著者

坂根 治美 Osami Sakane 仙台大学 Sendai College

雑誌

仙台大学紀要 = Bulletin of Sendai College (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.55-67, 1997-03-01

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Kiryu Koto Kogyo Gakko was established at the beginning of Taisho era by the request of and at the expense of the local community of Kiryu, a textile district in Eastern Japan. Judging by the geographical mobility of the students and by the school extension activities, this school maintained a relatively close cooperation with local industry in the area of weaving during the growth of the textile industry in Kiryu through the Taisho period. It is conceivable that this close cooperation was facilitated by two factors. On one hand, this school started as an institute of technology of textile industry which could have a direct and functional relationship with the independent factory owners or the local capitalists who were the main and peculiar bearers of the local textile industry in Kiryu in those days. On the other hand, influential independent factory owners or local capitalists in Kiryu were the main members of the movement to establish this school and they could be the link between the school and the local industry.

著者

坂根 治美 Osami SAKANE 仙台大学 Sendai University

雑誌

仙台大学紀要 = Bulletin of Sendai College (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.47-59, 2008-10-01

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The aim of this paper is to examine the characteristics of school culture and graduates of Kiryu Koto Kogyo Gakko by analyzing a dispute on language education which was developed on the organ of alumni association from Showa 4 through into 5. The opinions of two graduates of this school were opposed to those of two teachers of the school who were both graduates of Koto Gakko. In those days, the differences between the characteristics of the school culture of Kiryu Koto Kogyo Gakko and Kyoyoshugi culture of Koto Gakko were increasing. It is conceivable that the distinction strategy of the graduates of Kiryu Koto Kogyo Gakko toward the graduates of Koto Gakko emphasized the practicality of language education under these circumstances.

著者

広田 秀樹

出版者

長岡大学学術研究委員会

雑誌

長岡大学研究論叢 = The Bulletin of Nagaoka University (ISSN:18831583)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-54, 2011-07

著者

谷山 牧

出版者

国際医療福祉大学

巻号頁・発行日

2018-02-16

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平成29年度

著者

竹田 純郎 Sumio Takeda

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学キリスト教文化研究所紀要 = The bulletin of Christian culture studies, Kinjo Gakuin University (ISSN:13418130)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.57-66, 2010

著者

河田 綾 カワタ リョウ

雑誌

立教大学日本学研究所年報

巻号頁・発行日

vol.21, pp.30-39, 2022-08

著者

近藤 修

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.208, pp.249-267, 2018-03-09

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縄文人の地域性を探ることによって,その成立過程を探ることは可能だろうか。日本列島はその地史的環境から,ヒトの移住ルートが限られる。したがって,縄文人の成立過程を,その初期集団の日本列島各地への拡散と,外部からの(仮想的な)移住集団の影響によると考えると,その結果が縄文人の地域性に現れると考えることができる。この論考では,縄文人頭骨の計測値をもちいて,日本列島の縄文地域集団の変異を分析した。その結果,縄文人頭骨の形質には,北から南への地理的勾配があること,それぞれの縄文地域集団の形成には異なった背景があることが示唆された。さらに大胆に解釈すると,縄文人の形成の中心は西日本(中国,九州)にはなさそうだということ,九州縄文人は孤立した集団史により形成された可能性があること,北海道縄文人は比較的長い集団形成の歴史をもつかあるいは形成期に外部集団からの影響があった可能性が示唆された。

著者

秋山 憲治 Kenji Akiyama

出版者

静岡理工科大学

雑誌

静岡理工科大学紀要 = The Bulletin of the Shizuoka Institute of Science and Technology (ISSN:24351539)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.13-22, 2022-08-31

著者

竹村 英二

出版者

東洋大学

巻号頁・発行日

2018-01-29

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2017

著者

上野 雄己 鈴木 平

雑誌

心理学研究 : 健康心理学専攻・臨床心理学専攻 (ISSN:21859957)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.67-83, 2017-03-20

著者

今野 洋子 佐々木 浩子

出版者

北翔大学

雑誌

生涯学習研究と実践 : 北海道浅井学園大学生涯学習研究所研究紀要 = Bulletin of the Continuing Education Research Institute, Hokkaido Asai Gakuen University (ISSN:13463535)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.191-204, 2003-02-28

著者

松嶋 祐子

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

専修大学人文科学研究所月報 = Senshu University Institute of Humanities Monthly Bulletin (ISSN:03878694)

巻号頁・発行日

vol.306, pp.25-39, 2020-07-31

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本稿では、犯罪・非行領域の心理臨床の特性について述べた。まとめると、①対象者にとっては半ば強制的な開始であり、低い動機付けであることが多いこと、②職員は様々な側面で二重役割(ダブル・ロール)であること、③時間的制約が厳格であること、④客観的事実が重視される場であること、である。④については、情報収集が主軸となる場でありながらも、臨床家としては主観的事実と客観的事実を丁寧に分けて、主観的事実についても掘り下げていくことが必要であることを事例も交えて紹介した。時間的制約の厳しい中、主観的事実を的確に捉えるには、面接者は複数の問いを立てられることが重要である。そして、犯罪・非行臨床の本質ともいえる対象者の動機づけに係る課題については、有意義なアプローチの一つとして動機づけ面接を紹介した。

著者

任 利

出版者

文教大学

雑誌

言語と文化 = Language and Culture (ISSN:09147977)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.135-153, 2015-03-01

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The purpose of this study is to reveal the existence of sexism hidden in the illustrative sentences in a modern Chinese dictionary. By analyzing the usage of male and female third personal pronouns appearing in the illustrative sentences, we found that a man and a woman tended to be depicted differently in stereotypical ways. Male third personal pronouns were used more frequently than female ones in the dictionary. Women were described negatively in the example sentences more often than men. In some examples, women were evaluated positively but only in a narrow range of criteria, such as in physical apprearance or personality.

著者

鈴木 大助

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2022-CE-164, no.12, pp.1-4, 2022-03-05

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コロナ禍下での対応のため,大学では妥当な評価が可能なオンライン試験の実現に向けて,様々な試みが行われている.筆者は,授業内小テストとして減点方式の正誤判定問題を利用したオンライン CBT 試験を行った.受講生数が多くても採点が容易であること,どのような科目にも応用可能であること,受講生個々人の理解度を測定できる試験であることを目指した.本試験は,制限時間 60 分,満点 40 点で,学習管理システムの小テスト機能を利用して実施した.問題は,減点方式の正誤判定問題 40 問からなり,全問解答必須である.受講生は,各設問の文章を読み,その文章が正しい場合は「正しい」,誤っている場合は「誤り」,自信が無いので解答したくない場合は「解答しない」をそれぞれ選択する.また,「誤り」を選択した場合は,対応する解答欄に正しくなるように修正した文章を記述する.修正した文章の記述が無い場合または修正した文章が誤っている場合は,誤答となる.採点は,正答数から誤答数を引いた数を得点とし,得点がマイナスとなる場合は 0 点とする.「解答しない」を選択した設問は正答数にも誤答数にも数えない.30 人が本試験を受験した結果,得点は 10~15 点の得点区間をピークとし,0 点から 33 点の範囲に広く分布する結果となった.また,「解答しない」選択数の分布からは,受講生が確実に得点するために「解答しない」という選択肢を戦略的に利用している様子がうかがえた.以上のことから,本試験は受講生の達成度を識別する能力を有しており,受講生個々人の理解度を測定できていると期待される.また,工夫は加えているものの基本的には正誤判定問題かつ CBT であるため,採点も比較的容易である.減点方式の正誤判定問題を利用したオンライン CBT 試験は,妥当な評価が可能かつ実践が容易な試験になりえると言える.

著者

西浦 太郎 Taro NISHIURA

出版者

甲南大学人間科学研究所

雑誌

心の危機と臨床の知

巻号頁・発行日

vol.23, pp.九-二五, 2022-03-20

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戦争は、戦争を体験したあらゆる世代に深い傷を残すが、戦争が終わり、戦争を体験していない子どもたちが、戦争を経験した者と生活を共にする場合、様々な有形・無形の影響を受けている可能性がある。また、これらの子どもたちにとって、戦争を経験した者の体験や記憶をいかに受け継ぎ、次の世代に引き継いでいくのかということも重要なテーマと思われる。本論では、筆者が幼少期から思春期にかけて滞在した欧州で第一次・第二次世界大戦を経験した戦争体験者との記憶と体験をてがかりに、戦争や、人間、社会のあり方について論じてみたい。

著者

中村 一浩

雑誌

北星学園大学経済学部北星論集 = Hokusei Review, the School of Economic (ISSN:02893398)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.1-10, 2022-03-15

著者

河崎 吉紀 Yoshinori Kawasaki

出版者

同志社大学社会学会

雑誌

評論・社会科学 = Hyoron Shakaikagaku (Social Science Review) (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

no.139, pp.1-21, 2021-12-31

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第一次世界大戦後の対応を迫られるなか,野党として,憲政会の幹事長はいかなる政治活動を展開したのか。本稿は1919年から1920年にかけて,その任に就いた関和知の政治演説を分析する。パリ講和会議での交渉失敗を批判し,呂運亨と政府の関係を問題視するなど,その内容はもっぱら外交面に偏りをもつ。また,議会における首相・原敬との対決はマスメディアに大きく報道され,世間へのアピールという点で野党幹事長としての役割を果たした。他方,普通選挙を前面に押し出すのが遅れ,また,「独立の生計」を営む者という条件をつけたことにより憲政会の足並みは乱れていた。このため,彼の政治演説は内政批判において精彩を欠き,ことさら外交における失政を追及するといういびつなものとなった。

著者

下平 拓哉

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.32, pp.321-334, 2022-03-15

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日本にとって,国家の命運がかかった太平洋戦争は,日本海軍連合艦隊司令部の事実上の解体,原爆投下,ソ連侵攻などを経て,天皇陛下の聖断という形をもって幕を閉じた。本稿では,日本海軍が開戦までにどのような終戦構想を描き,開戦前にはそれがどのような変化を遂げて,終戦の聖断へと至ったのか。その流れを,主として高木惣吉の文献を通じて考察した。

著者

下平 拓哉

出版者

国士舘大学政経学部附属政治研究所

雑誌

国士舘大学政治研究 = Kokushikan University Political Studies (ISSN:18846963)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.67-89, 2022-03-15

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目 次はじめに1 太平洋戦争における日本の海戦2 日本海軍の分岐点3 日本海軍の戦争責任おわりに

著者

小出 輝章

出版者

大阪商業大学商経学会

雑誌

大阪商業大学論集 = THE REVIEW OF OSAKA UNIVERSITY OF COMMERCE (ISSN:02870959)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.21-33, 2022-01-31