著者

関口 英里

出版者

大阪大学

雑誌

大阪大学言語文化学 (ISSN:09181504)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.93-111, 1999

著者

津川 秀夫

出版者

日本ブリーフサイコセラピー学会

雑誌

ブリーフサイコセラピー研究 (ISSN:18805132)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.67-71, 2003-12-30

著者

朝尾 直弘

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.166-168, 1955-03-01

著者

加藤 哲理 加藤 哲理

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

no.269, pp.105-136, 2017-01

著者

木原 誠

出版者

佐賀大学

雑誌

佐賀大学文化教育学部研究論文集 (ISSN:13479601)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.229-238, 2010-01

著者

片桐 智明

出版者

京都大学文学部独文研究室

雑誌

研究報告

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-25, 1993-03

著者

北村 一真

出版者

杏林大学

雑誌

杏林大学研究報告 教養部門 (ISSN:09166254)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.85-95, 2017-02

著者

藤川 直也

出版者

京都大学哲学論叢刊行会

雑誌

哲学論叢 (ISSN:0914143X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.177-188, 2008

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.476, pp.141-143, 1999-08-16

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1999年6月29日,労働省が実施している「毎月勤労統計調査」の3月および4月分に集計ミスがあり,すべての統計数値が誤って発表されていたことが判明した。さらに1999年3月分の数値を使って算出した1998年度(1998年4月〜1999年3月)分の統計もすべて間違っていた。

著者

中川 綾乃

出版者

筑紫女学園大学日本語日本文学科

雑誌

筑紫語文 (ISSN:09197826)

巻号頁・発行日

no.27, pp.1-18, 2018-11

著者

野入 直美

出版者

異文化間教育学会

雑誌

異文化間教育 (ISSN:09146970)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.47-64, 2016

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<p>Is Okinawa included in the Japanese-style multicultural society? While standard multicultural trends are present in Okinawa, a special multi-ethnic trend could also be observed in Okinawa, which is the issue of mix-race children who are the offspring of locals and US military personnel. In this paper, we discuss the issue of mix-race children by focusing on the survey of mix-race children which was conducted in 1955, 1962 and 1975 in Okinawa. We highlight the context of the surveys, rather than using the data as facts. Which kind of organizations and under what kind of initiatives were the surveys of mixed race children conducted? How did the research questions reflect stigmas and stereotypes? The purpose of the paper is to analyze the discourse of mix-race children in Okinawa from the 1950s to 1970s, before and after Okinawa's repatriation to Japan mainland.</p>

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.704, pp.21-42, 2009-04

著者

渡辺 洋子 政木 みき 河野 啓

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.2-31, 2019

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ニュースメディアの多様化が政治ニュース接触や政治意識に及ぼす影響を検証するためNHKが2018年に実施した全国世論調査を元に分析を行う。▼最も多くニュースに接するメディアは性、年層などで異なり「新聞」「NHK報道」「民放報道」「民放情報番組」「Yahoo!ニュース」「LINENEWS」などに分かれる。▼このメインメディア別にみると①「新聞」「NHK報道」がメインの人は政治ニュースに自発的、積極的に接触し、接触頻度や政治への関心、投票意欲が高い。②「Yahoo!ニュース」「民放報道」がメインの人は中程度の態度、③「民放情報」「LINENEWS」がメインの人は政治ニュースの接触態度が受け身で、接触頻度、政治への関心、投票意欲が低い傾向にある。「LINENEWS」がメインの人は「Yahoo!ニュース」がメインの人に比べ情報源を気にする人が少ないなどネット系メディア利用者の間でも差がある。▼政治への評価や個別課題の賛否でもメディア別の差がみられたが、あるメディアをメインに使う人が政権の打ち出す政策に対し一貫して肯定的だったり、保守的傾向が強かったりといった一定の方向性はうかがえなかった。政治的意識の違いを生み出しているのはメディア利用だけではなく、性、年層、支持政党なども影響していると考えられる。ただし、情報接触態度の違いが接触する政治情報の量や質の差を広げ、将来政治的態度の差を拡大する可能性は考えられる。

著者

木谷 佳楠

出版者

同志社大学

巻号頁・発行日

2012

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博士論文

著者

岩佐 光啓

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.33-39, 1998

被引用文献数

5

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日本産チーズバエ科(Family Piophilidae)のハエについては, 福原(1965)が2種, Piophila casei (Linnaeus)チーズバエおよびProtopiophila latipes (Meigen)チビチーズバエを記録して以来, 分類学的研究はなされていなかった。本報告では, いままで記録されていた2種に加えて次の日本新記録3種を見出した;Protopiophila contecta (Walker)ミナミチーズバエ(新称), Liopiophila varipes (Meigen)ケブカチーズバエ(新称), Stearibia nigriceps (Meigen)クロチーズバエ(新称)。これにより日本産の種は5種となり, これらの種の特徴を示した図とともに再記載を行い, 検索表を付した。本科の成虫は, 野外で腐肉によく集まり, 幼虫は, 人を含む動物の死骸, 骨(骨髄)を好む死肉・腐肉食性の種が多い。とくにPiophila casei (Linnaeus)チーズバエは, 人類親和性で, 肉製品, 魚, チーズ, 毛皮などに発生することが知られている。

著者

三田 雅敏 伊藤 知佳 指宿 明星

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学紀要. 自然科学系 (ISSN:18804330)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.37-41, 2007-09

出版者

金曜日

雑誌

金曜日

巻号頁・発行日

vol.27, no.22, 2019-06-14

著者

加川 充浩

出版者

島根大学法文学部社会文化学科福祉社会教室

雑誌

島根大学社会福祉論集 = Journal of social welfare studies, Shimane University (ISSN:18819419)

巻号頁・発行日

no.6, pp.1-15, 2017-03

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本研究の目的は、占領下における福祉行政確立と民生委員制度改革の両者をめぐる動向を描きつつ、公私分離の内実を明らかにすることである。占領軍は、社会福祉行政の基盤を構築する一方で、民生委員を福祉行政から排除することを求めた。いわゆる公私分離の原則である。この公私分離の原則に、日本政府がどのように対応したのかについて検討した。史料として、地方自治体(兵庫県および京都府)が所蔵しているものを利用した。結論として、3点について述べた。第一は、日本側は福祉行政制度を確立しつつも、民生委員の活用を図るという「曖昧さ」を残した対応をしたことである。第二は、「曖昧さ」が存置する時代状況があったことである。第三は、戦後の福祉行政出発点における専門職配置の不徹底さは、現在にも影響を及ぼしているということである。

著者

山本 達夫

出版者

東亜大学

雑誌

総合人間科学 : 東亜大学総合人間・文化学部紀要 (ISSN:13461850)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.53-70, 2002-03

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「経済の脱ユダヤ化」とは、第三帝国における経済活動からのユダヤ人の排除をいう。経済活動からのユダヤ人の排除は1933年のナチ党による政権掌握以来、比較的無秩序に行なわれていたが、国家指導部がこれに積極的に関与しはじめた1937年後半以降、一定の政策として遂行されるようになった。政策としての「経済の脱ユダヤ化」は、ユダヤ経営の閉鎖・清算、またはドイツ人への所有権の譲渡(「アーリア化」)という形で行なわれた。経済・社会の広範囲に渡って影響が及ぶこの政策の遂行には、第三帝国の多くの組織・機関が関わり、ユダヤ経営とユダヤ人の運命を決定していったのである。これらの組織・機関が、個々の事例の処理にあたって判断の拠り所にしたのが、国家指導部が出した諸法令であった。だが、これらの法令の全てが公にされたわけではない。『ライヒ官報』や『ライヒ内務省報』で公布されたものもあるが、しかし一般的な法令の「施行細則」としてこの政策の実際の処理過程を規定していたのは、「回覧通達」をはじめとする非公開の指令や内部文書であった。したがって「経済の脱ユダヤ化」政策の具体的な遂行過程を把握するためには、これらの文書の分析が不可欠である。ここに史料として訳出するのは、そうした文書を含む「経済の脱ユダヤ化」関連法令のうち、とくに重要なものである。その多くは文書館史料であり、わが国では初めて紹介されるものである。

著者

山本 達夫

出版者

東亜大学

雑誌

総合人間科学 : 東亜大学総合人間・文化学部紀要 (ISSN:13461850)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.97-120, 2003-03

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経済活動からのユダヤ人の排除(「経済の脱ユダヤ化」)は、ナチ党による政権掌握以来、比較的無秩序に行なわれていたが、国家指導部がこれに積極的に関与しはじめた1937年後半以降、一定の政策として遂行されるようになった。政策としての「経済の脱ユダヤ化」は、ユダヤ経営の閉鎖・清算、またはドイツ人への所有権の譲渡(「アーリア化」)という形で行なわれた。経済・社会の広範囲に影響がおよぶこの政策の遂行には、第三帝国の多くの組織・機関が関わり、ユダヤ経営とユダヤ人の運命を決定していった。これらの組織・機関が、個々の事例の処理にあたって判断の拠り所にしたのが、国家指導部が出した諸法令であった。だが、これらの法令の全てが公にされたわけではない。『ライヒ官報』や『ライヒ内務省報』で公布されたものもあるが、しかし一般的な法令の「施行細則」としてこの政策の実際の処理過程を規定していたのは、「回覧通達」をはじめとする非公開の指令や内部文書であった。したがって「経済の脱ユダヤ化」政策の具体的な遂行過程を把握するためには、これらの文書の分析が不可欠である。ここに訳出するのは、そうした文書を含む「経済の脱ユダヤ化」関連法令のうち、とくに重要なものである。大きく4つの系統に分けられる「経済の脱ユダヤ化」関連法令のうち、前号では「財産申告令」(1938年4月26日)および「第三帝国政令」(1938年6月14日)に関連する諸法令を紹介した。今回は「排除令」(1938年11月12日)および「財産活用令」(1938年12月3日)関連の法令を中心に紹介する。