著者

李 智賢

出版者

日本語文學會

雑誌

日本語文學 = Journal of the Society of Japanese Language and Literature, Japanology (ISSN:12269301)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.275-292, 2016-05

著者

荒川 由美子

出版者

文学教育研究者集団

雑誌

文学と教育 (ISSN:02876205)

巻号頁・発行日

no.188, pp.51-60, 2000-08-01

著者

木村 仁 遠藤 真美 小関 道彦 伊能 教夫

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.74, no.740, pp.806-813, 2008-04-25

参考文献数

17

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A phenomenon that passengers are getting sleepy is often found in running cars or trains. If a mechanism can reproduce this phenomenon, it is feasible to put insomnia patients or infants to sleep without any harmful effects. This will bring extreme benefit for insomnia patients or parents of babies. The purpose of this study is to elucidate the sleep-inducing factors of running cars or trains, and the final goal is to develop a machine which reproduces the environment to put people to sleep. For the first step of this study, we investigated the relationship between sleepiness and vibrations on several trains. The sleepability of each train is discussed by the ratio of sleeping passengers. According to the vibration analyses, the results suggest that comfortable vibration for sleep has mainly low-frequency (〜2 Hz) vibration with particular fluctuation. In addition, it is also guessed that low level jerks contribute the sleepability.

著者

兼岩 龍二 東條 由紀彦

出版者

小樽商科大学

雑誌

商學討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.25-48, 1989-07

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論説

著者

四倉 拓朗 澤 孝一郎 上野 貴博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.2, pp."S-6", 2011-02-28

著者

新井 信幸 中村 速一 八木澤 壮一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.1999, pp.13-14, 1999-07-30

著者

宮本 謙三 宅間 豊 井上 佳和 宮本 祥子 竹林 秀晃 岡部 孝生

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, 2003-04-20

著者

安藤 馨

出版者

有斐閣

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

pp.47-62, 2015

著者

三間屋 純一 田口 宏昭 徳永 信一 川田 龍平 栗岡 幹英 白幡 聡 郡司 篤晃

出版者

The Japanese Society for AIDS Research

雑誌

日本エイズ学会誌 (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.67-77, 2006

著者

鄭 暁静 大竹 美登利

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.56, 2013

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1.目的 今日、家族・家庭生活には様々な課題があり、日本と韓国はこれらの状況が類似している。家庭科教育はこうした家族・家庭生活に関する課題を主に扱っており、どのような内容を取り上げどのように学ばせるかは、教師の家族・家庭生活意識に影響されることも多い。また、その授業内容や方法によって生徒の学びは相違し、生徒の家族・家庭生活意識に与える影響は大きいと考えられる。そこで、本研究においては、日本と韓国の家庭科教師を対象に、教師の家族・家庭生活意識及び授業実態を調査し、日本と韓国の家族・家庭生活領域の教育の実態の違いを明らかにすることを目的とした。2.研究方法 (1)調査方法:日本の普通科高等学校(2000校)と韓国の一般系高等学校(1500校)の家庭科教師宛にアンケート用紙を郵送し、返送してもらった。 (2)調査期間:韓国は2013年3月上旬発送、日本は5月上旬発送し、それぞれ3週間後を締め切りとして返送してもらった。 (3)調査対象:有効回収数、韓国209名、日本570名であった。 (4)調査内容:学校の雰囲気、男女平等意識、結婚・家族生活意識及び授業の内容など。3.結果 (1)学校の雰囲気は家庭科教師自身の男女平等意識や家庭生活観に影響を与えるものと考えられる。そこで、学校の雰囲気について「周囲と違う意見を言いにくい雰囲気がある」など、9つの項目について尋ね、「全くそう思わない」(1点)、「そう思わない」(2点)、「そう思う」(3点)、「とてもそう思う」(4点)の4選択肢の中から1つを選ばせ、4段階評定尺度によって平均値を出し得点化した。その結果、「教員間の意思疎通がうまく取れている」、「教員会議などで活発な議論が交わされている」、「男性教員の方が女性教員より管理職から信頼されている」の項目においては韓国の方が得点が高く、日韓の間に1%水準で有意な差があった。一方、「新しいことをはじめにくい雰囲気がある」の項目は日本の方が得点が高く、日韓の間に1%水準で有意差があった。 (2)男女平等意識をはかるため、「能力や適性は男女で異なる」など、11の項目について、4段階評定尺度によって得点化した。その結果、「女性の校長、教頭を増やした方がよい」という項目において、日本の方が得点が高く、日韓の間に1%水準で有意差があった。 (3)結婚生活に求めるものの重要度について「精神的な親密さ」など、10の項目について尋ね、4段階評定尺度によって得点化した。その結果、「経済的な安定」以外の全ての項目において韓国の方が得点が高く、中でも「性的満足度」、「子どもを生み育てること」、「趣味が同じであること」、「社会的な地位を築くこと」、「同じ人生観、価値観を持っていること」、「親や周囲の期待に応えられること」の項目で1%水準で有意差があった。 (4)家庭科の授業内容の中で、現在、重点をおいて教えている内容について、複数回答で尋ねた。その結果、韓国は「配偶者の選択と結婚」が75.0%、「妊娠と出産」が63.0%、「家族の関係と家庭の機能」が54.2%など、結婚・家族に関しての内容が多く扱われていた。一方、日本は「食事と健康」が91.7%と突出して多かった。また、今後、重点をおいて教えたい内容について、複数回答で訪ねた結果、日本と韓国両国とも1位は現在と変わらないが、韓国は「高齢者・障害者の問題」、「共生社会と福祉・社会的支援」が、日本は「職業・キャリア教育」、「生活設計」が新たに注目されていた。

著者

明 素延

出版者

環太平洋産業連関分析学会

雑誌

産業連関 (ISSN:13419803)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.73-87, 2016

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1990 年代後半からの情報通信技術の急速な発展に伴い半導体などの情報通信機器の価格低下が著しく,経済全体における情報通信機器の活用による生産性向上の効果が注目されている.本稿では,日本と韓国のICT製造部門において固定基準年方式による既存の接続産業連関表のデフレーター及び実質値のバイアス可能性を検討したうえで,ICT製造部門の生産性向上が他産業部門の生産性に与える効果の計測を行った.分析の結果,情報通信機器の価格低下が既存の接続産業連関表のデフレーターに充分に反映されていないことが明らかになった.そして,このような情報通信機器の価格低下の過少評価は韓国の方が大きく,ICT製造部門の生産性向上による他産業部門へのコスト削減効果あるいは生産性向上に与える効果が過小または過大評価になっていることがわかった.

著者

井沢 泰樹

出版者

日本産業カウンセリング学会

雑誌

産業カウンセリング研究 (ISSN:18809669)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.37-44, 2016-03

著者

濱岡 豊

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.29, pp.42-45, 2014-10-18

著者

鄭 惠先

出版者

国立国語研究所

雑誌

日本語科学

巻号頁・発行日

vol.23, pp.37-58, 2008-04

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本稿では、方言を役割語の一種として定義した上で、日韓両国での方言意識調査を通して、役割語としての両言語方言の共通点と相違点を具現化した。最終的には、日韓・韓日翻訳の上で、両言語方言を役割語として有効活用することが本研究の目的である。考察の結果、以下の4点が明らかになった。1)両言語母語話者の方言正答率から、韓国の方言に比べて日本の方言のほうで役割語度が高いことが予想される。2)「共通語」対「方言」の対比的な役割語スタイルは、両言語母語話者の方言意識の間で共通している。3)「近畿方言」と「慶尚方言」の間には共通する役割語スタイルが見られる一方で、一部のステレオタイプの過剰一般化が役割語度アップを促進していると推測される。4)「東北方言」と「咸鏡・平安方言」の間には共通する役割語スタイルが見られる一方で、「東北方言」に比べて「咸鏡・平安方言」の役割語度がきわめて低い可能性がうかがえる。以上の結果をもとに、両言語方言の役割語としての類似性を巧く生かすことで、より上質の日韓・韓日翻訳が実現できると考える。

著者

鄭 惠先 Hyeseon JUNG

出版者

国立国語研究所

雑誌

日本語科学

巻号頁・発行日

vol.23, pp.37-58, 2008-04

著者

杉町 徹 川崎 健二

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.171-172, 1992-07-29

著者

上野 清一郎 小野田 静江 高田 久美子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.227-233, 1979

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基本的な図形として正方形をとり上げ, これを直線によってランダムに分割し, 分割部を2色でぬり分ける.このような分割図形を数多く作り, それらのイメージを, イメージ用語に対する答えから数値化してイメージ得点とし, これを統計量として図形の間のイメージの比較を行なった.他方図形を数量的に表現し, これらとイメージ得点との間を重回帰式によって関連づけた.これによると,<BR>(1) 今回の配色に関しては, 配色のちがいによるイメージの間には, 有意な差は見られなかった.<BR>(2) 図形を表現する要素 (物理的変数) からイメージへの寄与の仕方を見た場合は, 図形を組立てる多辺形の数ではその数の多いほど, また辺の数の総和ではその値の小さいほど, プラスイメージを与える.

著者

杉町 徹 川崎 健二

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.35-38, 1992-11-14

著者

宮崎 修一 岩間 一雄

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.47, pp.79-80, 1993-09-27

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NP完全問題は,問題のサイズに対して多項式時間で解くアルゴリズムが知られていない問題の代表例である.これらの問題は多項式程度の違いを無視すれば,同じ計算時間で解けるという点で,同じクラスに属する.即ち,ある問題を多項式時間で別の問題に変換することができる.これらの変換は,問題のNP完全性を証明するのに用いられてきた.多項式時間であればどのような変換であってもかまわないという大雑把なものであったが,問題を変換して解くという実用性を考えれば,変換の効率を良くすることが大切になってくる.例えば,CNF論理式の充足可能性問題(SAT)に対する効率の良いアルゴリズムに局所探索法と呼ばれるものがある.ハミルトン閉路問題をSATに変換し,局所探索法で解く場合には,変換によって得られる論理式のの変数の数によって計算時間に格段の差があることが分かっている.本研究では,別のNP完全問題である,グラフの頂点彩色可能性問題をSATに変換する方法を考察してみた.本稿では,まず,頂点数N,色数Kとして,N log K変数での比較的自然な変換の方法を述べる.次に,N logよりも少ない変数の数で変換する方法を2つ述べる.1つは,グラフ中に枝が少ないときに有効であり.もう1つは,枝の数が多いときに有効であることが分かった.NP完全問題は手に負えないという形で統一的に論じられることが多く,個々の問題の難しさの違いはあまり論じられていないようにみえる.本論文で述べている手法,つまりNP完全問題PをSATに変換するのに何変数必要であるかは,ある意味でPの難しさのメジャーになりうると考えられる.計算ステップ数,領滅量等の従来のメジャーとの大きな違いは,定数係数の違い,あるいは定数の差さえも十分に議論でき,それが重要とみなされる点である.

著者

宮澤 仁

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.44-57, 1996-03-31

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本稿は, 長崎県五島列島の岐宿町を事例にして, 離島における消費者購買行動の考察を目的とした. 岐宿町における購買行動調査から, 低次財ほど岐宿町内で購入され, 高次財になるにつれ福江市内へ購買先が移る傾向がみられた. また, 離島という地理的な位置を反映した特徴として, 時間的・経済的制約をともなう島外都市での購買が高級品に関して顕著にみられた. さらに, 衣服類の購買に通信販売を利用する世帯が多かった. このような岐宿町における購買行動を規定している要因を数量化II類によって検討した結果, 購買機会の分布と女性の就業する産業が強く影響していることが明らかになった. 前者は, 福江島内の高次財の購買機会の少なさが影響していた. また後者に関しては, 女性の就業と他の生活活動との関係が認められ, 職業特有の就業時間や従業地, 自宅や従業地と購買先の位置関係などが購買行動に影響を与えている. 近年, 岐宿町内では高次財の購買が困難になっており, 福江市への依存傾向が強まっている. さらに, 島内での購買では十分な充足感が満たされない, または購買が不可能な財については, 購買を島外に依存せねばならない. その際には, 離島の「隔絶性」が大きな制約となっている. 通信販売の利用は, 購買のための時間不足と購買機会の減少に対処するための現実的な購買選択肢となっている.