著者

柚木 智也

出版者

労働大学出版センター

雑誌

月刊労働組合 = Labor union (ISSN:09114726)

巻号頁・発行日

no.621, pp.40-45, 2016-03

著者

田岡 俊次

出版者

金曜日

雑誌

金曜日

巻号頁・発行日

vol.25, no.29, 2017-07-28

著者

藤野 真也 髙 巖

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.25-30, 2017-02

著者

溝口 哲郎 齋藤 雅元

出版者

麗澤大学

雑誌

麗沢大学紀要 = Reitaku University journal (ISSN:02874202)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.83-89, 2017-03

著者

永良 系二

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.737, pp.p85-90, 1981-04-01

著者

木原 健太郎 本多 秀輝

出版者

公評社

雑誌

公評

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.88-95, 2002-03

著者

小川 敏夫 青木 理

出版者

小学館

雑誌

週刊ポスト

巻号頁・発行日

vol.44, no.28, pp.43-45, 2012-07-06

著者

渡邉 文幸

出版者

時評社. 1959-

雑誌

時評

巻号頁・発行日

vol.54, no.8, pp.144-147, 2012-08

著者

小林 健彦 KOBAYASHI Takehiko

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 = Bulletin of Niigata Sangyo University Faculty of Economics (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.47, pp.75-99, 2016-07

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日本古代に於ける自然災害や疾病がどの様な認識の下に置かれ、それらに対してどの様な対処法が採用されていたのかに就いては、尚、類推の域を出ることは無い。「日本書紀」は、日本で初めて記録された正史として、神話を始めとした様々な事象が日本風の正格漢文で作文されたものである。そこには、政治的な出来事を始めとして、外交、戦争、自然災害、疾病、人々の営み、文化、文芸、天文現象、宗教等、様々な分野の事象が盛り込まれた。それらが事実であるか、否かは別として、古代当時の人々の実態を窺がい得る手掛かりを与えてくれるものである。本稿では、「日本書紀」全30巻に記された歴代天皇の事績の内、自然災害や疾病に焦点を当てながら、安定したサンプルとして、天皇不豫~崩御に至る過程を中心として検証することに依り、それを以って、古代に於ける疾病や、自然災害に対する認識を垣間見ようとするものである。

著者

平高 典子

出版者

玉川大学芸術学部

雑誌

芸術研究 : 玉川大学芸術学部研究紀要 (ISSN:18816517)

巻号頁・発行日

no.7, pp.13-27, 2015

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幸田延は、1909 年11 月から1910 年7月の間、東京音楽学校を休職してヨーロッパに滞在し、主にドイツのベルリンとオーストリアのウィーンで、また帰路フランスのパリとイギリスのロンドンで、音楽事情を視察した。その間したためられた日記から、演奏会鑑賞、音楽学校及び学校の音楽授業の参観、レッスン受講、音楽関係者との交流など、多彩な活動の内容が明らかになった。 日記における音楽関係の記述からは、彼女が、深い音楽性・的確な批判能力・過去や同時代音楽に対する豊富な知識と洞察力を持っていたことがうかがえる。これらの能力は、滞在によってより強まったであろう。また、当時彼女が置かれていた音楽界は楽家のネットワークというべきものが機能しており、そのネットワークと関わる音楽家たちと交流していたことも判明した。 帰国後延が東京音楽学校に復帰することはなく、ヨーロッパの音楽や音楽教育をライブで体験して得た知識や批評能力が十全に生かされたわけではなかったといえよう。

著者

梅澤 克之 川野 隆 森田 伸義 礒川 弘実 萱島 信

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.17, pp.1-6, 2012-05-03

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国内の携帯電話契約数は 1 億 1200 万件を超え,重要なインフラとなった.また,ポイントや電子マネー,会員 ID 情報などの秘匿性の高い情報 (以降, ID 情報と呼ぶ)を扱うサービス提供機関も増えてきた.このようなサービス提供機関が携帯電話端末の耐タンパデバイスへの ID 情報の読み書きを行おうとする場合,現状ではサービス提供機関ごとに携帯アプリを開発・運用する必要がある.また,利用者は各サービス提供機関が提供する携帯アプリを個別にダウンロード・インストールする必要がある.さらに今後は携帯電話端末の OS のオープン化が進むことが想定されるため,携帯アプリのセキュリティを確保する仕組みも必要となる.本研究では,上記のような現状の課題を解決するためのモバイルアクセス基盤システムを提案する.具体的には,サービス提供機関が耐タンパデバイスにアクセスする際に共通的に利用できるモバイルアクセスサーバおよび携帯電話端末上の共通アプリからなるモバイルアクセス基盤システムを提案する.The number of the domestic cellphone contracts was beyond 112 million. The cellphone became the important infrastructure. In addition, the service provider who treated secure information such as a point and electronic money, the subscriber ID information (we call it ID information) increased. Such a service provider reads and writes ID information to the tampa-resistant device of the cellphone. When service provider reads and writes the ID information to tampa-resistant device, it is necessary to develop application for cell-phones every service provider under the present conditions. In addition, it is necessary for the user to download and install application for the cell-phones which each service provider offers individually. The security mechanism of the application of the cellphone is necessary. In this study, We propose a mobile access infrastructure system to solve such a problem.

著者

菊池 昭

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.161-177, 1992-03

著者

川俣 幹雄 大池 貴行 森下 志子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.31-43, 2013-03

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本研究の目的は、慢性閉塞性肺疾患(chronic obstructive pulmonary disease、以下COPD)における、呼吸練習の最新のエビデンスを明らかにすることにある。文献検索の電子データベースCochrane LibraryとMEDLINEを用いて、COPDにおける呼吸練習について検討した2003年1月から2012年3月までの研究論文を検索した。合計517編の論文が抽出され、スクリーニングの結果、7論文を検討対象とした。エビデンスの評価には、「Oxford Centre for Evidence-Based Medicine2011 Levels of Evidence(以下、OCEBM 2011)」を用いた。この評価法ではエビデンス・レベルは5段階で評価され、レベル1が最も高く"systematic review of randomized trials or n-of-1trials"に、基づくものとされている。エビデンスの評価手順は、OCEBMのプロトコルに従った。 その結果、COPDにおける呼吸練習のエビデンスとして次のことが明らかとなった。1)口すぼめ呼吸による運動時の呼吸困難の軽減効果はレベル4、2)口すぼめ呼吸による呼吸数減少はレベル2、最大吸気量の増大効果はレベル3であった。また、3)口すぼめ呼吸による運動耐久性の改善効果はレベル2であった。一方、4)横隔膜呼吸による呼吸数の減少はレベル2であったが、その他のアウトカムに関する報告はなかった。口すぼめ呼吸は、1秒率などの呼吸機能がより低下し、肺機能障害が高度なCOPD患者ほど効果が存在することが示唆されており、今後は呼吸練習の適応についてさらに検討することが課題である。Objective: The purpose of this study was to examine the latest evidence to support breathing exercise in patients with chronic obstructive pulmonary disease (COPD). Method: The systematic searches were conducted using the Cochrane Library (January 2003 to March 2012) and MEDLINE (January 2003 to March 2012). Of 517 articles screened, 7 studies were selected. The "Oxford Centre for Evidence-Based Medicine 2011 Levels of Evidence (OCEBM 2011)" was used in the evaluation of the evidence. In OCEBM 2011, the levels of evidence are evaluated in five steps. Level 1 based on a "systematic review of randomized trials or n-of-1 trials" is the highest strength of evidence. The evaluation of the evidence was applied according to the OCEBM 2011 protocol. Results: The results concerning the levels of evidence supporting breathing exercise in patients with COPD were as follows. 1) The evidence supporting pursed-lips breathing (PLB) in relieving dyspnea during exercise was level 4; 2) the evidence supporting PLB in decreasing the respiratory rate was level 2; the evidence supporting PLB in increasing inspiratory capacity was level 3, and 3) the evidence supporting PLB in improving exercise tolerance was level 2. 4) The evidence supporting diaphragmatic breathing in decreasing the respiratory rate was level 2, but the other outcomes that met the purpose of this study were not observed.

著者

櫻庭 セルソ 智 柳浦 睦憲

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 = [O]perations research as a management science [r]esearch (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.327-334, 2012-06-01

参考文献数

38

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線形順序付け問題は,正方行列の行と列を同じ順列で並べ替え,下三角部分の値の合計を最小化する問題であり,古くから研究されている.この問題は,辺に重みのついた有向グラフから一部の辺を取り除いてすべての有向閉路を除去するとき,取り除いた辺の重みの合計を最小化するフィードバック辺集合問題と等価である.本稿では,この問題に対するさまざまな解法を,実用的解法を中心に紹介する.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1512, pp.92-94, 2009-10-19

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パソコンの歴史を作り上げた立役者、ビル・ゲイツ氏が2008年7月に事実上引退してから1年3カ月。米マイクロソフト(MS)は10月22日、ゲイツ氏引退から初となるOS(基本ソフト)新製品「ウィンドウズ7(セブン)」を発売する。ビスタの失敗を糧に セブンの特徴は「動作が速い」「使いやすい」の2つに凝縮される。

著者

深尾 光洋

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.123-140, 2006-06

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唐木圀和教授退任記念号 中国経済特集中国は1978年の改革開放政策の実施以降,従来の社会主義に基づく統制経済から市場経済に移行してきた。それに伴い,国内市場でも価格統制と配給制が徐々に廃止され,自由な国際貿易が可能となる経済に変貌してきた。1993年には国内における配給切符が全廃されたあと,1996年には国際的な経常取引に関する為替管理が撤廃され,財・サービスの国際取引が自由に行えるようになった。こうした中国の国際金融政策は,日本における敗戦直後の戦時統制から1964年の経常取引の自由化に至る動きと似た側面があるので,二国の経験を対比することで,中国の国際金融政策の展望を試みる。中国は90年代後半以降の経常収支黒字の定着と近年の外貨準備の急増に伴い,米国や日本から人民元の切り上げ圧力を受けるようになった。中国は資本取引については厳しい為替管理を行っているが,中国経済の国際化に伴って資本移動を押さえ込むことが困難になってきている。この結果,中国の外貨準備高は発展途上国としては異例のGDP 比40パーセント程度に達し,さらに増加を続けている。外貨準備を保有する中国人民銀行(中央銀行)は,外貨買い入れ代金の支払いによる金融緩和効果を打ち消すために,保有する人民元建て国債を大量に売却するとともに,自ら人民銀行債券を発行して資金を吸収している。しかし国内金融政策を国内均衡のために運営することと,固定相場制を維持することの両立が困難になりつつある。本稿では,日本における1970年代前半のインフレの原因は,変動相場制移行前後の日銀の金融政策運営の失敗にあることを指摘し,人民銀行はこうした失敗を繰り返すべきではなく,早期に固定相場制から変動相場制に移行すべきであると論ずる。

著者

能勢 豊一

出版者

日本情報経営学会

雑誌

オフィス・オートメーション (ISSN:0389570X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.54-57, 1997-02-18

著者

浅子 和美 Spencer Christopher 劉 振濤

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.97-114, 2015-04

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Asako and Kanoh (1997) 等によって,日本銀行が公表する政策目標が実際にマクロ経済の安定化に役立ったことが計量分析によっても裏付けられているが,こうした評価が,ゼロ金利政策や量的緩和政策といった非伝統的金融政策下でも当てはまるのかを,1990年代以降のデータで検証する.モデル分析からは,新しいデータでは累積国債残高の役割が大きく変わった推計結果が得られ,その背景を検証する.また,金融政策決定会合での委員の投票行動の分析も行い,金融政策の目標設定と政策決定過程の相互関連を考察する.We attempt to identify significant objectives of monetary policy for the period from 1990 to 2013 and compare the results to those obtained by Asako and Kanoh (1997) for an earlier sample period. With the introduction of nontraditional monetary policy management such as zero-interest-rate policy and quantitative-easing policy, we find and examine some important shifts in the role of government bonds modeled by Asako and Kanoh as one of five stabilizing objectives of the monetary policy. We also look into the making of the monetary policy by focusing on the votes by the Bank of Japan Policy Board members.

著者

久保田 泰夫

出版者

東京工芸大学

雑誌

東京工芸大学芸術学部紀要 (ISSN:13418696)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.57-69, 1997-03-31

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This paper is intended to provide the Japanese readers with some idea of the organization and the argument of Roger Williams' The Blovdy Tenent of Persecution for Cause of Conscience published unanimously in London in the summer of 1644. This book is considered as the most important of Williams' writings, and has most often been referred to in the academic discussion of the protracted argument between Willimas and John Cotton over religious liberty and the church/state relationship. Essential points of Williams' argument are presented succinctly and straightforwardly in the three prefaces of the book rather than its main body ; which, in the form of dialogue between two imaginary sisters, Peace and Truth, and full of Scriptural and historical references, consists of two parts. The first part is devoted to Williams' confutation of Cotton's reply to the plea for religious liberty which was allegedly written by an Anabaptist imprisoned in Newgate. The second part is Williams' examination and criticism of A Model of Church and Civil Power composed by New England ministers to defend the cooperation of the church and the civil government. That part will be dealt with in another paper. In the present paper, I intend to focus on an accurate philological interpretation of main points of Williams' argument in the prefaces and first half of his book and also to trace his Separatist principles to a fifteenth-century French theologian Sebastien Castellion.

著者

大塚 和夫

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.617-642, 2004-09

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今日、世俗化論に対しては、理論面・実証研究面の双方において、さまざまな批判的検討がなされている。だがそれらの議論のうち、イスラームの事例を含むものは少ない。本稿はエジプトなどのアラブ・スンナ派世界の事例を中心に、イスラーム研究の立場から世俗化論を再検討することを目的とする。本論は、大きく二つの章に分けられる。前半は世俗化の前提となる「世俗的なるもの」という用語に含まれる複数の要素を分解し、それぞれの側面に応じてイスラーム世界の世俗化の実態を議論してみたい。その際に、一九七〇年代以降顕著になる「イスラーム復興」との絡まりあいが慎重に検討されよう。一方、後半部では、アラブ世界出身の学者(エルメッシリーとアサド)の世俗化論を紹介する。それらは、イスラーム世界の歴史的経験を充分に考慮した、近代化と世俗化の錯綜した関連をめぐる議論である。そして、イスラーム世界の事例も包含した「包括的世俗化」論の可能性を指摘する。