著者

大山 太 吉村 晶子 嶋田 淳子 小島 善和 杉田 学

出版者

一般社団法人 地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.23-31, 2014-03-20 (Released:2017-08-02)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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In this paper, we discuss a communication system for disaster relief medical teams. Usually, Japanese medical teams are not equipped with communication systems specialized for disaster operations. They can only rely on common-use mobile and landline phones during disaster events. However, public lines are reported to be out of function in disaster areas during the past major disasters. We conducted experiments to evaluate communication means that can holdmedical communication links during disasters, using the new Japanese two-way communication radio system,“Digital Convenience Radio: DCR”. Our results suggested that DCR can support medical activity at sites ofdevastating disasters.

著者

伊藤 靖忠

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

日本衛生動物学会全国大会要旨抄録集 第63回日本衛生動物学会大会

巻号頁・発行日

pp.71, 2011 (Released:2014-12-26)

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ワルファリンを代表とする第一世代の抗凝血性殺鼠剤は、単回摂取ではほとんど致死効力を発揮しないが、複数回摂取では顕著な累積効果が認められる。一方、ジフェチアロールを代表とする第二世代の抗凝血性殺鼠剤は、ネズミに対する毒性が極めて高く、単回摂取でも致死効力を発揮するが、これら薬剤の累積効果についての報告はほとんど見られない。マウスに対するジフェチアロールの累積効果については、第59回衛動学会大会時(2007)の殺虫剤研究班集会で報告した。試験は、所定濃度の投与液をマウスの体重10g当たり0.1mlの割合で金属製ゾンデを用いて直接胃内に投与する方法で行った。その結果、従来より認められていた単回摂取での致死効力に加え、単回摂取で十分な効力が得られない低薬量群において、0.5mg/kgの1回投与で死亡率が0%(0/6)、0.1mg/kgの5回投与で死亡率が33.3%(2/6)という累積効果が認められた。その後、ラットおよびクマネズミに対して同様の方法で試験を行った結果、単回摂取での致死効力に加え、単回摂取で十分な効力が得られない低薬量群において、ラットでは0.5mg/kgの1回投与で66.7%(4/6)、0.1mg/kgの5回投与で100%(6/6)、クマネズミでは0.5mg/kgの1回投与で50%(2/4)、0.1mg/kgの5回投与で100%(4/4)という死亡率が得られ、いずれのネズミにおいても、0.1mg/kgの5回投与、合計で0.5mg/kgという低薬量で累積効果が認められた。これらの結果の詳細について報告する。

著者

中嶋 泉 NAKAJIMA Izumi

出版者

明治学院大学言語文化研究所

雑誌

言語文化 (ISSN:02881195)

巻号頁・発行日

no.29, pp.247-263, 2012-03-30

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【特集】シンポジウム「西洋美術とジェンダー ―視ることの制度」

著者

佐藤毅彦

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.793, 2017-02

著者

蛭田 陽子

巻号頁・発行日

pp.1-80, 2014-03-20

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授与大学:弘前大学; 学位種類:修士(教育学); 授与年月日:平成26年3月20日; 学位記番号:修第584号

著者

木場 明志

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.14-27, 1996-01

著者

加藤 雅子

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要 文学部 (ISSN:02883031)

巻号頁・発行日

no.60, pp.21-50, 2010

著者

石塚 久郎

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

人文科学年報 (ISSN:03878708)

巻号頁・発行日

no.42, pp.1-34, 2012

著者

松永 伸太朗 永田 大輔

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.358-376, 2020

著者

北川 純子

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. 第Ⅰ部門, 人文科学 = Memoirs of Osaka Kyoiku University (ISSN:03893448)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.25-43, 2015-02

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明治大正期に中国革命を支えた運動家・宮崎滔天(本名・寅蔵,1871-1922)は,浪花節語りとしての一面をもつ。彼の生涯に関しては複数の先行文献があるが(たとえば上村 2001,渡辺 2006,榎本 2013),滔天が手がけ,「書かれたもの」の形で残されている浪花節台本の一本『天草四郎』は,ほとんど注目されてこなかった。この台本については,宮崎家に残されていたという自筆原稿の全体が『宮崎滔天全集』(以下,「全集」と表記)第四巻(宮崎;小野川(編)1973)に,また,冒頭「巻一」の部分が雑誌「祖国」第6巻第4号・宮崎兄弟特集号に,それぞれ収録されているが,自筆原稿に記された起稿の日付から約5年後,雑誌『講談倶楽部』に,滔天作「新浪花節 天草四郎」が連載されている。先行研究では連載・公開された『天草四郎』について,全くと言っていいほど触れられてこなかったが,自筆原稿と比較するとそこでは少なからず加筆修正が施されている。筆者は浪花節のSPレコードを調査する過程で,桃中軒一門の浪花節語り・蛟龍斎青雲によって滔天の没後に録音された〈天草四郎と由井正雪〉の詞章が,『講談倶楽部』に連載された『天草四郎』の「巻一」を用いたものであることに気づいた。本稿はこの発見を直接の契機とし,滔天と浪花節とのかかわりを概観した上で,浪花節台本『天草四郎』の検討を試みた小論である。MIYAZAKI Tôten(1871-1922), the Japanese activist supporting the China revolution in Meiji and Taishô era, became a pupil of TÔCHÔKEN Kumoemon(1873-1916), a naniwa-bushi narrator, at the age of 30. While Tôten wrote the naniwabushi-script "AMAKUSA Shirô" in 1910's, the script has attracted almost no attention until now. The author found out that the text of "AMAKUSA Shirô and YUI Shôsetsu", which KÔRYÛSAI Seiun, another pupil of Kumoemon, recorded on SP discs after Tôten's death, used the beginning section of the script "AMAKUSA Shirô" by Tôten. This article tried to examine Tôten's view to naniwabushi through discourse analysis and to consider the characteristics of the script "AMAKUSA Shirô"through the stylistic analysis.

著者

呉 世雄 原田 淳 山根 健治 Sewoong OH Jun HARADA Kenji YAMANE

出版者

宇都宮大学地域デザイン科学部

雑誌

地域デザイン科学 : 宇都宮大学地域デザイン科学部研究紀要 = Journal of the Faculty of Regional Design Utsunomiya University (ISSN:24326704)

巻号頁・発行日

no.7, pp.65-76, 2020-02

著者

田中 智哉 三木 貴弘 樋口 大輔

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.87-94, 2021 (Released:2021-02-19)

参考文献数

52

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【目的】近年,筋骨格系疼痛のマネジメントにおいて,心理社会的要因に対する痛みの神経生理学的教育(以下,PNE)の有効性が示されている。今回,両側膝タナ障害と診断された対象者に対して,PNE を中心とした介入を行い,良好な経過が得られたため報告する。【方法】対象者は誘因なく両膝痛が出現した,ランニングを趣味とする20 代男性であった。生物心理社会モデルに沿った評価を行い,痛みの破局的思考,運動恐怖,身体知覚異常,疼痛に対する誤った信念の影響が示されたため,標準的理学療法に加えてPNE を行った。【結果】痛みの破局的思考,運動恐怖,身体知覚異常は軽減し,誤った信念は修正された。両膝痛は改善し,ランニングは満足いくまで実施可能となった。【結論】標準的理学療法に加えてPNE を行うことは,両側膝タナ障害と診断された膝痛に対して有効である可能性が示された。また,それらは身体知覚異常に対しても有効な可能性がある。

著者

福間 隆康

出版者

高知県立大学

雑誌

高知県立大学紀要 社会福祉学部編 = THE BULLETIN OF UNIVERSITY OF KOCHI The Series of the Faculty of Social Welfare (ISSN:13448277)

巻号頁・発行日

no.69, pp.45-60, 2020-03-02

著者

本間 美紀

出版者

早稲田大学総合人文科学研究センター

雑誌

早稲田大学総合人文科学研究センター研究誌 (ISSN:21878307)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.183-199, 2015-10-21

著者

高名 典雅 柏崎 礼生

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2021-IOT-52, no.13, pp.1-5, 2021-02-22

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COVID-19 によりインターネットを利用したテレビ会議やビデオ通話の利用が急増した.機密性の高い情報を扱うテレビ会議や,プライバシーを確保したいビデオ通話を実現しようとすると空間などの物理的な制約条件のため自由な利用が困難である.本稿では安価で可搬性があり,高い機密性を実現することのできる占有型情報環境の提案を行う.筆者らは NICT の若手セキュリティイノベーター育成プログラム「SecHack365」においてセキュアな入出力装置を開発した.これを改良し,また伝統的な日本文化との融合することより,十分な稼働時間,身体に負担をかけない軽量,および財布に負担をかけない価格を実現できることを定量的に評価した.

著者

ベントン テッド Benton Ted 山口 拓美 Yamaguchi Takumi

出版者

神奈川大学経済学会

雑誌

商経論叢 (ISSN:02868342)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.111-146, 2015-10-15

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資料紹介

著者

本間 道子 風間 文明

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は組織体としての違反・不正行為(organizational transgressions)の生起を社会心理学、組織心理学から解明し、組織の不正行為の容認にいたる心的メカニズムを明らかにし、現代社会に広がりつつあるモラルハザードを抑制する要因を明らかにすることを目的とした。特にここでは、組織体としての不正行為(組織体犯罪、ホワイトカラー犯罪)に焦点を当てた。研究目的は不正行為の生起に影響を及ぼす組織集団に関する要因を軸としたモデルを構築し、それを検証しそれに基づいて抑止効果を検討することである。昨年度の2つの研究、文献研究、探索的調査の結果から、本年度は新たに組織性違反行為とし、組織内要因を精査し、公正観の低下、情報交換の少なさ、仕事の位置づけのなさ、仕事の排他性、役割認識、内集団志向、外集団認識の低下を仮定した。さらにこのような組織性としての違反行為の心的メカニズムのモデル構築に向け、その中心的概念として、集合罪悪感(collective guilt)を提起した。調査は、組織体犯罪を体験した企業従業員を対象にした。また直接組織体犯罪に関与した従業員に対しても面接調査をおこなった。その結果、まず集合罪悪感は下位概念として「社会に対する申し訳なさ」「共有した責務・償い」「不正行為の後悔」が明らかになった。これらを結果変数として組織要因を重回帰分析、さらにはパス解析した結果、集合罪悪感を規定した要因は外集団認識低下、公正観の低下、情報交換の低下であった。つまり、社会にたいして事の重大さの認識が低いことが集合罪悪感を低下させ、また犯罪を誘発させた。また面接調査から、当事者の罪悪感は内部に対するものであり、コミュニケーションの少なさ、成果志向が犯罪を誘発していた。これらの成果は日本社会心理学会45回大会、国際心理学会28大会で発表した。

著者

F.C. イクレ著 桃井真訳

出版者

日本国際問題研究所

巻号頁・発行日

1974

著者

菅原 真

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.125-134, 2011-06-30

著者

大淀 昇一

出版者

日本産業教育学会

雑誌

産業教育学研究 (ISSN:13405926)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.1-7, 2011-07-31 (Released:2017-07-18)