aptitudes and productivity of production cells. Through our experimental study, we verified statistically that the workers' cognition and interest, negative affection correlate significantly to the productivity of production cells. However, there are still some issues to be addressed further in order to measure the workers' aptitudes through the self-evaluation sheet.

著者

Chun FENG Xiaoqing TIAN

出版者

ISCM Forum

雑誌

Innovation and Supply Chain Management (ISSN:21870969)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-7, 2016-03-31 (Released:2016-12-21)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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The establishment of post-disaster humanitarian logistics (PD-HL) network is essential for humanitarian relief in emergency events, and the research of trust in PD-HL plays a crucial role in building and implementing humanitarian logistics network. This paper analyzes the trust structure of relief patterns in PDHL network based on three topology models: ACE (Agency Centric Efforts), PIE (Partially Integrated Efforts) and CAN (Collaborative Aid Networks). Three kinds of in?uence matrices of PD-HL networks are constructed and simulated through NK model to analyze the trust structure in three indicators including global optimum,the average of local optimum and the number of local optimum. Finally, several recommendations are given for the operations of PD-HL.

著者

Jian WANG Ting Wang Yong Yin Qunzhi Wang Hiroaki MATSUKAWA

出版者

ISCM Forum

雑誌

Innovation and Supply Chain Management (ISSN:21870969)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.81-92, 2016-09-30 (Released:2016-12-21)

参考文献数

72

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The performance measurement scales on logistics and supply chain management can be used not only for benchmarking but also for the strategic formulation. The measurement scales in different scorecards were summarized in four areas, i.e., Logistics Performance (LP), Planning/Execution Capabilities (PE), IT Methods and Implementation (IT), and Corporate Strategy and Inter-Organizational Alignment (SO). Six hypotheses on the relationships among these four areas were proposed. A survey with 177 samples was conducted in Chinese manufacturing and logistics industries to test the hypotheses. A proposed framework suggests that planning/execution capabilities in the strategic formulation should be separated from logistics performance and the operations on the corporate strategy and inter-organization alignment on supply chain should move earlier than the IT methods and implementation.

著者

長崎市 編

出版者

長崎市

巻号頁・発行日

1939

著者

農商務省商工局 編

出版者

帝国瓦斯協会

巻号頁・発行日

vol.大正5年度, 1922