著者

舘野 昭彦 大村 育子

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.420-423, 2000-09-01 (Released:2011-08-10)

参考文献数

10

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Carbamazepineによる聴覚異常の認められた2症例を報告する.症例1は良性ローランドてんかんの9歳の男子であり, 知覚音の低下を訴えたが, carbamazepine血中濃度は治療域にあった.症例2は舌咽神経痛の33歳女性であり, 知覚音の半音低下を訴えた.舌因神経痛に対するcarbamazepineの服用は間欠的であったが, 再現性が確認された.2症例に認められた聴覚異常はいずれも可逆性であり, 服薬中止により速やかに消失した.今回の自験例2例を含め音高の異常を呈した12報告例があり, 頻度の高い副作用であることが示唆された.

著者

別所 多喜次 西川 重次 杉浦 弘

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.34-40, 1958-06-15

著者

辻善之助 村上専精 鷲尾順敬編

出版者

デジタルパブリッシングサービス

巻号頁・発行日

1983

著者

采女 博文 ウネメ ヒロフミ UNEME Hirofumi

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学法学論集 (ISSN:03890813)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.87-105, 1995-12-06

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本稿は,Johann Braun, Vom Beruf unserer Zeit zur Überarbeitung des Schuldrechts, Juristen Zeitung 1993, SS. 1-8を訳出したものである。数年来民法典の中心的部分の根本的な改革が準備されている。しかしこの領域の立法についての我々の時代の「使命」という根本的な問題が計画の推進者によって真剣に問われてはいない。それゆえ本稿はもっぱら問題を追究し,結論として懐疑的な評価に至っている。

著者

高橋在久平野馨著

出版者

創樹社

巻号頁・発行日

1973

著者

帝國美術院附屬美術研究所 [編輯]

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

1932

著者

赤松宗旦原著 我孫子市教育委員会編集

出版者

我孫子市教育委員会

巻号頁・発行日

1990

著者

小笠原長和 川村優著

出版者

山川出版社

巻号頁・発行日

1971

著者

赤松宗旦著 阿部正路 浅野通有訳

出版者

崙書房

巻号頁・発行日

1978

著者

高橋在久編 . 安池正雄編

出版者

平凡社 (発売)

巻号頁・発行日

1999

著者

阿部 順子 小林 克弘 中原 まり

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.1996, pp.297-298, 1996-07-30

著者

香山 リカ

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.1237-1241, 2016-10

著者

竹林 正彦 青木 義次 大佛 俊泰

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

研究報告集. 計画系

巻号頁・発行日

no.61, pp.201-204, 1991-01-20

著者

西村友伸 大用庫智 高橋達二

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.101-102, 2013-03-06

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本研究では人間認知の適応的特性の大規模コンピューティングへの適用例として、ヒトの認知バイアス(対称性・相互排他性)を持つ行動価値関数、 Kohno & Takahashi (2012) が提案したLSVR (loosely symmetric model with variable reference) モデルを用い、モンテカルロ木探索の評価値として実装し、囲碁AIでのゲーム木探索を通して効果を確認した。同様の行動価値関数としては期待損失の限界に保証を持つUCB1が有名だが、LSVRがUCB1と比較して、サンプリング回数が少ない時、また探索の幅が非常に広い時に、より良い性能をもたらすことを示す。更に、LSVRとUCB1の両者を使い分けるハイブリッドモデルについても検証し、その効果も確認した。

著者

渡邉 裕 中村 貞吾

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2011論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.6, pp.62-67, 2011-10-28

著者

高澤 弘明

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.155-167, 2016-02-25

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When Arasuke Sone, the Chief Secretary of the House of Representatives, announced that the fire that destroyed the Imperial Diet Building on January 20, 1891 was caused by an electric circuit short. The electricity supplier, Tokyo Dento (Tokyo Electric Light Company), filed a civil action against Sone in the Tokyo District Court in order to seek a correction of his announcement. The Yamagata Cabinet regarded this suit case as an administrative one, and intended, depending on the cabinet decision, to give to the court an order that the court should reject the case on the grounds that it lay outside the court's jurisdiction. Akiyoshi Yamada, Minister of Justice, alone dissented from this motion. He submitted, however, a written opinion arguing that the position of the cabinet should be proclaimed in court in accordance with due process under the Code of Civil Procedure at the time. While Yamada's opinion was consequently adopted, this in a sense prevented executive interference in the judiciary and differed sharply from Yamada's response to the Otsu incident (a failed assassination attempt on the then Tsesarevich of Russia on Japanese soil) four months later. In this paper, I examine Yamada's view of the independence of the judiciary through the lens of the Diet Building fire shortly before the Otsu incident.

著者

片野 静次 沖 智之 松尾 由佳 義平 邦利 奈良 安雄 三木 知博 松井 利郎 松本 清

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.975-980, 2003-11-15 (Released:2008-02-01)

参考文献数

21

被引用文献数

11 26

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アコヤガイ貝肉タンパク質をアルカリプロテアーゼ分解し,その分解放による血圧降下作用を高血圧自然発症ラット(SHR/Izm)を用いて,投与後6時間の収縮期血圧により調べた。分解放の低分子溶出画分側からACE阻害活性の高い画分を得たので,これを逆相クロマトグラフィーに供し,ACE阻害活性の高い生理活性ペプチドを,ACE阻害ペプチド(Ala-Trp)を含めて4種類分離・同定した。さらにこれらのペプチドのACE阻害への寄与率は4.5%であった。アコヤガイ貝肉の機能性食素材としての可能性を検討したので報告をする。

著者

名越 健郎

出版者

公立大学法人 国際教養大学 アジア地域研究連携機構

雑誌

国際教養大学 アジア地域研究連携機構研究紀要 (ISSN:21895554)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.33-43, 2016

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ロシア政府は2015年夏、北方領土問題で対日強硬姿勢を強め、15年で期限切れとなるクリール社会経済発展計画をさらに25年まで延長することを決めた。ロシアは西のクリミア半島と同様、北方領土の実効支配を強め、民族愛国主義高揚の手段に利用しているかにみえる。北方領土の情報収集は、短期間のビザなし渡航では難しく、国後、択捉両島で発行されている地元紙を読むのがデータ入手に有効な手段だ。四島は漁業、水産加工など開発潜在力は高いものの、自然環境、投資環境とも過酷で、開発の難易度が高い。ロシアは軍事目的もあって四島開発を重視しているが、汚職・腐敗も深刻で、住民の生活は厳しい。劣悪だった生活環境は政府の開発計画で改善されているものの、しょせんは公共投資による人工のミニバブルであり、公共投資が終了すると、島の経済は再び破たんしそうだ。地理的に近く、水産技術が高く、離島開発の経験豊富な日本にしか島の開発はできないだろう。

著者

金田 義行

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.1, pp."SS-55"-"SS-56", 2012-08-28

著者

伊藤 友計

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

no.32, pp.87-100, 2000