著者

小須賀一郎 編

出版者

又間精華堂

巻号頁・発行日

1904

著者

重田 有美

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, 2000-03-01

著者

浅川 健太 平野 研人 塚田 哲也 林 慰彦 因 雄亮 大宮 康弘 濱井 龍明 村上 仁己

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.123-126, 2009-02-28

参考文献数

7

被引用文献数

8

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携帯電話に付随したカメラとGPS機能を利用し、それらを元に作成した情報をGoogleマップに貼り付けて連携させることで、位置情報を視覚的に捉え、災害時に役立てることが重要である。例えば大地震が発生した際、被災者は避難所の場所などを把握しづらいことがあり、それにより復興が遅れる可能性がある。本研究ではこれらを解決するため避難所や仮設トイレ、危険地域などの情報をいかに効果的に表現するかについて検討する。

著者

高橋徳三郎 著

出版者

高千代商会

巻号頁・発行日

1920

著者

中村 八郎

出版者

京都府立医科大学

雑誌

京都府立医科大学雑誌 (ISSN:00236012)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.A445-A506, 1931

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余ハ嚮キニいんすりん及ビあとれなりんヲ注射シタル家兎ニ於テ血液及ビ筋肉内ニ於ケル無機燐酸,ふをすふあげん燐酸,2%重曹液中ニ四十五度二時間自家融解ニヨリ分解セル燐酸及ビ酸可溶性總燐酸ヲ側定シ一定ノ成績ヲ得テ是ヲ發表セリ.最初Embdenニヨリらくとあちどげーんノ發見セラレテヨリらくとあちどげーんノ本態ヲ知ルコト困難ナリシガ1927年ニEmbden及Zimmermanハ始メテ新鮮ナル筋肉粥ヨリ六炭糖一燐酸ヲ純粹ニ分離スルコトニ成功シ此レ即チ眞ノらくとあちどげーんニシテMeyerhofハEmbden'scher Esterト命名セリ.此ノ間ニEmbden及ビソノ學徒ハらくとあちどげーんノ生物的意義ニ關スル實驗ニ際シ此ノらくとあちどげーんヲ側定スルニ筋肉粥ヲ2%重曹液ニテ四十五度二時間自家融解ヲ行ヒ分解スル燐酸量ヲ以テセリ.然ルニ1928年Lohmannハ蛙筋肉粥ノ自家融解ニヨリ分離スル無機燐酸ノ75%ガ焦性燐酸ニ基キ摘出筋ヨリ直接側定シ得ベキ無機燐酸量ノ大部分ハふをすふあげん燐酸ヲ除キテハ焦性燐酸ニ基クモノニシテらくとあちどげーんノミノ分解ニヨルモノニ非ズトセリ.其後Lohmannノ實驗ハEmbdenモ承認スル所トナリEmbden及Jostハらくとあちどげーんノ直接則定法ヲ考接シ蛙筋肉粥ヲ自家融解スルモらくとあちどげーんノ完全ナル分解ヲ來サザルコトヲ認メタリ.我教室ニ於テ田中ハ新鮮家兎筋肉粥ヲ二%重曹液中ニ四十一乃至四十五度二時間放置スルコトニヨリ遊離セル燐酸ノ47%ハ焦性燐酸ノ11,8%ハらんとあどげーんノ46,7%ハあでにーる焦性燐酸ノ分解ニ基ク.從ツテ爾來Embden及ビ其學徒ニヨリ行ハレタ自家融解法ニヨルらくとあちどげんノ側定法ハソノ意義ヲ失フニ至レリ.余筋肉ノ諸種燐竣えすてるニ及ボスいんすりん及ビあどれなりんノ影響ヲ檢スル際ニ實驗動物榮養状ニ大ナル係アルベキヲ顧慮シ日常ノ如ク豆腐粕ノミヲ以テ飼養セル家兎及ビ4乃至6日間饑餓トナセル家兎並ニ實驗前2日間葡萄糖ヲ投與セル家兎及ビ兩側内臟神經ヲ切斷シ豆腐殼ヲ以テ飼養セル各家兎ニいんすりん及ビあどれなりんヲ注射シソノ前及ビ後ニ四頭股筋外股筋ヲ剔出シ新鮮ナル筋肉ニツキ無機燐酸ふおすふあげーん燐酸ノ外Embden及ビJostノ方法ニヨリらくとあちどげーん及ビLohmannノ熱酸加水分解法剔ニヨリ焦性燐酸並ビニ易及ビ難熱酸加水分解性燐酸即チ及ビΔ^<180'>_vヲ側定シ次ノ如キ成績ヲ得タリ.1)豆腐殼ヲ以テ飼養セル家兎ノ右側四頭股筋外股筋ハ平均62mg%(46-95mg%)ノ無機燐酸,135mg%(110-170mg%)ノふおすおあげーん燐酸,42mg%(23,3-57mg%)ノらくとあちどげーん燐酸,61mg%(54-74mg%)ノ焦性燐酸,73mg%(57-98mg%)ノΔ°_<180'>燐酸,及ビ58mg%(26-101mg%)ノΔ^<180'>_v燐酸ヲ含有ス而シテ六炭糖二燐酸ヲ有セズ.2)4乃至6日間饑餓トナセル家兎ノ外股筋ニテハ正常家兎ノ筋ニ比シ無機燐酸殊ニふおすふあげーん燐酸含量ハ僅カニ大ナル傾向ヲ有シらくとあちどげーん燐酸,焦性燐酸,Δ°_<180'>及ビΔ^<180'>_v燐酸及ビ總燐酸ハ小ナリ.就中らくとあちどげーん燐酸ノ減少ハ著明ニシテ正常家兎ノ約三分ノニナリ.3)葡萄糖ヲ投與セル家兎ニテハ筋ニ於ケルレコレラ總テノ燐酸ノ含量ハ豆腐殼ヲ以テ飼養セル家兎ニ於ケルト殆ンド相同ジ,只焦性燐酸及ビ難熱酸加水分解性燐酸ノ價ハ葡萄糖投與家兎ノ筋ニテハ正常家兎ニ於ケルヨリモ僅カニ大ナルモ易熱酸加水分解性燐酸ノ含量ハコレト反對ノ關係ヲ呈ス.4)正常家兎ノ筋ニ比シ兩側内臟神經切斷家兎ノ筋ニ於テハ無機燐酸及ビふおすふあげーん燐酸ハ僅カニ多クらくとあちどげーん燐酸,焦性燐酸Δ°_<180'>及ビΔ^<180'>_v燐酸及ビ總燐酸ハ僅カニ少ナシ.5)スベテノ燐酸ノ内らくとあちどげーんノ含量ハ動物ノ營養状態ト密接即チ筋肉ノ糖原質ト密接ノ關係アルモノノ如ク饑餓家兎ニ於ケルヨリモ營養良好ナル家兎ノ筋肉ニ多シ.正常又ハ手術家兎ニ於テモ新鮮ナミ横絞筋ハ六炭糖二燐酸ヲ含有セズ.6)對照實驗トシテ家兎ヲ繩縛スルコトナク耳縁靜脈ヨリ血液ヲトリ次デ右側外股筋ヲ剔出シ更ニ三時間ノ後ニ血液及ビ左側ノ外股筋ヲ採リ血糖及ビ各種燐酸量ヲ比較スルニ無機燐酸ふおすふあげーん燐酸らくとあちどげーん燐酸及ビ總燐酸ハ家兎ノ個々ニ於テハ前後5%以内ノ差ヲ示セドモ平均ニ於テハ殆ンド差異ヲ示サズ例外トシテ飢餓家兎ノ右側(初メニ剔出セシ)筋ハ左側(三時間後剔出セル)筋ヨリ平均7,5%ノらくとあちどげーん燐酸ヲ多ク有ス.兩筋ノ焦性燐酸並ビニΔ°_<180'>及ビΔ^<180'>_v燐酸ノ含量ハ家兎ノ個々ニヨリ10%以内ノ動搖ヲ云スモ平均ニテハ3%以内ノ差ニ過ズ.7)正常家兎ニいんすりんノ少量ヲ注射スルトキハ寡血糖ハ注射後2乃至3時間ニ最モ著明ニ現ハルモ六時間後ニハ正常血糖量ニ歸ル大量ノいんりん注射ノ場合ニハ血糖下降ハ少量ノ場合ヨリモ強ク注射後6時間後トイヘドモ尚正常値ニ復セズ飢餓家兎ニ於テハいんずりんニヨル血糖下降度ハ正常家兎ト大差ナケレドモ正常價ニ復歸スルニ長時間ヲ要ス葡萄糖投與家兎ニテハ同量ノいんずりん注射ニヨリ血糖ノ減少度ハ少ナシ.いんすりん注射ニヨリ血糖ハ約0,05%以下ニ下降スルトキハ痙攣ヲ起シ來ル.兩側内臟神經切斷家兎ハいんすりんニ對シ敏感ニシテ少量ノいんずりんニテモ容易ニ痙攣ヲ起シ來ル.8)いんずりんノ少量ノ注射ニヨリ痙攣ヲ起サゞル家兎ニツキいんずりん注射後寡血糖ノ最モ著明ナル三時間後ニ剔出セル筋肉ノ燐酸含量ヲ注射前ニ剔出セル筋ノソレト比較スルニ無機燐酸ハ平均16%,ふおすふあげーん燐酸ハ6%減少シらくとあちどげーん燐酸ハ26%焦性燐酸ハ6%Δ°_<180'>燐酸ハ15%,Δ°<180'>燐酸ハ11%,總燐酸ハ4%増加ス.9)飢餓家兎ニ於テいんずりんニヨル筋ノ燐酸含量ノ變化ハΔ°_<180'>燐酸ヲ除キテハ正常家兎ニ於ケルト略相等シ.筋ノΔ°_<180'>燐酸含量ハ正常家兎ニアリテハいんずりんニヨリ増加スレ共飢餓家兎ニアリテハ減少ス殊ニ注目スベキハ飢餓家兎ニテハいんすんりんニヨル筋ノらくとあちどげーんノ増加ハ著明ニシテ40%ノ増加ニ當ル.10)葡萄糖投與家兎ニ於テハいんすりん注射〓筋肉中ノらくとあちどげーんノ増加ハ正常家兎ニ於ケルヨリモ少ナクシテ14%ノ増加ニ過ギズ.焦性燐酸ハ正常家兎ハ筋肉ニテハ増加スレ共葡萄糖投與家兎ニテハ減少ス.Δ°_<180'>及ビΔ^<180'>_vハ兩家兎ニ於テ増加スルモソノ増加正常家兎ニ於ケルヨリモ葡萄糖投與家兎ニ大ナリ.11)兩側内臟神經切斷家兎ノ筋ハいんすりん注射ノ後ニ正常家兎ニ於ケルト同ジ燐酸含量ノ變化ヲ呈ス.らくとあちどげーん燐酸ノ増加ハ手術家兎ニテハ正常家兎ニ於ケルヨリ小ナリ.焦性燐酸,Δ°_<180'>及ビΔ^<180'>_vノ増加ニ就テハ反對ノ關係ヲ示ス.12)正常家兎並ビニ兩側内臟神經切斷家兎ニ大量ノいんすりんヲ注射シ寡血糖性痙攣ヲ來シタルモノノ筋肉ノ無機燐酸含量ハ著明ナル増加ヲ示セドモ其他ノ燐酸えすてるハ總テ減少ス.此ハいんすりんノ作用以外ニ筋攣縮ノ結果ナラン.13)正常家兎ニあどれなりんヲ注射シ血糖増加ノ著明ナル注射後二時間ニ剔出セル筋ニテハ注射前ノ筋ニ比シ無機燐酸ハ6,6%.結ふをすふあげーん燐酸ハ14%,らくとあちどげーん燐酸ハ23%,酸可溶性總燐酸ハ12,5%,Δ°_<180'>燐酸ハ6%Δ^<180'>_v燐酸ハ、20%減少シ獨リ焦性燐酸ノミハ27%増加ス.あどれなりん注射後45分後ノ筋肉ニアリテハ無機燐酸ハ35%減少シ,ふをすふあげん燐酸ハ僅カニ3%減少スルノミらくとあちどげーん燐酸ハ注射後ニ時間後ノ筋ト反對21%増加ヲ呈ス.14)飢餓家兎ニあどれなりんヲ注射後2時間ニ剔出セル筋肉ニテハ總テノ燐酸含量多少減少シコノ減少ハ正常家兎ニ於ケルヨリモ小ナリ焦性燐酸ハ正常家兎ニテハ増加スルモ飢餓家兎ニテハ減少ス然ルニあどれなりん注射後45分ニ於テハ筋肉ノらくとあちどげーん燐酸,焦性燐酸Δ°_<180'>燐酸ハ増加ス此レ2時間後ノ成績ト異ナル.Δ^<180'>_v燐酸及ビ酸可溶性總燐酸ハ45分後ニ於テ既ニ減少ス.15)葡萄糖投與家兎ニテハあどれなりん注射後二時間後ニ於テ筋肉ノ無機燐酸ふをすふあげん燐酸及ビΔ^<180'>_v燐酸ハ減少スレドモ焦性燐酸及ビΔ°_<180'>燐酸ハ増加ス.らくとあちどげん燐酸ハ増減ヲ示ザズ.あどれななりん注射後45分ニテハらくとあちどげーん燐酸ハ20%ノ増如ヲ示ス.Δ°_<180'>燐酸及ビΔ^<180'>_v燐酸ハ共ニ増加スルモ酸溶性總燐酸及ビ焦性燐酸ハ減少ス.16)兩側内臟神經切斷家兎ニあどれなりんヲ注射シ注射後二時間後ニ剔出セル筋ニテハ正常家兎ニ於ケルト同ジク無機燐酵ふをすふあげーん燐酸酸可涵性總燐酸ハ減少ス.正常家兎ニ於ケルト異ナリ筋ノらくとあちどげーん燐酸Δ°_<180'>燐酸及ビΔ^<180'>_v燐酸ハ増加スルモ焦性燐酸ハ減少ス.

著者

高尾 美沙子 苅宿 俊文

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.133-136, 2008

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ワークショップスタッフの実践共同体における十全性の獲得のプロセスを明らかにするために,M-GTAを用いて,ワークショップスタッフらの学習のプロセスを明確化した.その結果,リーダーのサポート的な役割からスタートしたワークショップスタッフは,周辺参加からはじまり,役割の委譲をされていく中で,実践共同体の変化とともに,十全性を獲得していった様子が確認された.

著者

ソウェート聯邦財政部財政経済局 編

出版者

大阪毎日新聞社

巻号頁・発行日

vol.第4巻, 1927

著者

阿部 重夫

出版者

システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 : システム制御情報学会誌 = Systems, control and information (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.245-250, 2008-07-15

参考文献数

8

被引用文献数

7

著者

山内 章史 曽根 麻紀子 渡辺 信子 高橋 朋也 辻 英明

出版者

日本ペストロジー学会

雑誌

ペストロジー学会誌 (ISSN:09167382)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.74-76, 1996-10-31

被引用文献数

4

著者

田中 謙

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学経済学部研究年報 (ISSN:09108602)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.51-74, 2008-03

被引用文献数

1

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湿地は,今日もっとも危機に瀕している自然生態系の1つである。1971年にラムサール条約が採択されたが,どのような湿地を,どの程度,どのような法制度で保全するのかについては,すべて締約国の自主的な判断に委ねられていて,日本においては,ラムサール条約の指定登録湿地は,鳥獣保護法の鳥獣保護区や,自然公園法における国立公園の保護地域などにすでに指定されている地域ばかりである。現行の湿地保全の法システムに対しては,(1)現行の法システムは,土地所有権を手厚く保護して規制を最小限度に抑える「財産権偏重」の法システムであるとともに,もともと自然はあり余っており,その利用を図るという前提でできているために,自然を保護しようと多少の修正を加えても,今日の自然環境保全の要請に応えることができない, (2)湿地の自然環境を保全するという機能が非常に弱い一方,自然を過剰に利用する結果,自然環境が破壊されている, (3)生態系を保全するという観点がとても弱く,過剰利用による生態系の破壊が絶えない, (4)登録湿地は水鳥重視で選定され,また地元合意を重視しているため,湿地保全の対象地域が適切に指定されていない, (5)ゾーニング手法が用いられ,また既得権が重視されている結果,土地所有者などに対する開発規制がとても甘い,などの問題点を指摘することができる。今後の課題であるが,湿地一般の保全を目的とした総合的な「湿地保全法」を策定する必要がある。なお,総合的な「湿地保全法」を策定する際には, (1)土地所有権を手厚く保護して規制を最小限度に抑える「財産権偏重」の法システムを転換し,土地利用規制を強化する, (2)環境保全機能を強化するとともに,過剰利用を抑制する, (3)生態系保全の観点を確保する, (4)ラムサール条約の「国際的に重要な湿地」の選定基準を踏まえて,保全対象地域を適切な方法で指定する, (5)湿地保全対象地域の公有化,戦略的環境アセスメントの実施,湿地の保全と「賢明な利用」を組み入れた利用計画の策定・実施などによって,開発規制を強化する,などの視点を盛り込むことが必要である。Wetlands are now in crisis. The Ramsar Convention on Wetlands was adopted in 1971. But the details about the conservation and the wise use of wetlands are referred to each Contracting Parties. In Japan, the wetlands registered in the Ramsar List are already designated under the current laws such as the Natural Parks Law and Wildlife Protection and Hunting Law etc. With regard to the legal systems on wetlands in Japan, I can point out five problems. 1) The problem is to make too much of property rights. 2) The problem is to make use of the surplus environment. 3) There is no viewpoint of ecological conservation. 4) The problem is not to designate the wetlands appropriately. 5) The problem is not to regulate the development acts strictly.

著者

ふでやす かずゆき ヤスカワ ショウゴ 中村 伸行

出版者

早川書房

雑誌

ハヤカワミステリマガジン

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.9-16, 2012-04

著者

鳥居 和敬 大石 晃嗣 酒井 喜則 佐藤 芳幸 棟方 善成 紺谷 修

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント (ISSN:13414461)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.1001-1002, 2008-07-20

著者

中村 恭子 古川 理志

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂大学スポーツ健康科学研究 (ISSN:13430327)

巻号頁・発行日

no.8, pp.1-13, 2004-03

被引用文献数

4

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The purpose of this study was to verify that what mental factor is affecting the adherence volition of physical exercise. After the method made jogging and aerobic dance carry out for 30 minutes each to 85 juniors in J university (45 males, 30 females), it carried out self-valuation (Subjective movement intensity, Physical competence, Pleasure, Effect of exercise, and Adherence volition), and Profile of Mood States(POMS), and authorized the consciousness item which affects adherence volition.The result was as follows: 1) The subjects thought aerobic dance was very significant ``Pleasure'' and significant ``Efficacy of exercise''more than jogging. So the females' adherence volition to aerobic dance was very significant high. 2) The mental factor that had affected the adherence volition of exercise in common with each group was ``Pleasure'' and ``Physical competence''. 3) By the POMS test, the feeling after aerobic dance was improving very significant. As mentioned above, it was verified that ``Pleasure'' and ``Physical competence'' was one of the important factors as a mental factor that affects the adherence volition of physical exercise. Therefore, in order to make physical exercise continue habitually, the possibility that offer of the exercise program with ``Pleasure'' and ``Physical competence'' will be effective was suggested.

著者

匂坂 佳代子 SAGISAKA Kayoko

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, 2011-12

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ビッグ・ディール契約の課題を明らかにするために、日本の中小理工医学系国立大学における電子ジャーナルの需要と提供の実態として利用と契約状況の双方を調査し、それらの関連性を探った。協力の得られた9大学を対象とし、研究者に対するウェブを用いた質問紙調査及び、図書館に対する契約状況調査を行った。更に、2大学の図書館員にインタビュー調査を行った。研究者からは、250人(回答率7.7%)の回答を得た。研究者の電子ジャーナルの需要は高かった。一方、図書館は、ビッグ・ディール契約におけるパッケージを維持するために、研究者の需要があるいくつかの学会誌等が契約できない状況が確認された。研究者の需要と図書館からの提供にはずれが生じていたが、現状では図書館は、ビッグ・ディール特有の価格設定のために修正は難しいことも明らかになった。この要因により、研究者の私費購読や他大学の知人への依頼という利用実態があると考えられた。

著者

大塚 英志 齊木 崇人 泉 政文 尹 性喆 Eiji OHTSUKA Takahito SAIKI Masafumi IZUMI Seongcheol YUN

出版者

神戸芸術工科大学

雑誌

芸術工学2012

巻号頁・発行日

2012-11-30

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本研究は、近代史を通じて日本の植民地統治下にあった台湾・朝鮮半島・旧満州を中心とする東アジアを、一つのまんが・アニメーションの文化圏として仮説的に考え、2 つの研究の視座を提示する。一つは「植民地まんが研究」である。現在の日本まんが史の戦前の記述は、いわゆる「内地」で出版・発行されたまんがに限定され、「植民地」における出版物は対象とされず、他方、東アジア地域でも日本統治時代の日本まんがはまんが史の対象とはなりにくい。もう一つの視点は、大塚が日本におけるディズニーの受容を日本まんが史の中に位置づけたことを踏まえ、各地域のディズニー受容のあり方を検証することで各地域のまんが・アニメーション表現の地域差を描き出せるのではないか、というものである。同一の指標に基づき、その受容の偏差を検証するという手法は「映画的手法の受容」においても可能であろう。

著者

魏力 米克拉依

出版者

北海道大学大学院文学研究科

雑誌

研究論集 (ISSN:13470132)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.29-50, 2011-12-26

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本稿は,主に現代ウイグル語の漢語借用に見られる音韻現象を分析ものである。具体的な分析の対象は音の対応,母音脱落・融合,渡り音による再音節化などの現象であり,系統的な関連性がない両言語の間に起こる一定の音の対応及び音節構造を決定する要因について検討する。まず,背景となる漢 語借用の先行記述及び現状などから漢語借用語の典型的な音の対応を,次の5つにまとめる:1)複合母音の短縮;2)唇歯摩擦音の両唇閉鎖音化;3)漢語zi[ʦɿ] の母音同化;4)そり舌音の硬口音蓋化;5)破擦音の摩擦音化;次いで,現代ウイグル語の音韻特徴と音節構造を先行記述に基づき,借用語の音韻特徴を考えるとき,そもそも地域で話される借用元となる漢語方言を基盤として考えるべきことを示す。そして,日常的に定着している漢語からの借用データを基に,借用語の音韻構造について再検討を行う。音韻構造の中でも音の変化と音節構造に焦点を置く。そこで,結論として具体的には次のようなことを挙げる:1)母音連続を避けるため,母音脱落,半母音化などが起きる;2)唇歯音f[f]>両唇音p[p]>両唇音[

著者

隅野 美砂輝 山崎 利夫

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

学術研究紀要 (ISSN:13426613)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.87-100, 2009-03

著者

古川 千絵

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.27-46, 2005-11-15

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Many people living in advanced countries have sympathy for the desire for self-realization or self-discovery. However, particularly in Japan, society does not provide any support for the process of jibun-sagashi (finding oneself) or the negative consequences of the process. Given this situation, the purpose of this paper is to investigate the possibility of institutional support for jibun-sagashi. For this purpose, the gapyear in the U. K. is chosen as a subject of a case study, since it is an institutionalized support system that allows mainly young people to take time off for a process of self-discovery, with a time limit. The contents of newspaper articles during the past fifteen years are used to examine the social awareness that is said to be the basis for the popularity of the gapyear. From an analysis of the contents of newspapers, it is clear that positive expectations have long been placed on the gapyear, although many problems, which in some cases threatened its viability, have also been revealed during these fifteen years. These problems have included a deterioration of the financial situation of students led by the introduction of university tuition, and the excessive institutionalization and commercialization of the gapyear. There are two aspects of the expectations toward the gapyear : it is seen as a period for finding oneself, and as a period for learning new skills and gaining new experiences. The two are not separate, but rather are related to each other. These findings confirm the fact that it is important for society to support people in taking a gapyear or similar period in response to these expectations. Yet, on the other hand, it seems that expectations are thrown at the gapyear in an uncritical manner, and there is a need to accurately grasp this situation. How do people experience the gapyear or other similar self-discovery, what needs do they feel that makes such a period necessary, and how do these experiences bring actual benefits in their future careers? It is critical to find answers to these questions. In addition, it is possible that the gapyear has resolved the problems resulting from the distortions of the educational system or employment situation, rather than rectifying these systems themselves. These points are essential when thinking about the possibility of institutional support for jibun-sagashi in Japan as well.

著者

小野寺 利行

出版者

比較都市史研究会

雑誌

比較都市史研究 (ISSN:02871637)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.11-23, 2011-12-20

著者

川瀬善太郎 著

出版者

大日本山林会

巻号頁・発行日

1923