著者
Hakan Baydur Alp Ergör Yücel Demiral Elif Akalın
出版者
(公社)日本産業衛生学会
雑誌
Journal of Occupational Health (ISSN:13419145)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.297-309, 2016-05-20 (Released:2016-06-16)
参考文献数
42
被引用文献数
20

Objective: To evaluate the participatory ergonomic method on the development of upper extremity musculoskeletal disorders and disability in office employees. Methods: This study is a randomized controlled intervention study. It comprised 116 office workers using computers. Those in the intervention group were taught office ergonomics and the risk assessment method. Cox proportional hazards model and generalized estimating equations (GEEs) were used. Results: In the 10-month postintervention follow-up, the possibility of developing symptoms was 50.9%. According to multivariate analysis results, the possibility of developing symptoms on the right side of the neck and in the right wrist and hand was significantly less in the intervention group than in the control group (p<0.05). Neck disability/symptom scores over time were significantly lower in the intervention group compared with the control group (p<0.05). Conclusion: The participatory ergonomic intervention decreases the possibility of musculoskeletal complaints and disability/symptom level in office workers.
著者
生田 博之 長尾 知昭 山岡 学 岩城 正宏
出版者
一般社団法人 日本薬物動態学会
雑誌
日本薬物動態学会年会講演要旨集 第18回日本薬物動態学会年会
巻号頁・発行日
pp.265, 2003 (Released:2004-01-08)

【目的】アジュバント関節炎(AA)ラットにおいてCYPやグルクロン酸抱合活性が減少することを演者らは報告している。しかし,胆汁排泄に関わるトランスポーターへの影響についての報告は少ない。本研究では,イブプロフェン(IB)をモデル薬物としてAAラットにおけるIBの胆汁排泄ならびにP-450量およびグルクロン酸抱合活性への影響について調べた。さらに,肝臓におけるP-gp/mdr1a,MRP2およびMRP3のmRNA発現量の変化についても検討した。【方法】実験にはSprague-Dawley系雌性ラットを使用した。正常およびAAラットにIBのラセミ体(20 mg/kg)を静脈内投与し,血漿中のIBおよび胆汁中のイブプロフェングルクロナイド(IBG)をHPLC法により測定した。また,肝ミクロソームを用いてP-450量,グルクロン酸抱合活性を測定した。肝臓mdr1a,MRP2およびMRP3のmRNA発現量はRT-PCR法により測定した。【結果・考察】R-IBの全身クリアランス(CLtot)は,正常ラットと比較してAAラットでは約1.7倍上昇したが,S-IBのCLtotはほぼ同様であった。P-450量およびグルクロン酸抱合活性はAAラットで約1/2減少した。また,IBの蛋白結合がAAラットで減少した。それ故,AAラットにおけるCLtotの上昇は蛋白結合の減少によるものと考えられる。一方,累積胆汁排泄においてR-IBGおよびS-IBGはAAラットでそれぞれ60 %,40 %減少した。mdr1aおよびMRP3のmRNA発現量についてはAAラットで有意な変化はみられなかったが,MRP2においてはAAラットで減少する傾向がみられた。IBGはMRP2の基質であることから,AAラットにおけるIBG胆汁排泄の減少は少なくともMRP2発現レベルの減少が関与していることが示唆された。
著者
扇 智史
出版者
早川書房
雑誌
SFマガジン
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.9-34, 2014-02
著者
長塩 智恵
出版者
京都女子大学
巻号頁・発行日
2016
著者
佛木 真穂 萩原 将文
出版者
日本感性工学会
雑誌
日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)
巻号頁・発行日
pp.TJSKE-D-16-00028, (Released:2016-09-30)
参考文献数
32
被引用文献数
2

In this paper, first, analyses of many maxims are carried out to obtain knowledge for heart-touching phrases. Next, a creation system for heart-touching encouraging sentences is proposed using these findings. As for analyses, we collected 1,830 maxims because heart-touching phrases have a large effect on healing and encouragement. As a result, some interesting findings could be obtained such that positive and sentimental words are often used in heart-touching sentences. Contrast and emphatic sentences also tend to contribute to impressive expressions. The proposed system utilizes these findings to create heart-touching encouraging sentences. We performed evaluation experiments. We compared the sentences created by the proposed system with sentences created by humans. Many output sentences received evaluation values close to those created by humans.
著者
岡本 紀久
出版者
日本衛生動物学会
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.259-267, 1989
被引用文献数
3

紫外線によるゴキブリ防除の可能性を探るため, 殺菌灯の照射野にゴキブリが侵入する頻度と, 室内放飼実験による致死効果について検討した。シェルターを設けたゴキブリ行動自動記録装置を作製し, 殺菌灯から約10cmの距離に赤外線センサーを置き, 強力な紫外線照射野へのゴキブリの侵入頻度を観察記録した。チャバネゴキブリも, ワモンゴキブリも殺菌灯の近くにかなり高頻度に現れ, 大部分の幼虫は1週間以内に, 成虫も2週間以内に死亡するのが観察され, 致死効果が認められた。チャバネゴキブリとワモンゴキブリの幼虫と成虫をゴキブリ飼育用の恒温室内に一定数放飼し, 恒温室中に設置した殺菌灯下で活動するか否かを煤紙を置いて調べ, 毎日1回死体を集めて累積死亡率を求めた。その結果, 両種の幼虫とチャバネゴキブリの成虫は, 殺菌灯下を自由に歩き回り, 紫外線線量が高いほど死亡率も高いことが見いだされた。しかし, ワモンゴキブリの成虫は, 殺菌灯の光が強すぎるとこれを避ける傾向があり, 致死率も低下することが観察された。とはいえ, 殺菌灯下に餌を置いた場合には, 強い線量の殺菌灯下でも動き回り, 致死率が高まることが観察された。これらの観察結果から, 殺菌灯から照射される紫外線を利用するゴキブリ駆除の可能性が示唆された。殺菌灯を住居内に設置する方法については今後さらに検討を行い, 安全かつ効率的な基準を確立する必要があると考えている。
著者
千代 章一郎 田中 貴宏 平田 直人
出版者
日本感性工学会
雑誌
日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.285-290, 2015 (Released:2015-04-30)
参考文献数
6

This paper aims to consider the Kansei of the fourth graders of the elementary school to the public space through the analysis of the environmental estimation and the proposal by means of the use of Five Senses' icons and Thanks icons. The method can be categorized into three stages, the first being the conduction of the fieldwork and workshop about security in their school route and around school. In the workshop, students make suggestions about the security of a well-known city. The second being the collection of the result data discriminated in quantitative terms in order to understand their tendency and the third stage being the qualitative consideration of the proposed typical.According to the analysis during the estimation phase by the fourth graders of the elementary school, it is revealed that Thanks icons bring about the positiveness of the children.
著者
井上 富美子
出版者
宮城学院女子大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2016

【研究の目的】本研究は、Banduraによって提唱された「自己効力感」の視点から、女子大学と共学大学におけるキャリア教育の相違を明らかにするとともに、女子学生にとってより良いキャリア教育の在り方を提案することを目的とした試行的調査研究として実施した。【研究方法】1. キャリア教育内容を明らかにするため、女子大学(46校)・共学大学(17校)にアンケート調査を実施。2. キャリア教育の成果と課題について女子大学・共学大学から各2校を抽出し、聴き取り調査を実施。3. 大学での学びと「自己効力感」の関係についてWEB調査(女子大卒104名・共学大卒194名)を実施。【研究成果】アンケート調査の回答数は女子大学14校、共学大学6校であった。教育内容に関する回答が空欄という学校が多く、本調査では、キャリア教育の実態を明らかにすることはできなかった。そこで、キャリア教育を正課授業として位置づけている大学4校の聴き取り調査を実施。調査対象者は、キャリア教育担当教員もしくはキャリアセンター職員。偶然にも、うち3校は2010年度文部科学省就業力育成支援事業(就業力GP)採択プログラムを発展させた形で運営しており、大学設置基準の趣旨を十分に理解した取り組みがなされていた。さらに、4校ともにアクティブラーニングを意識し、実践を通じて学生自らが考え行動できるようになることを教育目標としていた。また、今回調査した女子大学では、女性特有のライフイベントを踏まえた進路選択について触れていたが、共学大学では特に触れていなかった。WEB調査では、大学卒業後及び現在の正規雇用就業者数を比較すると共学大学出身者の割合が高かった。自営業および経営者を含むと女子大学出身者の割合の方が高くなった。また、大学卒業後就職した職場に現在も勤務し、職位が部長・取締役クラスになっている割合は共学大学出身者が高かったが、転職を経験しながらも正規雇用で就労を継続している割合は女子大学出身者の方が高いことなどがわかった。今後、年代・地域・設置区分(国立・私立)等を変数とした詳細な分析を行い、課題を整理していく。
著者
小形 真平 松浦 佐江子
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.2_14-2_32, 2010-04-27 (Released:2010-06-27)

業務システム開発では,顧客と開発者の間の要求の誤解,顧客の暗黙的要求の存在,開発者の要求の誤った仕様化を原因として,要求仕様の品質が低下する問題がある.そこで,顧客が妥当性を確認した要求分析モデルによるシステム開発手法の確立を目的として,業務系Webアプリケーション開発を対象に,UML要求分析モデルからWeb UIプロトタイプを自動生成する手法を提案する.本研究では,業務を構成する業務遂行手順および業務データをそれぞれ,サービスを構成するユーザとシステムのやり取りおよびやり取り中の入出力データとみなす.そして,この振舞いとデータの観点から,アクティビティ図・クラス図・オブジェクト図を用いて要求分析モデルを定義し,要求分析モデルの妥当性を確認するためのHTML形式のUIプロトタイプを生成する.本稿では,複数の適用事例を通して提案手法の有効性について議論する.
著者
前田 一之
出版者
京都教育大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2016

教授会の諮問的役割を明文化した平成27年4月の学校教育法改正は, 大学組織における上意下達型のガバナンスに決定的ともいえる法的正当性を付与したが, 国立大学法人化に淵源を有するこれら一連の改革は, 集権化が大学組織の経営効率を高めるという「前提」に依拠しているに過ぎず, 確たる裏付けがなされている訳ではない。「産業企業とは異なる組織特性を有する大学において, 組織構造の集権化は大学経営の質を高め得るのか」, 本研究は, かかる問題意識に基づき実施がなされたが, 研究の趣旨に照らし, 政策的誘導が相対的に生じにくい, 私立大学のみに限定した。従来, 私立大学における経営状態の規定要因を分析した先行研究では, 定員充足率や人件費比率が用いられてきたが, これら指標では, 本研究が目的とする「組織運営の効率性」を把握することはできない。そこで, 筆者は, 私立大学の財務データをもとに, DEAによる効率性分析とTobitモデルによる回帰分析を併用することで, 組織の運営効率に対する所有権構造の影響について実証的観点から検証を行うこととした。分析の結果, 組織構造は, 組織の運営効率に対して, 影響を及ぼしていないことが明らかとなった。逆に, 組織の運営効率に対して, 最も強い影響を及ぼしていたのは選抜性であり, わが国においては, 大学の威信による経路依存性が未だ根強く残っている状況が看取された。今後, 少子化が進行する中で, 大学の自助努力のみを期待する政策では, 多くの大学は自大学で統制不能な要因によって市場からの撤退を余儀なくされる可能性が高い。一方, かかる強い影響力を有する選抜性で統制してもなお, 柔軟性と革新性を志向するアドホクラシー文化が効率性に対して有意に正の影響を及ぼしていた事実は興味深く, この結果は, 米国における先行研究とも符合している。結果的に, 大学組織における中央集権的な所有権構造の有効性は否定されたといえる。
著者
石田 喜美
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.10, pp.531-537, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)

近年,大学図書館において積極的に,情報リテラシーに関わる教育活動が行われるようになってきた。一方,1990年代後半から,さまざまな「新しい能力」に関する概念が提案されてきており,情報リテラシーという概念もその拡張を余儀なくされている。本稿では,「新しい能力」の視点から,大学図書館において求められる情報リテラシー教育とはどうあるべきかを検討し,その展望を描きだすことを目的とした。具体的には,「つながる学習(Connected Learning)」の学習論に着目し,本学習論から導きだされる情報リテラシー学習のための学習原理および学習環境のデザイン原理について考察する。
著者
佐藤 美津子
出版者
多摩大学グローバルスタディーズ学部グローバルスタディーズ学科
雑誌
紀要 = Bulletin (ISSN:18838480)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.43-56, 2010-03-01

This paper examines how college internship programs in Japan have affected job hunting and recruitment activities under the current global economic crisis. New college graduates encounter a tough job market. They become nervous about their future. Job hunting and recruitment activities start earlier and these activities are more severe and prolonged because of economic stagnation. Internship programs in Japan were introduced in 1997 by the government. Corporations in Japan have accepted, both as a social responsibility and as a public relations opportunity. In the past ten years, however, internship programs have become a tool to recruit freshman employees. In view of this, it is important for educators to be more sensitive as they match students to internship programs.