著者
尾崎 雄一 山本 裕明 光来 健一
雑誌
研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)
巻号頁・発行日
vol.2019-OS-145, no.12, pp.1-10, 2019-02-21

情報システムに障害が発生すると大きな損失となるため,システム障害はできるだけ早く検知して復旧を行う必要がある.システム障害の検知を行うには,監視対象システムの外部から監視を行う方法と内部から監視を行う方法が挙げられる.しかし,外部から監視を行う場合はネットワーク障害などで監視を継続できなくなることがあり,内部から検知を行う場合はシステム障害の影響を受けて障害検知ができなくなる可能性がある.そこで,本稿ではシステム内部で監視でき,システム障害の影響を受けにくい GPU を用いて障害検知を行う GPUSentinel を提案する.GPUSentinel では,GPU 上の検知プログラムがメインメモリを参照することによってシステムの状態を取得する.OS のソースコードを最大限に利用して検知プログラムを記述可能にするために,LLVM を用いてプログラム変換を行う.Linux,GPU ドライバ,CUDA を用いて GPUSentinel を実装し,意図的に発生させた障害が検知できることを確認した.

16 0 0 0 老人の歴史

著者
パット・セイン編 木下康仁訳
出版者
東洋書林
巻号頁・発行日
2009
著者
布施 洋一
出版者
社団法人日本材料学会
雑誌
材料 (ISSN:05145163)
巻号頁・発行日
vol.43, no.492, pp.1181-1182, 1994-09-15
著者
細野 智美 近藤 愛子 神林 泰行 本間 真人
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.137, no.8, pp.999-1003, 2017 (Released:2017-08-01)
参考文献数
12
被引用文献数
2

Several case studies have reported a possible drug interaction between warfarin and tramadol where tramadol coadministration enhanced the antithrombotic effects of warfarin. To assess this drug interaction, changes in prothrombin time-international normalized ratio (PT-INR) before and after tramadol coadministration were investigated in patients receiving warfarin. For this study, we examined 54 patients (male/female: 22/32, 68.4±12.7 years) who were being treated with warfarin for deep vein thrombosis, atrial fibrillation, arteriosclerosis obliterans, congestive heart failure, and other vascular diseases. Significant increases in PT-INR were observed 9.5 (1-118) d after coadministration of tramadol (1.81±0.56 vs. 2.47±1.10, p<0.01). Twenty-eight patients (PT-INR increased group) with PT-INR elevation of greater than 0.5 or dose reduction of warfarin after coadministration of tramadol were compared with other groups of patients to find drug interaction risk factors. Logistic regression analysis revealed that lower levels of albumin (3.5 g/dL or less) [odds ratio (OR) 22.1; 95%CI 2.9-169.9]; lower eGFR (50 mL/min or less) (OR 7.7; 95%CI 1.4-42.0); and PT-INR before tramadol coadministration (OR 38.2; 95%CI 3.7-397.6) were characteristic of the PT-INR increased group. These results suggest that tramadol coadministration enhanced the antithrombotic effects of warfarin in patients with higher PT-INR, lower albumin levels and decreased renal function as the risk factors for this drug interaction.

16 0 0 0 IR 大分は戦犯県か

著者
辻野 功
出版者
別府大学
雑誌
別府大学紀要 (ISSN:02864983)
巻号頁・発行日
vol.48, pp.A115-A127, 2007-02-15

挿図あり
著者
広井 大三
出版者
大東文化大学
雑誌
大東法学 (ISSN:02870940)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.一二一-一六九, 1985-03-31
著者
平井 遥 入江 英嗣 五島 正裕 坂井 修一
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告計算機アーキテクチャ(ARC) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.88, pp.43-48, 2006-07-31
被引用文献数
1

スーパスカラ・プロセッサの命令パイプラインにおいて、命令ウインドウより上流をフロントエンドと呼び、命令ウインドウおよびその下流をバックエンドと呼ぶ。従来のスーパスカラ・プロセッサでは演算器はバックエンドに配置され、命令の実行はバックエンドのみで行われる。これに対して我々はフロントエンド実行という手法を提案している。フロントエンド実行とはバックエンドに加えてフロントエンドにも演算器を配置し、実行可能な命令をフロントエンドでも実行することである。フロントエンド実行には従来のプロセッサに比べクリティカル・パス上の命令の実行間隔を狭める効果がある。本稿ではフロントエンド実行の考え方を押し進め、改良手法としてツインテール・アーキテクチャと呼ぶ手法を提案する。ツインテール・アーキテクチャはフロントエンド実行ステージを通常のパイプラインから独立させたものであり、これによってフロントエンド実行ステージによるパイプライン段数の増加はなくなる。この手法はフロントエンド実行において難点であった部分を改善してさらなる性能向上を図ることを目的とした手法である。The front end (or back end) of the pipeline in a superscalar processor refers to the pipeline before (or after) the instruction window. Traditionally, physical locations of ALUs, as well as instruction execution belong to the backend. We have proposed front end execution (FEE). In FEE, ALU allocation and instruction execution also take place in the front end. By early executing instructions with ready source operands, execution time of critical instructions can be reduced. This work proposes an enhanced FEE, called twintail architecture. In twintail architecture, the stages responsible for FEE are separated from the main pipeline. By which, the overheads previously caused by additional FEE stages can be removed.
著者
藤田 景子
出版者
Japan Academy of Nursing Science
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.198-207, 2014-08-20 (Released:2014-09-25)
参考文献数
16
被引用文献数
1 2

目的:周産期および育児期を通じたDomestic Violence: DV被害女性のDV被害に対する認識の回復過程を明らかにすることを目的とした.方法:質的記述的研究デザインを用い,21名のDV被害女性に半構成面接を行った.結果:DV被害女性の周産期および育児期を通じたDV被害からの回復過程として,段階1〈家族維持のためにDV被害の認識を意識下におしこめている〉,段階2〈夫への期待が失望に変わりDV被害を認識していく〉,段階3〈アンビバレントな感情を抱えたままDVの関係から抜け出す〉,段階4〈DVの関係から心身ともに出る〉の4つのカテゴリーが抽出され,コアカテゴリーとして《自分らしさを取り戻していくDV被害からの回復過程》が明らかになった.周産期には多くのDV被害女性はDV被害を認識しておらず,気持ちが揺れ動く不安定な状態も存在していた.結論:周産期および育児期は家族を維持させなければならないという思いが強く,夫の態度が変わることを期待しやすいためにDV被害を認識できない構造があると考えられる.看護者がDV被害女性の被害からの回復過程を理解し,その人らしくあることを支援するケアはDV被害からの回復を促すことにつながることが示唆された.
著者
岡田 雅邦 新城 拓也 向井 美千代 皆本 美喜
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.136-141, 2012 (Released:2012-03-02)
参考文献数
5

一般には動物を病院に連れてくることは許可されないが, 緩和ケア病棟ではペット面会やセラピードッグの訪問を取り入れている施設が多い. 全国の緩和ケア病棟におけるペット面会許可の現状, セラピードッグ導入の現状につき, 2009年2月現在の緩和ケア病棟承認施設193施設を対象に郵送によるアンケート調査を行い, 149施設(77%)より回答を得た. 135施設で病院敷地内でのペット面会を許可し, うち36施設はペットの宿泊を, 121施設は病室での面会が可能であった. セラピードッグは22施設に導入されていたが, 特に宗教を母体とする施設で有意に多かった. 病室にペットが宿泊できるところは宗教を母体とする施設に, 病棟でのペットとの面会は緩和ケア病棟開設年度が古い施設で有意に多かった. しかし, 無宗教の施設や新しく開設された施設でも, 多くの施設でペット面会が行われていた. 昨今の緩和ケア病棟でも癒しや心の温もりが大切にされていることが示された.

16 0 0 0 OA 植民地都市

著者
永井 良和
出版者
日本都市社会学会
雑誌
日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)
巻号頁・発行日
vol.1998, no.16, pp.73-88, 1998-07-25 (Released:2011-02-07)
参考文献数
37

16 0 0 0 OA 行列及行列式

著者
荒又秀夫 著
出版者
東海書房
巻号頁・発行日
1947
著者
高橋 秀人
出版者
National Institute of Public Health
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.42-49, 2018-02-01 (Released:2018-04-14)
参考文献数
23

福島東京電力原子力発電所事故後,福島県民健康調査(FHMS)がスタートした.この調査は基本調査,甲状腺検査,健康診査,こころの健康度・生活習慣に関する調査,妊産婦に関する調査から構成されている.この論文では,放射線被ばくと甲状腺がんとの関連が存在するかどうかについての検討を先行検査( 1 巡目検査)の結果から簡潔にまとめる.津田らの研究は県内の地域間比較(オッズ比OR=2.6,95% 信頼区間(CI): 0.99-7.0)と日本全体の発生状況との外的比較(罹患率比(IRR) = 50,95% CI : 25-90)を示し,関連性の存在をアピールした.しかし地域間比較については大平らが 2 通りの客観的な分類として, (1) 5 mSvより高い外部線量の割合が 1 %以上である市町村からなるグループ, 1 mSvより低い外部線量の割合が99.9%以上である市町村からなるグループ,その他)と,(2) WHOにもって用いられた地域,をそれぞれ用いた.分類(1)では,外部線量の最も高い群の最も低い群に対するオッズ比OR=1.49(95% CI : 0.36-6.23)を得,これは分類(2)でも同様であった.外的比較については,高橋らが,事故がない仮定のもとで,がんの進展モデルと甲状腺検査の感度を用いて,事故がない状況であっても福島県において116人の患者を検出しうることを示した.片野田らの研究では福島県における事故後の累積罹患率の期待度数(5.2人)と観測度数(160.1人)の比30.8(95%CI: 26.2-35.9)と累積死亡数(40歳以下で0.6人) の大きな乖離から,甲状腺検診の過剰診断の可能性を示唆している.このように,今回の放射線事故に関する放射線被ばくと甲状腺がんとの関連については,はじめに関連が示唆された結果が発表されたものの,それは過剰診断の可能性により生じている可能性が指摘され,その後客観的な分類,比較可能性等を考慮した研究により,これらの関連は否定されている.しかし,県民健康調査の甲状腺検診では事故後 4 か月間の外部被ばく線量の値のみが得られており,そのため事故後 4 か月以降の外部被ばく線量や内部線量はこれらの研究では用いられていない.個人個人の総被ばく線量の推定値を用いて関連の有無を明らかにする研究がさらに必要とされている.
著者
金 文柱 キム ムンジュ
出版者
大阪大学大学院文学研究科 グローバル日本研究クラスター
雑誌
グローバル日本研究クラスター報告書
巻号頁・発行日
vol.1, pp.31-38, 2018-03-31

報告3セッション2 韓国の原爆文学をどう読むか特集1 : 国際ワークショップ「東アジアから原爆文学を読みなおす」
著者
小笠原 功明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.316-324, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)
参考文献数
7

日本内科学会は1903年創立当初から英文誌を刊行し,今日までに1万本を超える論文を発行してきた。現在は,月2回・年24回発行し,J-STAGEによりオープンアクセス誌として公開している。2005年の論文投稿・査読オンラインシステム導入および電子ジャーナル化以降,海外を中心に,予想を上回るほど投稿論文数が大幅に増加した一方で,さまざまな問題点・課題が表面化することとなった。本稿では,表面化した問題点・課題,その克服への取り組み,さらには今後の展望について紹介する。