著者

山下芳太郎 著

出版者

山下芳太郎

巻号頁・発行日

1920

著者

角田 信恵

出版者

岐阜聖徳学園大学

雑誌

岐阜聖徳学園大学紀要. 外国語学部編 (ISSN:13460897)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.37-51, 2011-02-28

著者

調 麻佐志 鳥谷 真佐子 小泉 周

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-32, 2020-04

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新型コロナウイルス感染症対策における日本の「検査数」が十分かどうかについて,世界各国からも日本国内 からも多くの疑問の声が寄せられている.こうした対策方針については, 感染が引き起こす影響範囲は広範にわ たり複数の要素が複雑に関係するため,状況の一面のみ切り取るだけでは全体像が見えにくく,関係するセクタ ー間ですれ違いが発生している.そもそも,こうしたすれ違いは,日本の新型コロナウイルス感染症対策方針に 関するコミュニケーション不全として捉えることも可能であり,その不全の理由を明らかにすることは科学技術 コミュニケーションの役割として重要と考える. なぜ検査数が絞られてきたのか.政府の実行力だけに問題があるのではなく,新型コロナウィルス感染症対策 を効果的に実行するにあたって,システム的な阻害要因や見落とされている課題があることも考えられる. 本稿では,まず,システム思考の技法(因果ループ図)を使って新型コロナウイルス感染症に関係する状況を 可視化し,そのシステムとしての特徴を確認した.我々の因果ループ図は,「感染モデル」と「発症者対応モデ ル」から成り立っている.政府および専門家会議1)は,死者数,ついで重症者数を可能な限り減らすことを目標 に,「感染モデル」と「発症者対応モデル」を分離して対応してきた.その過程で注意を払っているのが,おそ らく医療資源の枯渇をさけることであり,これが一つの要因となり,これまで検査数を増やすことができなかっ たと考えられる. しかし,このやり方はそれぞれのモデルを別々に捉えた場合には合理的だが,二つのモデルの界面で発生する 深刻なシステム上の弱点があることが分かった.たとえば,検査のハードルを上げてしまうと,検査を受けずに 市中で活動する軽症の発症者を多く発生させ,感染機会を増大,新規感染者を増やしてしまう.これがあらたな 感染拡大を生み出す.そのことを考えれば,以下二つの方策の実行が必要となる. ① 感染機会の強力な削減策と保障の実施 一刻も早く封鎖等の措置あるいはそれに相当する感染機会の強力な削減策(休校や外出自粛・禁止,イベント 中止,都市封鎖など)を実施する必要がある. ② 医療資源への影響を抑えて検査が実施できる医療体制の導入と検査の徹底 検査を拡大するために,韓国で有名なドライブスルー検査・ウォークスルー検査をネット問診などと組み合わ せて実施するなど,医療資源との繋がりを最小限にした検査システムを導入することが求められる. つまり,初期段階においては感染源を見出すクラスター対策等の方針をすすめることで対応が可能であったも のの,感染が一定程度広がり,医療資源を逼迫する現状においては,二つのモデルの界面で発生する深刻なシス テム上の問題に対して,市中で感染を拡大させる軽症者(および不顕性感染者)による感染拡大を抑えるため, 検査数を増やすなど両面作戦の必要があると考えられた.また,市民においても,マスクや手洗い等の感染予防 策をとるとともに,感染機会を減らすための行動変容が求められることが,因果ループ図から明らかである. 本事例は,市民,専門家ともに状況をシステム全体で理解し,その理解を共有することの重要性を示す一例で あろう.

著者

Atsushi Mizuno Jeffrey Rewley Takuya Kishi Chisa Matsumoto Yuki Sahashi Mari Ishida Shoji Sanada Memori Fukuda Tadafumi Sugimoto Miki Hirano Koichi Node

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.3, no.7, pp.414-418, 2021-07-09 (Released:2021-07-09)

参考文献数

12

被引用文献数

6

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Background:The relationship between Twitter ambassadors and retweets has not been fully evaluated for “tweet the meeting” activity.Methods and Results:We collected data on the number of tweets and retweets during the Japanese Circulation Society’s (JCS) annual meetings in 2019, 2020, and 2021. After adjustment, JCS Twitter Ambassadors, selected by the JCS to increase the meeting’s visibility, increased the total number of retweets by 9%.Conclusions:This is the first report on the numerical relationship between JCS Twitter Ambassadors and the total number of retweets during an annual congress. Original tweets by JCS Twitter Ambassadors increased the number of retweets, but retweets by influencers were more effective at stimulating social media engagement.

著者

矢島 通孝 野末 源一 長田 尚夫 木村 正文 榎本 裕

雑誌

日本性科学会雑誌 = Japan Journal of Sexology

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.15-19, 1995-10-01

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

永田 晴紀

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.4_108, 2020

著者

齋藤 新 佐藤 大介 高木 啓伸

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.3_42-3_57, 2014-07-25 (Released:2014-09-25)

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近年,情報通信機器およびそれらを介して得られる情報にアクセスできることは,暮らしの上で必要不可欠なものとなっている.とくに,障害を持つユーザにとって,情報通信技術(ICT)は「社会への扉」でありその社会的意義は非常に大きい.そのため,情報および情報通信機器へのユニバーサルアクセスを義務付ける,または推進するための法令を施行している国は多い.また,World Wide Web Consortium (W3C)などの標準化団体はアクセス可能性(アクセシビリティ)に関する技術的標準およびガイドラインを定めており,ICTの提供者が具体的に検証することを可能にしている.本稿では,ICTにおけるアクセシビリティを取り巻く歴史的経緯について紹介し,アクセシビリティ向上を推進する法整備および標準規格について解説する.また,それらの法令・規格に適合するコンテンツの作成および検証を支援する技術について概説する.さらに,近年注目を浴びているタッチUIおよびクラウドソーシングを含む,アクセシビリティ研究の最新動向についても述べる.

著者

柳原 伸洋

出版者

東海大学文学部

雑誌

東海大学紀要. 文学部 = The bulletin of the School of Letters (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.105, pp.155-169, 2016

著者

田島 佳也

出版者

日本福祉大学知多半島総合研究所

雑誌

知多半島の歴史と現在(16) = Chita Peninsula, its history and present (16) (ISSN:09154833)

巻号頁・発行日

vol.19, 2015-10-31

著者

杉森(秋本) 典子

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.103-115, 2008-08-31

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第二次世界大戦敗戦後,天皇への新聞の敬語が簡素化したことが先行研究により指摘されている(渡辺,1986;西田,1998).本稿はこの変化が二十世紀全体からみるとどれほどの変化だったのか,また,その変化はどうして起きたのかを探る.まず朝日新聞(二十世紀に発行部数が全国一である年が多かった代表紙)を使い,二十世紀の天皇への敬語の主な変化を概観する.そのために,(1)毎年の天皇誕生日の記事のパラ言語的な分析として,記事を構成する要素(テキスト,写真,書道)などの大きさを字数に直して測り,敬語の出現率,そして頻度を調べ,占領初期から敬語の形態素の出現率と頻度が減ったことを示す.敬語の簡素化については,社会変化に伴う国民や新聞社の独自の判断(竹内・越前谷,1987),占領軍の検閲による削除(江藤,1994),宮内当局の要求に新聞社が妥協した(松浦,1984)などと様々な説明がされてきた.しかし,その変化のメカニズムを新聞の言語使用決定のプロセスから解明しようとする研究はまだされていない.そこで,本稿では,その変化が起きたプロセスを次の2点から探る.(2)天皇・皇族についての記事の,検閲に出されたバージョンと出版になったバージョンの比較.(3)新聞の言葉遣いに影響を与えたのではないかと思われる人々(米国と日本の検閲官他)への聞き取り調査.これらを調べた結果に基づき,本稿では,天皇・皇族への新聞の敬語は占領軍の検閲方針によって減らされたのではなく,新聞関係者と日本人検閲官独自の判断によって簡素化された可能性があることを論ずる.

出版者

海上保安庁

巻号頁・発行日

vol.昭和41年, 0000

著者

水町 海斗 中山 透 手良村 知功 遠藤 広光

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

pp.21-027, (Released:2022-02-08)

参考文献数

34

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The parazenid genus Cyttopsis Gill, 1862 includes two valid species, C. rosea (Lowe, 1843), known from the Atlantic and Indo-west Pacific Oceans, and C. cypho (Fowler, 1934) restricted to the eastern Indian and western Pacific Oceans. Around Japan, the former species is common, whereas the latter has not been recorded to date. However, two Cyttopsis specimens [51.6 and 71.8 mm standard length (SL)] collected from Tosa Bay and Enshu-nada, Japan in 2008 and 2019, respectively, have been identified as C. cypho. In addition to previous means of distinguishing between the two species, a faint dark lateral spot posteriorly on the body (absent in C. rosea) and fewer lateral-line scales (55–64) in C. cypho (vs 73–82), the following additional diagnostic characters were found: interspace between spines on 4th and 5th abdominal scutes very narrow (C. cypho) vs. wide (C. rosea); orbit diameter 13.6–16.6% vs. 14.7–19.1% of SL; interorbital width 5.8–6.6% vs. 5.8–8.0% of SL; snout length 21.1–27.4% vs. 17.8–23.3% of SL; and mandible length 22.6–25.6% vs. 22.1–26.9% of SL. The two specimens, representing the first Japanese records of C. cypho (for which the new standard Japanese name “Ittenkagomatodai” is proposed), extend the northern range of the species from off northern Mindanao Island, Philippines (type locality).

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.69-75, 2003-01-25 (Released:2011-02-24)

著者

台湾総督府交通局鉄道部 編

出版者

台湾総督府交通局鉄道部

巻号頁・発行日

vol.第31(昭和4年度), 1930

著者

高橋 美佐子 Misako Takahashi

雑誌

日本文学ノート (ISSN:03867528)

巻号頁・発行日

no.50, pp.1-22, 2015-07-20

著者

東麓破衲 [著]

出版者

写

巻号頁・発行日

1400

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国語辞書。童蒙の教育的効果を挙げることを意図し、漢籍・仏書中の語や当時の普通語など約三千を18門に分類し、用字・語源などを簡単に記している。「節用集」を成立せしめた資料のひとつとして、辞書史上重要な位置を占めるが、著者は未詳。今日古写本下学集の伝本は40種近くに上るという。本写本は書写者未詳であるが、料紙・字体・墨色等から室町末期頃に書写されたものと推定される。国語学者亀田次郎(1876-1944)の旧蔵本。巻首や巻末には「賀茂/保號」などの3印記があり、見返しに貼付された亀田自筆の識語紙片の記述は、本写本がもと賀茂岡本家に伝来したものであることを伝えている。

著者

内田 正夫

出版者

和光大学総合文化研究所

雑誌

東西南北 = Bulletin of the Wako Institute of Social and Cultural Sciences

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.144-156, 2007-03-15

著者

堤 円香 中村 明澄 前野 貴美 高屋敷 明由美 阪本 直人 横谷 省治 前野 哲博

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.291-296, 2013 (Released:2014-01-10)

参考文献数

17

被引用文献数

2 1

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目的 : 小中学生への喫煙予防教育と父母の行動変容との関連を調査した.方法 : 茨城県神栖市の小中学校7校で喫煙予防教育を実施し, 受講した生徒に学んだことを家で話すよう促した. 1か月後に生徒の親を対象に自記式アンケート調査を行い, 子供からタバコの話を聞いたか, この1か月のタバコに対する新たな行動変容の有無とその内容などを調査した.結果 : 1109家庭に2枚ずつ調査票を配付し1427名の有効回答を得た. 子供から話を聞いたのは794名 (55.6%) , 行動変容があったのは271名 (19.0%) であった. 具体的な内容は, 禁煙した, 本数を減らす, 子供の前で吸わないなどが挙がった. 行動変容の有無は, 子供から話を聞いたことに有意に関連していた (オッズ比3.3 (95%Cl 2.4-4.6)).結論 : 小中学生に対する喫煙予防教育の実施は, 本人のみならず父母のタバコに対する行動変容につながる可能性が示唆された.

著者

商業興信所 編

出版者

商業興信所

巻号頁・発行日

vol.第25回, 1917

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6], 1600