著者

佐藤 美樹

出版者

金沢大学人間社会研究域法学系

雑誌

金沢法学 (ISSN:0451324X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.1-12, 2008-11-30

著者

守 如子

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.137-158, 2017-10-31

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There are two significant genres of pornographic manga for young female readers in contemporary Japan. One is called “Teens’ Love” (or “Ladies’ Comics”), and the other is called “Boys’ Love”. The purpose of this study is to clarify the characteristic traits of female consumers of pornographic manga, focusing on the Seventh National Survey of Sexuality among Young People (2011). These surveys are conducted every six years by the Japanese Association for Sex Education (JASE). The study compares the girls aged 12 to 22 whose source of information about sex was manga with those who cited other sources. The former had a positive image of sex and sexual open-mindedness, and demonstrated more knowledge of sex. Extrapolating from this data, I argue that pornography for young female readers can have a positive effect.

著者

景 英淑

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2011

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制度:新 ; 報告番号:甲3456号 ; 学位の種類:博士(文学) ; 授与年月日:2011/11/16 ; 早大学位記番号:新5783

著者

張 玉玲 Yuling Zhang

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Ethnology (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.57-91, 2005-09-30

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本稿では,華僑二世,三世および華僑社会へのリターン者(「復帰」者)のライフ・ヒストリーを通して,ミクロな視点から在日華僑が如何にエスニック境界を規定しアイデンティティを獲得していくのかを考察してみる。具体的には,世代交替に伴い,華僑の日本社会への同化が進み,華僑社会の後継者が不足している中,異なる民族・文化観を持つ二世と三世はそれぞれどのように「日本人」,「中国人」そして「華僑」を定義し,そして自らを同定しているのか,特に二世と比べ,三世がアイデンティティを確立しようとする際,エスニック境界の規定に用いられる基準とは何か,また日本人として日本社会へ溶け込もうとしたが,様々な理由で華僑社会に戻った「リターン者」は,如何に両者の間に境界線を引き,いずれかの構成員となろうとしたのか,などの問いを彼らの「語り」を通して分析し,議論していく。そしてこれらの議論を踏まえた上で,エスニック・アイデンティティ形成の条件と華僑における「中国人」の意味合いを改めて検討し,華僑社会の今後を展望してみたい。

著者

佐野 敦志

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2017

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2016

著者

萩原 勇人

出版者

九州工業大学

巻号頁・発行日

2016-03

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九州工業大学博士学位論文 学位記番号:工博甲第419号 学位授与年月日:平成28年3月25日

著者

廣田 篤 HIROTA Atsushi

出版者

金沢大学大学院人間社会環境研究科

雑誌

人間社会環境研究 = Human and socio-environmental studies (ISSN:18815545)

巻号頁・発行日

no.34, pp.65-75, 2017-09-29

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本論では, Langackerの認知文法の枠組みに沿って, A whale is no more a fish than a horse is. に代表される, いわゆる「クジラ構文」と呼ばれるNo more A than B 構文の下位構文を取り上げ. その個々の構成要素の意味構造から成る合成構造を記述することで. その構文で実際に言語化された「意味論的意味」の構造を明らかにする。 その上で,「文全体の意味は個々の構成要 素(部分)の意味の総和以上のものである」という構文のゲシュタルト性を考慮した「構文的意味」が.「意味論的意味」とどのような点において異なるのかを検討する。 つまり.「クジラ構文」の「構文的意味」に反映している認知の特徴的なあり方には. 2種類の互いに対照的なカテゴリ ー化が関係していると考える。 最後に. そうしたカテゴリー化の仕方の違いとthanに後続する命題の典型性条件(ここでは. 後行命題が明らかにく偽>であるという制約)が. 当該構文の「構 文的意味」の創発にどのように関わるのかについて議論する。 その際,「クジラ構文」という発話における対話者間のやりとりを「レトリック」という観点から捉え直し. それが当該構文の新しい特徴づけであると主張する。 つまり. 聞き手の誤信念を修正するために「レトリック」が効果的に用いられ. それが構文特有の「修辞的効果」として特徴づけられることを示す。

著者

加藤 晴美 千鳥 絵里

出版者

筑波大学歴史・人類学系歴史地理学研究室

雑誌

歴史地理学調査報告 (ISSN:09152504)

巻号頁・発行日

no.12, pp.63-91, 2006-03

著者

登 大遊

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2017

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2016

著者

定岡 直 柳沢 茂 中根 卓 八上 公利 小口 久雄 笠原 香

出版者

信州公衆衛生学会

雑誌

信州公衆衛生雑誌

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.72-73, 2009-08

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健康増進法第25条により多数の者が利用する施設における受動喫煙防止が規定されている。しかし現在も分煙が不完全な状態である喫煙所が数多くある。例えば屋外に設置された喫煙所は人通りのある所から7m以上離れた場所に設置することが求められているものの、不適合な喫煙所が数多く存在している。本調査により、非喫煙者への環境タバコ煙の曝露状態、そして、開放型喫煙所における視覚的および、機械的な有害微小粉塵を測定することにより環境タバコ煙に含まれる粉塵量の多さを明らかとした。

著者

石垣 智宏 ISHIGAKI Tomohiro

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.262, pp.229-263, 2015-06-25

著者

清水 貴裕

出版者

秋田大学教育文化学部附属教育実践研究支援センター臨床心理相談室

雑誌

秋田大学臨床心理相談研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.37-44, 2011-04-01

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本研究は,催眠期待と関連して催眠感受性に対して影響を与える要因として,自分の日常生活に対する捉え方(生きがい感)と催眠に対する捉え方(催眠状態イメージ)に焦点をあて,それぞれの要因と催眠期待や催眠感受性の関連性について検討を行った。研究では. 47名の大学生(男性23名,女性24名)に対して催眠期待の強さを尋ね,生きがい感尺度と催眠状態イメージ質問紙を実施した後, Waterloo-Stanford Group Scale of Hypnotic Susceptibility,form C(Bowers ,1998)により催眠感受性を測定した。催眠感受性を従属変数として,催眠期待と生きがい感の各下位尺度による2要因分散分析を行った結果,催眠期待と意欲の聞に交互作用が認められ,催眠期待のみが催眠感受性に影響を与えるわけではなく,人生や物事に対する積極性の高さと関連して,催眠に対する積極的な構えを生じさせていることが示された。また,催眠状態イメージを従属変数とした2要因分散分析の結果からは,催眠期待と催眠に対する動機づけを分けて検討することの必要性が論じられた。

著者

下村 宏 加藤 正治 富谷 鉎太郎 粟津 淸亮 杉本 貞治郎 矢作 榮藏 赤司 鷹一郎

出版者

和佛法律學校

巻号頁・発行日

vol.2-21, pp.1-41, 1899-12-10

著者

千葉 俊二

出版者

早稲田大学教育・総合科学学術院教育会

雑誌

学術研究 : 人文科学・社会科学編 (ISSN:21866996)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.二七-四〇, 2018-03-25

著者

見崎 史拓 MISAKI Fumihiro

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.276, pp.199-224, 2018-03-25

著者

野口 晃菜

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2018

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2017

著者

溝上 慎一

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.107-118, 2009-12-01

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In past studies by the author regarding university students' learning and development, mainly three results were found; first, there was too little time for out-of-class studies regardless of the recent trend of hard studies in the classrooms. Second, nevertheless, those who studied hard outside classes felt they were developing; and third, the particular ways they spent outside classes were effective in acquiring new knowledge and skills. Through these results, this study examined university students' learning and development from a college life perspective. Past results implied that, if you would like to examine student learning and development, you should approach not only classroom studies but out-of-class studies and extra-curricular activities, too; that is, students' whole college lives. The survey was administered nationwide in November 2007. A total of 2, 013 students participated (988 first year and 1, 025 third year students). The analyses were done by using four student types (Type 1 to Type 4) which were determined using cluster analysis with scores of college lives. The main result was that Type 3 significantly felt more of their development than other types through many different activities, including in-class and out-of-class studies. Type 4 students, who enjoyed their college lives without being much involved with out-of-class studies, were as satisfied with their college lives as Type 3 students. However, Type 3 students scored significantly higher than Type 4 students on future perspectives, acquisition of knowledge and skills, etc. I concluded that well-balanced activities including studies were important for student learning and development.

著者

薬袋 秀樹 ミナイ ヒデキ Minai Hideki

出版者

日本図書館学会

雑誌

図書館学会年報 (ISSN:00409650)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.145-160, 1997-12

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現在, 地方分権推進委員会は, 地方分権, 規制緩和の観点から, 地方自治体における様々な専門職員の必置規制の廃止や見直しを勧告している。国から補助金を受ける公立図書館には, 館長が司書資格を持つこと, 一定人数の司書及び司書補を配置することが義務づけられているが, この2点の廃止が勧告されている。本稿では, 必置規制の定義, 評価, 成立条件を明らがにし, 現在の司書の制度がその成立条件を満たしているかどうかを検討した。その結果, 次の4点が明らかになった。(1) 地方では司書の養成・資格取得の機会が不十分である。(2) 司書資格の学歴要件と取得方法が柔軟性に欠ける。(3) 司書の配置は小規模自治体にも義務づけられている。(4) 司書の力量の客観的評価は行われておらず, 教育内容が不明確である。これらをもとに, 司書資格の取得方法, 司書の力量の評価, 図書館学教育, 司書の人事管理等について,そのあり方を論じた。

著者

西谷 修

出版者

東京都立大学人文学部

雑誌

人文学報. フランス文学 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

no.139, pp.115-131, 1980-03

著者

上村 直樹

出版者

東京都立大学哲学会

雑誌

哲学誌 (ISSN:02895056)

巻号頁・発行日

no.45, pp.1-16, 2003-03-20