著者

亀田 俊和

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 = THE SHIRIN or the JOURNAL OF HISTORY (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.86, no.3, pp.338-381, 2003-05-01

---

個人情報保護のため削除部分あり

著者

亀田 俊和

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 = THE SHIRIN or the JOURNAL OF HISTORY (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.89, no.4, pp.517-548, 2006-07-01

---

恩賞充行政策は、将軍の主従制的支配権の根幹で、かつ、南北朝初期室町幕府の最も重要な政策課題であり、恩賞充行の将軍下文には、執事施行状が付されて恩賞の実現に大いに貢献した。本稿では、執事施行状の発給機関が、室町幕府追加法第七条等の検討によって仁政方であることを論証し、併せて仁政方が、南北朝全期にわたって施行状を含む執事奉書一般を発給する、将軍管轄下の執事の機関である事実を考証した。 また、追加七条は、足利直義が執事施行状の発給を停止し、自己の管轄機関である引付方で下文の執行を行うことを定めた法令であり、ここに直義と執事高師直の対立が窺え、さらにこの抗争の根底には、恩賞充行の実現をめぐって、鎌倉幕府以来の伝統的な評定―引付体制を堅持するか、守護に遵行を命じる下文施行システムを発展させて、将来的に管領制度を確立させるかといった幕府内部の政策対立が存在したことを論じた。

著者

中生 勝美

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2014-09-24

---

新制・論文博士

著者

和田 博夫 伊藤 潔 大見 士朗 岩岡 圭美 池田 直人 北田 和幸

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.B-1, pp.81-96, 1999-04-01

---

1998年8月7日飛騨山脈上高地付近において群発地震が発生した。衛星通信システムの導入によって周辺観測網のデータが得られるようになった最初のイベントであり, 8カ月間に10, 000個以上の震源を求めることができた。活動は, 上高地付近の東西に帯状の地域, 穂高岳から槍ヶ岳にかけての南北の帯状の地域及び野口五郎岳付近の南北に帯状の地域に発生し, これらの活動域を移動, 再帰する現象が見られた。決められたH・2以上の地震約300個のメカニズム解は北西-南東方向に主圧力軸をもつ横ずれ型が卓越し, 群発地震の南北, 東西の並びと調和的である。また隣接する焼岳の火山活動との関連が注目されたが, 火山活動を示す現象は観測されなかった。なお, 今回の活動に関するデータを, 地元岐阜県上宝村へ随時提供して災害対策の基礎資料とした。

著者

永滝 稔

出版者

明治学院大学国際平和研究所

雑誌

PRIME = プライム (ISSN:13404245)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.94-102, 2019-03-31

---

論評・エッセイ/Essays

著者

山口 覚 Satoshi Yamaguchi

雑誌

人文論究 = Jimbun ronkyu : humanities review (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.1-26, 2018-02-10

著者

山内 朋樹

出版者

あいだ哲学会(京都大学大学院人間・環境学研究科篠原資明研究室)

雑誌

あいだ/生成 = Between/becoming (ISSN:24328758)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.12-28, 2012-03-25

著者

諸岡 了介 相澤 出 田代 志門 岡部 健

出版者

東京大学グローバルCOEプログラム「死生学の展開と組織化」

雑誌

死生学研究 (ISSN:18826024)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.205-223, 2008-03-15

著者

山下 聡子 佐藤 翔 SATO Sho

出版者

日本計画行政学会

雑誌

日本計画行政学会関東支部・日本社会情報学会共催 第7回若手研究交流会 予稿集

巻号頁・発行日

2013-03-02

著者

曽我部 真裕

出版者

朝日新聞社

雑誌

Journalism (ISSN:18832628)

巻号頁・発行日

no.281, pp.82-89, 2013-10-10

著者

熊谷 明泰

出版者

関西大学人権問題研究室

雑誌

関西大学人権問題研究室紀要 (ISSN:09119507)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.77-230, 2004-01-10

著者

SASAKI Madoka

出版者

Hokkaido Imperial University

雑誌

Journal of the Faculty of Agriculture, Hokkaido Imperial University

巻号頁・発行日

vol.20, no.suppl., pp.1-357, 1929-01-31

著者

沢田 和彦

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.327-353, 2000

著者

神山 智美

出版者

富山大学経済学部

雑誌

富山大学紀要.富大経済論集 (ISSN:02863642)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.83-106, 2017-12

---

身近な公職選挙の一つに地方議会議員選挙がある。2016年(昨年),筆者の居住する富山市では,不祥事(政務活動費不正利用)のため多くの地方議会議員が辞職し,その補欠選挙もなされた。補欠選挙では,多くの候補者が斬新さと自身が掲げる政策案の実現をアピールして,世間の関心も高まった経緯がある。関西ではローカル・パーティー「大阪維新の会」が,東京都議会議員選挙でも,「都民ファーストの会」が大躍進を遂げており,地方政治における政策型選挙も定着してきた。一方,「市議会議員になる方法」等というタイトルのマニュアル本も多数刊行されている。しかし,転職先として人気のある地方議会議員は,その報酬から見ても都市部であり,中山間地域等に存する小規模な町村においては,高齢化および人口減少化のなかで定員を満たす立候補者を確保することが難しくなっている実態もある。こうした現況から,地方議会の実態と地方議会議員選挙の法的性質を踏まえ,地方議会議員とりわけ市町村議会議員に係る地方自治法(自治法,昭和22(1947)年法律67号)上および公職選挙法(公選法,昭和25(1950)年法律100号)上のいくつかの論点について検討するのが,本小稿の目的である。

著者

丹菊 逸治

出版者

北海道大学アイヌ・先住民研究センター

巻号頁・発行日

pp.1-312, 2022-03-25

著者

吉松 覚

出版者

あいだ哲学会(京都大学大学院人間・環境学研究科篠原資明研究室)

雑誌

あいだ/生成 (ISSN:24328758)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.85-100, 2013-03-22

著者

倉田 稔

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.1-36, 2006-03-24

著者

前川 真行

出版者

公立大学法人大阪府立大学 研究公正インスティテュート(21世紀科学研究機構)高等教育推進機構

雑誌

RI : Research Integrity Reports

巻号頁・発行日

vol.2, pp.14-38, 2017-03-31

著者

鈴木 将史

出版者

愛知教育大学数学教育講座

雑誌

イプシロン (ISSN:0289145X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.75-83, 2000-12

著者

増田 知子 MASUDA Tomoko

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.269, pp.201-225, 2017-01-31