著者

三井甲之 著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1944

著者

山県有朋 著

出版者

魯庵記念財団

巻号頁・発行日

1926

著者

荒木 由希 Araki Yuki

出版者

金沢大学大学院人間社会環境研究科

雑誌

人間社会環境研究 = Human and socio-environmental studies (ISSN:18815545)

巻号頁・発行日

no.36, pp.45-61, 2018-09-28

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きもの産業はピークの2兆円産業から6分の1にまで縮小している。 本稿はその縮小原因を.先行研究から分析し. (1)生活スタイルの変化,(2)高付加価値化戦略,(3)産業の組織構造の問題の 3点に整理した。 生活スタイルの変化による需要減少に伴い, 生き残りをかけてきもの産業がとった戦略は. 高付加価値戦略, フォ ーマル路線戦略であった。 しかし. いまや消費者のニ ーズ は高級路線から変化している。 それにもかかわらず. きもの業界は, きもの=高級品という図式 に固執し. ますます消費者ニー ズと乖離する「高付加価値化の罠」とも呼ぶぺき状況にある。 本 稿では. ぎもの産業が高付加価値化の罠に陥った理由に,「伝統」という要素が深く関わってい るのではないかという仮説を立てた。 そして先行研究整理を通じ. 生産流通過程において.高級 化路線をもたらす分業システムが硬直的に垂直統合されており, 簡単には変えられず従来の高級 路線に縛られているために, きもの産業が「高付加価値化の罠」から脱却できないとのロジック を析出した。 これはドメスティックな消費慣習に依存して, それを破壊してまで新しい市湯機会 にチャレンジすることを躊躇する日本のものづくり産業全般の業界状況と重なる話である。 こ れまでに各種の対策が提言されているが, 国や自治体の一律的な政策は, 主因である構造的な問 題が未解決のままであり. 現場で機能していないことが多い。 きものを生産する現場は, 日本全 国各地に存在し,その地域と風土を活かしたきもの作りを行っている。そこで,地域特異性を考慮した. きもの産業の構造の再編成の重要性と有効性を,今後の検討課題として整理する。

著者

豊国

出版者

蔦屋吉蔵

雑誌

[豊國十二ヶ月]

巻号頁・発行日

1854

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画題:十二月ノ内・水無月・土用干

著者

添田 哲平 佐藤 隆裕 角田 圭 長谷川 信 久留利 菜菜 土橋 邦生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.D3P1517, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】近年COPD患者に対する身体への酸素の取り込みを総合的かつ簡便に評価できる20秒間息こらえテストが用いられるようになり、先行研究においては20秒間息こらえ開始後の動脈血酸素飽和度(以下SpO2)の変化についての報告はあるが、そのテストの方法論は確立されておらずメカニズムも解明されていない.今回健常成人男性において、息こらえ時の呼吸の止め方の違いによりSpO2や呼気ガスにどのような変化が起きるか、またその変化がどのような個人因子と関連があるのかについて調べ、20秒間息こらえテストの有用性を検討することを目的とした.【方法】対象者は本研究の目的および内容について説明を行い、紙面にて同意の得られた健常成人男性19名を対象とした.測定項目は、呼気ガス分析装置により、V(dot)E、V(dot)O2、V(dot)CO2、ガス交換比(以下R)、呼吸数、パルスオキシメータによりSpO2を測定した.測定は、端坐位にて、安静3分間、その後息こらえ20秒間、息こらえ終了後の安静3分間についてSpO2は5秒毎に記録し、呼気ガス分析の値は一呼吸毎の値とした.息こらえ時の呼吸の止め方は3条件とし、息をこらえる直前の呼吸を、条件1では最大吸気位、条件2では最大呼気位、条件3では安静吸気位で息こらえを開始することとした.また、アンケートにより身長、体重、運動習慣等を調査した.条件1と条件2の平均の比較にはWilcoxonの符号付順位検定を、条件3での群間比較にはMann-WhitneyのU検定を用い有意水準は5%未満とした.【結果】条件1と条件2の比較では、V(dot)Eの値が呼吸再開後の2回目と3回目の呼吸において、Rの値は呼吸再開後の3~10回目の呼吸において、条件1よりも条件2で有意に高値を示した.また、SpO2の値は、息こらえ開始後の25~50秒にかけて条件1よりも条件2で有意に低値を示し、条件2では一旦低下した後上昇し、息こらえ開始後の65~115秒にかけて安静時の平均値を上回った後、息こらえ前の値に近づいた.条件3については、息こらえ後のRの値が1を超えずに徐々に回復する群(以下A群、n=11)と、1を超えた後徐々に減少し回復が見られる群(以下B群、n=8)の2群に分けられ、V(dot)Eの値が呼吸再開後の2回目と4回目の呼吸において、またRについても3~12回目の呼吸においてA群よりもB群で有意に高値を示した.SpO2の値は、B群では値が低下後に上昇し息こらえ開始後の55~100秒にかけて安静時よりも高い値を示した.運動習慣については、A群よりもB群において有意に運動習慣が少なかった.その他のアンケート結果には2群間に差は認められなかった.【まとめ】安静吸気位での20秒間息こらえテストは、そのSpO2の値の変化が運動習慣の違いを反映し、本テストが運動習慣を評価する指標として有用である可能性が示唆された.

著者

赤羽 祐哉 吉川 徹 讃岐 亮

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.743-744, 2014-09-12

著者

楽木 章子 東村 知子 八ッ塚 一郎

出版者

岡山県立大学保健福祉学部

雑誌

岡山県立大学保健福祉学部紀要 = BULLETIN OF FACULTY OF HEALTH AND WELFARE SCIENCE, OKAYAMA PREFECTURAL UNIVERSITY (ISSN:13412531)

巻号頁・発行日

no.25, pp.75-85, 2019-03-12

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家族関係の多様化にも関わらず、今なお、大多数の日本人にとって、「家族とは血縁で結ばれた親子を基本にする」という直結規範(産むことと育てることを直結させる家族観)が、その根底にある。この家族観は、「血縁のない親子をも認める」という分離規範(産むことと育てることの分離を是認する家族観)と対立し、養子縁組家庭の存在を意識的・無意識的に疎外している。本研究では、圧倒的多数派(直結規範)による支配的言説と、これに対する圧倒的少数派(分離規範)の対抗言説を言説領域ごとに検討する。具体的には、(1)学校という空間における支配的言説とその対抗言説、(2)実父母に対する支配的言説とその対抗言説、(3)身近な人々による支配的言説とその対抗言説、(4)メディアによる支配的言説と対抗言説を取り上げ、これらを具体的な事例に即して検討する。

著者

橋本左内 (景岳) 著

出版者

山本忠輔

巻号頁・発行日

1889

著者

小山 周子 コヤマ シュウコ Shuko KOYAMA

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2014-03-20

著者

松本 鮎美 三上 弾 木全 英明

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J101-D, no.10, pp.1448-1461, 2018-10-01

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本論文では,スポーツ映像を対象として,動作中のイベントの発生タイミングを時間的に詳細に検出することを目指し,映像を疑似的に高フレームレート化した上で,高フレームレート化された映像からイベントを検出する手法を提案する.一般的に,スポーツの動作は非常に高速である.例えば野球において投手のボールのリリースタイミングを分析することを考えると,フレームとフレームの間で撮影されていない可能性がある.一般的な映像からのイベント検出手法の時間分解能は映像のフレームレートに制約されてしまう.この問題を解決するために我々は,低次元特徴に着目し,低次元特徴空間における映像の疑似高フレームレート化による高い時間分解能でのイベントタイミング検出方法を提案する.これは,映像をダイナミックスを保持したまま低次元特徴空間へマッピングするものであり,これにより高フレームレート化が容易となり,フレームレートより詳細なレベルでのイベントのタイミング検出が可能となる.更に,クラスタリングによるアノテーションを行うデータの自動抽出と,ストリームデータに対する逐次的なアノテーションの導入により,実環境での利用への拡張を行う.

出版者

[鉄道省]国際観光局

巻号頁・発行日

1940

著者

小林 快次

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.127-130, 2014-02-01 (Released:2015-02-01)

参考文献数

6

著者

前橋 竹之 斉藤 謙治 加藤 誠一 山下 栄一

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.2-3, 1978

著者

寺本 松野

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

教育と医学 (ISSN:04529677)

巻号頁・発行日

vol.36, no.9, pp.p830-835, 1988-09

著者

斎藤 茂男

出版者

アドバンテ-ジサ-バ-

雑誌

教育評論 (ISSN:00235997)

巻号頁・発行日

no.430, pp.p22-27, 1983-04

著者

増井 香名子

出版者

大阪府立大学 人間社会システム科学研究科 人間社会学専攻 社会福祉学分野

雑誌

社会問題研究 = THE JOURNAL OF SOCIAL PROBLEMS (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

no.69, pp.57-66, 2020-02-21

著者

Haruhiko Inada Jun Tomio Masao Ichikawa Shinji Nakahara

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20200504, (Released:2021-02-13)

参考文献数

40

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Background: Modal shifts in transport may reduce overall road injuries. Cyclist junior high school students are at a high risk of road injuries while commuting in Japan, and injuries among junior high school students could be reduced if the cyclists switch to other transport modes.Methods: We estimated the change in the incidence of road deaths and serious injuries while commuting in months with heavy snowfall, when cyclists are likely to switch to other transport modes. Using police data on the monthly number of road injuries while commuting among junior high school students in Japan between 2004 and 2013 and corresponding population statistics and snowfall data, we calculated the monthly injury rate (number of deaths and serious injuries divided by population) at the prefecture level. We conducted Poisson regression analysis to estimate the change in the rate in months with a snowfall of ≥100 cm, compared to months without snowfall.Results: A total of 3164 deaths and serious injuries occurred during 2004 to 2013. The injury rate among cyclists was almost zero in months with a snowfall of ≥100 cm. That among cyclists and pedestrians in these months was reduced by 68% (95% confidence interval, 43-82%).Conclusions: In months with heavy snowfall, road injuries while commuting were reduced due to the near-elimination of cycling injuries among junior high school students in Japan. Switching from cycling to other transport modes would reduce overall road injuries among this population, and inducing modal shifts can be an important tool for road safety.

著者

日本18世紀学会 [編]

出版者

日本18世紀学会

巻号頁・発行日

0000

著者

奥村 義博

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

言語文化研究 = STUDIES IN LANGUAGE AND LITERATURE (ISSN:02862093)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-25, 2016-09-01

著者

渋谷 栄作 吉村 省二

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.366-372, 1994-06-10 (Released:2011-07-11)

参考文献数

8