著者
Yuko NAKANO Tetsuya KOBAYASHI Fukiko OSHIMA Eri FUKAZAWA Tetsushi YAMAGAMI Yozo SHIRAISHI Masamine TAKANOSU
出版者
公益社団法人 日本獣医学会
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
pp.13-0156, (Released:2013-11-29)
被引用文献数
4 13

In 2 individual cases of canine mast cell tumors, we identified 2 novel c-KIT mutations in exon 11: a 9-base pair (bp) deletion (c.1663-1671del) and a point mutation (c.1676T>A). The 9-bp deletion mutation caused a loss of 3 amino acids, corresponding to p.Gln555_Lys557del, and the point mutation resulted in the substitution of valine by aspartic acid (p.Val559Asp) in the juxtamembrane domain of the protein. Imatinib mesylate, a therapeutic agent for canine mast cell tumors, was used to treat both tumors. Complete remission was achieved at 33 and 14 days after administration, respectively. However, in both cases, the therapeutic response subsequently tapered with the duration of remission lasting 66 and 255 days, respectively. Although these 2 novel c-KIT mutations in exon11 were not confirmed to be gain-of-function mutations, a further study may help clarify relevance between mutations identified in this report and responsiveness.
著者
仲地 清 Nakachi Kiyoshi 名桜大学国際文化学科
出版者
名桜大学
雑誌
名桜大学紀要 = THE MEIO UNIVERSITY BULLETIN (ISSN:18824412)
巻号頁・発行日
no.1, pp.9-17, 1995-08-31

沖縄は1992年5月15日で、復帰20周年を迎えた。復帰前、沖縄県民は日本国憲法の完全適用、サンフランシスコ平和条約第三条の撤廃、日米安保条約の廃止、基地の全面撤去をスローガンに闘ってきた。しかしながら、1971年の沖縄返還協定は、日米安保条約の適用を沖縄にも広げることで、米軍基地がそのまま残ったままの復帰になった。軍用地問題を分析するフレームワークとして、(1)一体推進派、(2)普遍主張派、(3)現状維持派を設定して、その中に、軍用地問題に関連する諸団体を当てはめた。そして、それぞれの団体の歴史、意見、さらに沖縄県土地収容委員会の採決内容、那覇市軍用地違憲訴訟の判決内容の分析の結果、復帰後の政治運動の特徴は次の三つにまとめられる。(1)一体化推進の力が増してきた。(2)普遍主張派は規模こそ小さいが、復帰前の沖縄県民の主張を引き継いでいる。普遍主張派が存在し続けること沖縄政治の特徴である。(3)三つの派、一体化推進派、普遍主張派、現状維持派の存在は政治のあらゆる事象で見られる。三つの派は対立、協力し合いながら共存するだろう。This paper analyzes the characteristics of the political movement in Okinawa after the Reversion by examining military land issues. During the Reversion era, the Okinawan people campaigned to completely apply the Japanese constitution to Okinawa, to cancel Article 3 of the San Francisco Peace Treaty and eventually to remove the U.S. military bases from Okinawa. However, although Okinawa did return under Japanese constitution, the U.S. military bases remained due to Japan-U.S. Mutual Defense Treaty. Okinawan people discovered a gap between Pre-Reversion deemed and Post-Reversion reality. Under such political circumstances, there are three political groups exsisted: (1) Those seeking to cooperate with and promoto the Japanese government; (2) A group representing the collective ideas of the reversion movement and (3) Those seeking to keep the status quo.
著者
宮原 誠 守田 幸徳
出版者
一般社団法人日本音響学会
雑誌
日本音響学会誌 (ISSN:03694232)
巻号頁・発行日
vol.52, no.7, pp.516-522, 1996-07-01
被引用文献数
34

過去3年間のオーディオ雑誌を調査し, 音質評価語1,322語を得た。これをKJ法で整理, グループ化し, 30個の代表評価語を得た。代表評価語 (30語) と総合音質の関係を求めるために評価実験を行い, 主成分分析 (PCA) 法により総合音質に重要な評価形容詞を明らかにした。
著者
坂倉 杏介
出版者
慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会
雑誌
慶応義塾大学日吉紀要 社会科学 (ISSN:13425390)
巻号頁・発行日
no.21, pp.63-78, 2010

1. 共助社会と地域の居場所2. 芝の家の概要と現況3. 芝の家におけるコミュニケーションの特徴4. コミュニティの萌芽 : 「中間的」で「小さな」グループ形成5. 地域の居場所が提供するグループ生成の要因6. 展望と課題

3 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1926年11月17日, 1926-11-17

3 0 0 0 OA 猥褻風俗史

著者
宮武外骨 著
出版者
雅俗文庫
巻号頁・発行日
1911
著者
鈴木 大介
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. [プログラミング-言語基礎実践-]
巻号頁・発行日
vol.93, no.97, pp.37-46, 1993-10-29

ポリモルフィズム(多相)はプログラミングの柔軟性と再利用性を向上させるのに必要な道具の一つである.Stracheyは多相をparametricなものとad-hocなものに区分した.これらはプログラム言語において広く用いられているが,実際には両方の多相を備えた言語はほとんど存在しないので,プログラムの再生産性には制限が生じる.我々はparametric多相とad-hoc多相を備えたオブジェクト指向言語のための新しい枠組であるF^<&le;>-Fにsubtyping, bounded qantification, coercion, mergeの機能を追加したもの-を提案する.そして,この計算系が,簡約による合流性,型保存性,強正規性などの性質を満たすことを示す.最後に,この計算系の実際のオブジェクト指向言語へのいくつかの応用例を与える.
著者
磯田 貴道
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
2007

制度:新 ; 文部省報告番号:甲2511号 ; 学位の種類:博士(教育学) ; 授与年月日:2007/12/4 ; 早大学位記番号:新4635
著者
土田 正明 デ・サーガステイン 鳥澤健太郎 村田 真樹 風間 淳一 黒田 航 大和田 勇人
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.1761-1776, 2011-04-15

情報爆発の時代に入り,大規模コーパスと計算機パワーの増大を背景に,構文的パターンに基づいて「因果関係」などの単語間の意味的関係の知識を獲得する研究が進められている.しかしながら,それらの研究は,文書中に直接的かつ明示的に書かれた知識を獲得するにとどまり,人間であれば解釈可能な間接的記述から獲得することや,文書に書かれていない知識を過去に蓄積された知識からの推論によって大規模に獲得することは行われていない.このような知識の獲得は,より大量の関係を獲得するためだけではなく,人類のイノベーションの加速にとっても重要である.本稿では,既存の構文的パターンに基づく方法で獲得された単語の意味的関係のデータベース,すなわち,特定の意味的関係を持つ単語対の集合を,類推によって大規模に拡張する方法を提案する.提案法は,入力された単語対の中の語を,ウェブから自動獲得した類似語に置換して大量の仮説を生成し,さらに単語間の類似度に基づいて仮説をランキングする.提案法は,従来法では困難な間接的記述からの意味的関係獲得を可能にして,さらには,そもそも文書に記述されている可能性が低い知識を獲得できる.約1億ページのウェブ文書を用いた実験によって,これらを検証するとともに,いくつかの意味的関係に関して,提案法で上位にランキングされた仮説では,最新の構文パターンに基づく獲得法とほぼ変わらない精度を達成できることを示す.
著者
鈴木 正朝 高木 浩光
出版者
新潟大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

特定個人の識別情報(PII)該当性は、情報プライバシー規制で最も中心概念の1つである。個人データ保護法の範囲はPIIに該当するかどうかによって決定される。さらに情報科学は多くの状況では、非PIIであっても特定個人を識別し得ることがあることを示す。PIIは特定個人の識別情報と特定個人の識別可能情報に区分できるが、その区分の有用性を再検討し、新たにPIIを再構成していかなければならない。この理論を検討する一つの素材としてIDに着目し、PIIの従前の考え方が新たな問題にどう対応できるか、立法的検討を行い提案した。
著者
秋山 仁
出版者
一般社団法人 日本数学会
雑誌
数学 (ISSN:0039470X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.259-264, 1987-07-30 (Released:2008-12-25)
参考文献数
32