出版者

外務官吏研修所

巻号頁・発行日

1948

著者

二宮 祐 小島 佐恵子 児島 功和 小山 治 浜島 幸司

出版者

独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構

雑誌

大学評価・学位研究 = RESEARCH ON ACADEMIC DEGREES AND UNIVERSITY EVALUATION (ISSN:18800343)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-25, 2019-03

著者

吉植 庄栄

出版者

東北教育哲学教育史学会

雑誌

教育思想 (ISSN:03860663)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.83-106, 2020-03-31

著者

上地 雄一郎 宮下 一博

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.80-91, 2005 (Released:2005-11-11)

参考文献数

47

被引用文献数

9 6

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本研究の目的は,Kohutの自己心理学の視点から自己愛的脆弱性を測定する尺度を作成することであった.自己愛的脆弱性は,承認・賞賛への過敏さ,潜在的特権意識,自己顕示抑制,自己緩和不全,目的感の希薄さという5つの指標を通して測定できると想定した.用意された52項目を因子分析した結果,上記の指標に相当する因子が確認された.因子分析により選択された40項目が5つの下位尺度に分類され,これらの全体が自己愛的脆弱性尺度(Narcissistic Vulnerability Scale: NVS)と命名された.NVSで測定される自己愛的脆弱性は,過敏型の自己愛と正の相関を示した.NVSの全下位尺度において,高得点者は低得点者よりも高い不安やうつ傾向を示した.精神症状をもつ患者は,NVSの全下位尺度において健常者より高い得点を示した.

著者

杉山 寿美 原田 良子 平岡 美紀 大重 友佳

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.192-200, 2010 (Released:2014-11-21)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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コラーゲンに対する生姜プロテアーゼの作用は,酸性条件下でのテロペプタイドに対するものであり,三重らせん部位に対しては作用しない。一方,生姜プロテアーゼはコラーゲンの熱分解物であるゼラチンには作用する。我々は,コラーゲンに対する生姜プロテアーゼの作用に基づき,加熱・温蔵過程における鶏肉のコラーゲンの変化と軟化を検討した。その結果,加熱により,鶏肉の酸可溶性コラーゲン(ASC),ペプシン可溶化コラーゲン(PSC)は減少したが,不溶性コラーゲン量(ISC)は増加した。加熱調理した鶏肉の温蔵は,ゼラチン化を促し,コラーゲン総量を減少させた。生姜搾汁の添加ではコラーゲン総量が減少し,加熱後に生姜搾汁を添加した場合に著しいものだった。これは,加熱調理および温蔵過程で不均一な構造となったコラーゲンの熱変性部位に生姜プロテアーゼが作用したためと考えられた。また,生姜搾汁を添加し温蔵した鶏肉は,生姜搾汁を添加していない鶏肉と比較して剪断強度が低かった。

著者

菊池 康浩

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 39 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.91-92, 2015 (Released:2018-08-03)

参考文献数

4

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本研究は,体験的に確率の意味を理解する数学的活動を充実させ,統計的確率と数学的確率の接続を円滑に進めようと試みたものである。一連の学習が終了した後の生徒のワークシートへの記述や調査問題による達成度から,体験的に確率の意味を理解する数学的活動を充実させれば,生徒は統計的確率と数学的確率の意味を理解するとともに,起こり得るどの場合も同様に確からしいときに数学的確率を求められると分かり,統計的確率と数学的確率の接続を図れることが明らかになった。

著者

神谷 拓

出版者

宮城教育大学

雑誌

宮城教育大学紀要 = Bulletin of Miyagi University of Education

巻号頁・発行日

vol.52, pp.191-200, 2018-01-31

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The purpose of this study was to identify the problems, i.e., distortions and misunderstandings of the reference materials cited in Atsushi Nakazawa’s author titled “Changes of Extracurricular Sports Activities from the Postwar to the Present: Why are Sports Activities Connected with School Education” by focusing on it’s the procedures of hypothesis setting. To this end, I analyzed Nakazawa’s process of setting hypothetical viewpoints in this book, specifically those such as:(1)sports activities and school education have got connected after the war(; 2)“children’s autonomy” plays a role in connecting sports(games)and extracurricular sports activities with school education;(3)a paradox exists on the issue of “children’s autonomy”. Then, I disclosed the fact that Nakazawa’s distortions and misunderstandings of the reference materials actually resulted in these viewpoints.

著者

川上 隆志

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

専修大学社会科学研究所月報 = The Monthly Bulletin of the Institute for Social Science Senshu University (ISSN:0286312X)

巻号頁・発行日

vol.671, pp.16-35, 2019-05-20

著者

中村規一 著

出版者

上田書房

巻号頁・発行日

1910

著者

伊藤 寿和

出版者

日本女子大学文学部

雑誌

日本女子大学紀要 文学部 (ISSN:02883031)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.87-99, 2016-03-20

著者

鎌田 正裕 川原 拓

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.192-194, 2000-03-20 (Released:2017-07-11)

参考文献数

4

被引用文献数

1

出版者

文源堂[ほか]

巻号頁・発行日

1906

著者

服部 匡 HATTORI Tadasu

出版者

京都

雑誌

総合文化研究所紀要 = Bulletin of Institute for Interdisciplinary Studies of Culture Doshisha Women’s College of Liberal Arts (ISSN:09100105)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.162-176, 2010-03-31

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研究ノート (Note)

著者

Masakazu Yamagishi Nagara Tamaki Takashi Akasaka Takanori Ikeda Kenji Ueshima Shiro Uemura Yutaka Otsuji Yasuki Kihara Kazuo Kimura Takeshi Kimura Yoshiki Kusama Shinichiro Kumita Hajime Sakuma Masahiro Jinzaki Hiroyuki Daida Yasuchika Takeishi Hiroshi Tada Taishiro Chikamori Kenichi Tsujita Kunihiko Teraoka Kenichi Nakajima Tomoaki Nakata Satoshi Nakatani Akihiko Nogami Koichi Node Atsushi Nohara Atsushi Hirayama Nobusada Funabashi Masaru Miura Teruhito Mochizuki Hiroyoshi Yokoi Kunihiro Yoshioka Masafumi Watanabe Toshihiko Asanuma Yuichi Ishikawa Takahiro Ohara Koichi Kaikita Tokuo Kasai Eri Kato Hiroshi Kamiyama Masaaki Kawashiri Keisuke Kiso Kakuya Kitagawa Teruhito Kido Toshio Kinoshita Tomonari Kiriyama Teruyoshi Kume Akira Kurata Satoshi Kurisu Masami Kosuge Eitaro Kodani Akira Sato Yasutsugu Shiono Hiroki Shiomi Junichi Taki Masaaki Takeuchi Atsushi Tanaka Nobuhiro Tanaka Ryoichi Tanaka Takuya Nakahashi Takehiro Nakahara Akihiro Nomura Akiyoshi Hashimoto Kenshi Hayashi Masahiro Higashi Takafumi Hiro Daisuke Fukamachi Hitoshi Matsuo Naoya Matsumoto Katsumi Miyauchi Masao Miyagawa Yoshitake Yamada Keiichiro Yoshinaga Hideki Wada Tetsu Watanabe Yukio Ozaki Shun Kohsaka Wataru Shimizu Satoshi Yasuda Hideaki Yoshino on behalf of the Japanese Circulation Society Working Group

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-19-1131, (Released:2021-02-16)

参考文献数

1401

被引用文献数

50

著者

井上 真彩子 古宮 昇

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.143, 2017 (Released:2018-02-15)

著者

トム・リバーフィールド編集

出版者

トム・リバーフィールド

巻号頁・発行日

2019

著者

北崎 幸之助

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.217-235, 1999-09-30 (Released:2017-05-19)

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これまでの戦後開拓地研究は, 政策的評価やモノグラフ的な営農形態と土地利用の変容過程に限られていた.しかも戦後開拓地における営農形態や土地利用の変容・分化が生じた原因については十分に究明されていない.本研究は福島県西白河高原西郷村に建設された戦後開拓地を研究対象地域として, 自然条件や開拓組織, 入植者の属性, 農家個々の対応, 開拓指導者の役割などの内生的な要因に着目して, その変容過程を明らかにすることを目的とした.白河報徳開拓農業協同組合は第2次世界対戦後, 加藤完治が直接的な営農指導を行った開拓地である.加藤は地縁・血縁関係のない20歳代の農業技術に未熟な入植者を, 共同経営を通して開拓地に定着させようとした.一方, 海外での入植経験をもつ40歳代の入植者には, 個人経営の形態をとらせた.営農基盤が確立すると, 共同経営を小ブロックに分割して, 個人経営への移行段階とした.加藤完治の後継者となった息子の弥進彦は, 営農の柱を酪農とバレイショの生産にし, それまでの自給的・共同体的な営農から脱却させて, 商業的農業への転換をはかった.このことは, 高度経済成長期での開拓農村維持に大きく貢献した.また, 加藤完治を核として形成された共同体的集団は, 機能的集団へとその性格を変化させた.1980年代に開拓集落の農家は, 大規模酪農家と第2種兼業農家に分化していった.この両者間の土地貸借関係も, 農業集落を現在まで維持する大きな要因となっている.

著者

坂本 結佳 森本 祥一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.127-130, 2013 (Released:2014-02-03)

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デマンド交通は,タクシーのように利用者の要求に応じ,指定の場所から場所への移動を路線バス並みの低料金で提供するサービスである.交通網が行き届いていない地域の課題解決や,環境への負担が少ない次世代の交通手段として期待されているシステムである.日本の各地で導入はされているが,その大半の地域では廃止され,交通手段として定着している地域は少ない.よって本研究では,過去の導入事例よりデマンド交通が適さない地域を特定し,その失敗要因について考察する.これにより,不用意な導入による失敗を避け,今後のデマンド交通のあるべき姿を明らかにする.

著者

北野 秋男

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.95-114, 1986-10-10 (Released:2017-06-01)

著者

生田長江 訳

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

vol.第2編人間的な余りに人間的な, 1917