著者

藤田 貞一郎

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.p148-131, 1994-06

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研究

著者

岩井 憲幸

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所紀要 (ISSN:05433894)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.115-138, 2011-03-31

著者

本田 悟郎

出版者

環境芸術学会

雑誌

環境芸術 : 環境芸術学会論文集 (ISSN:21854483)

巻号頁・発行日

no.11, pp.80-86, 2012-11-24

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本論では、今日のアートプロジェクトにみられる人々と芸術作品との関わりについて、理論的背景から考察を加えた。特に作品受容の理論のなかでも作品と鑑賞者の関係を捉えた二名の論述から検討をする。アメリカのジョン・デューイ(John Dewey/1859-1952)とイタリアの美学者ウンベルト・エーコ(Umbert Eco l932-)である。また、日本におけるアートプロジェクトの展開を踏まえ、筆者も協力し2010年に栃木県宇都宮市で開催された比較的小規模なアートプロジェクトを一事例に挙げ、考察の対象とする。本研究では、創造性が表現と鑑賞の両面において発揮されることを前提とするが、特に鑑賞においては、美的経験が作用しコミュニケーションが誘発される。このような特徴は通常の作品鑑賞よりもアートプロジェクトに顕著だと言えよう。本研究は、日常の生活と密接な今日のアートプロジェクトにおいて、作品鑑賞の意味がどのようなものに変貌したかを考察し、芸術作品の鑑賞やアートプロジェクトの創造的な価値を根拠づける理論的考察である。

著者

村田翔太郎 屋良朝克 金田一将 五百蔵重典 田中博

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1608-1613, 2014-07-02

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筆者らはナビゲーション,ロボットの自動走行などへの適用を目標に10cm以下の測位誤差を実現できる超音波を用いた屋内測位システムを開発してきたが,測位対象に専用の超音波送信機を所持・装着する必要があり,一般ユーザ利用展開への課題になっていた.そこで,一般に広く普及し,携帯性も高いスマートフォンを送信器として利用するシステムの検討を行った.しかし,スマートフォンから超音波は発生できないため,発生可能な非可聴音を用いて同様の屋内測位システムの開発に着手した.まず,スマートフォンから非可聴音を発生させるプログラムを作成し,その動作を確認した.次に非可聴音に対応する受信機を試作し,送信信号取得に必要な検波閾値の決定と測位計算に用いるタイマカウント値の取得実験を行った.それらを踏まえて測位実験の環境を構築し,測位実験を行った.その結果,非可聴音で高い測位精度が得られることと,フィルタを用いることで騒音環境でも測位が可能なことを確認し,スマートフォンを用いた測位ステム実現の見通しを得た.

著者

砂田 和道

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.87-99, 2007

被引用文献数

1

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音楽アウトリーチ活動の有効性は実施する音楽家の手法、資質に依存される。クラシック音楽家の養成過程を検証することで、社会情勢の変化に即した音楽家養成と、地域文化振興に有意義な音楽家の必要性が明らかになる。またアウトリーチ活動を媒体とし大学と地域の連携は音楽家、大学、地域の再生に繋がり、地域文化振興に有益である。

著者

川嶋 太津夫

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.38, pp.38_114-38_131, 2009 (Released:2012-02-29)

被引用文献数

1

著者

中間 玲子

出版者

兵庫教育大学

雑誌

兵庫教育大学研究紀要 (ISSN:13493981)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.9-21, 2014-02

著者

松生 香里 岡崎 和伸 杉田 正明

出版者

日本陸上競技連盟

雑誌

陸上競技研究紀要 (ISSN:13497596)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.140-145, 2014

著者

市村 潤

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.396-398, 1959-03-31 (Released:2010-07-16)

参考文献数

10

被引用文献数

3

著者

塚田 泰彦 大野 雄康 阿部 良伸 長谷川 有史 池上 之浩 島田 二郎 田勢 長一郎

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.148-148, 2011-10-25 (Released:2012-01-13)

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PDFファイルをご覧下さい。

巻号頁・発行日

vol.上卷,

著者

島袋 純 我部 政明 高良 鉄美 Shimabukuro Jun Gabe Masaaki Takara Tetsumi

出版者

島袋純

巻号頁・発行日

2006-03

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平成15年度~平成17年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))研究成果報告書 研究概要:本研究は、地域レベルのガバナンスを開放的な体系と規定しグローバル化及び国際的な地域統合との相互作用の文脈において理論的に把握することを試みるものである。沖縄の事例を中心に国際比較研究を通じて一定のモデル構築を目指した。まず、グローバル化とは何か、地域、特に沖縄への影響という視点からグローバリゼーションの中身を検討し、操作可能性を高めるための概念的な整理を行った。グローバル化が沖縄の地域経済社会に及ぶ影響の把握(地域の歴史的・文化的な価値=ローカル・スタンダードの変化、社会経済活動への影響、市民社会からの問題解決主体の登場など)し、地域政府による反応的政策形成(日米安全保障体制の変容が憲法システム及び中央地方関係に及ぼす影響、地方政府による脱軍事的政策の追求、独自課税制度や環境基準設定、新たな自治・協働システム形成の試みなど)を分析検討した。 2年目にはグローバル化と地域経済社会および地域政府との相互関係に焦点を当てたケース・スタディを行った。諸外国の地域政府(島嶼政府)、あるいは島嶼国家との研究に比重をおいた。グローバリゼーションの進む近年、島嶼地域のガバナンスがいかなる変容を引き起こしているかについて、それぞれの国を専門とする多くの研究者を招聘し、研究会を重ねた。04年12月には、英国(シェフィールド大学)、台湾(成功大学)、韓国済州島(済州大学)、オーストラリアタスマニア島(タスマニア大学)から、それぞれこの研究分野の第一人者をお招きして、国際的なワークショップ(英語)とシンポジウム(日本語)を行った。 3年目の本年は、特に国内の政治及び自治の変容をテーマとして、北海道大学教授の山口二郎氏と、佐賀県知事の古川康氏をお招きし、シンポジウム「ガバナンス変容の中の沖縄-グローバル化と自治の新たな関係-」を設定、その成果を報告書における論文作成に活用した。最終報告書には、以上の成果により、国際的な市民社会との連帯にもとづく、地域社会の連帯・協力・協調を旨とする「社会再生型ガバナンスモデル」が提案された。 研究概要:After the end of the cold war, so-called "globalization" became the term presents the state of the international relations and the world. Globalization implies global diversity. We would like to focus on the regionalization and regional integration facilitated by economic interdependence, because today's regionalization is a phenomenon which profoundly related to the globalization. On The other hand, globalization and international regionalization made a strong impact on the national governance and sub-national revel : regional governance within each nation-state. Democratization, decentralization and deregulation are taking place the government systems and now the term "'Governance" became the word for describing currently dominant political systems in the industrialized countries. The research focus on the changes of the national and regional governance under interdependence in East Asia, and also focus on the impact of changes on the national governance, and on the East Asian regional governance and Globalization. Economic and military globalization dominated by America was the big trend in the 90's. The G8 Summit was planned to be held in Okinawa in order to define Okinawa as a keystone of this trend. On the contrary, Anti-American-led-globalism also became globalized. Okinawan civil society became globalized too. A global civil society is rising. Okinawan politics have to be analyzed in this global context. And changes of governance of Okinawa have to be reshaped, more by the Okinawan people. In other words, development of more democratic governance is inevitable. 未公開:P.67以降(論文別刷のため)

著者

玉城 朋彦

出版者

日本島嶼学会

雑誌

島嶼研究 (ISSN:18847013)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.6, pp.21-40, 2006 (Released:2010-04-30)

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Based on assessments and studies of enhancing functioning of regional governance models throughout Japan, the 28th Local Governance Research Council submitted a report to the Prime Minister of Japan this past February 28, recommending that the nation move from the centralized, prefecture-based model now in place to a new doshusei (decentralized regional governance) system. The report recommends the entirety of Okinawa Prefecture be restructured as Okinawa Shu, i. e., a single regional incorporation. But how shall economic self-sufficiency be attained? What prospects are there? In developing resources outside of the tourism now Okinawa's primary industry, the recommendations include incorporating a German Republic-style tax, seeking expanded relief funding form the Central Government to compensate for the burden of the US bases, arranging for a portion of revenues to come from the joint Japan/China development to gas and oil fields in Senkaku island waters to go to local Okinawa government, and considering development of longevity-related tourism. In closing, we have compiled proposals on Okinawa's restructuring as shu (regional state) from the Okinawa Prefectural Government, mass media, national Diet representatives, and political parties.

著者

市川 裕見子

出版者

宇都宮大学

雑誌

外国文学 (ISSN:02883309)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.37-52, 2003-03-31

著者

赤池 弘次

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1961

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博士論文

著者

産業・組織心理学会 [編]

出版者

産業・組織心理学会

巻号頁・発行日

1987

著者

川田 康幸

出版者

信州豊南女子短期大学

雑誌

信州豊南女子短期大学紀要 = Bulletin of Shinshu Honan Women's Junior College (ISSN:02897644)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.55-73, 1989-03-01

著者

小島 賢治

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科學. 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.115-129, 1970-03-31

著者

アジア民族造形文化研究所編

出版者

雄山閣出版

巻号頁・発行日

1992

著者

田村祐子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 266-1), 2016-01