出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1137, pp.46-49, 2002-04-15

「日本市場は近い将来、必ず米国に次ぐ大きなマーケットになる。2002年12月期のアマゾンジャパンの売上高は、1億ドル(約130億円)を超える見込みだ。2003年には単年度黒字も達成できるだろう」。米アマゾン・ドット・コム(以下、米アマゾン)の国際部門担当上級副社長、ディエゴ・ピアチェンティーニ氏は自信に満ち溢れた表情でこう語った。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1416, pp.13-14, 2014-05-05

イッツ・コミュニケーションズ(イッツコム)は、緊急時にテレビの電源を自動でオンにして、「緊急地震速報」や「特別警報」などを、音声とテレビ画面で知らせる「テレビ向けプッシュ型生活情報配信サービス」の実証実験を進めている。 この実験は、Cueform…
著者
森 伸一郎 和仁 晋哉
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
地震工学研究発表会 報告集 (ISSN:18848451)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.183-183, 2005

2004年10月23日にマグニチュード6.8の新潟県中越地震が発生し, 初めて新幹線が脱線した. その原因を振動という立場から検討するために著者らは脱線区間に沿う地盤の常時微動測定を行った. H/V比による地盤の卓越周期と表層地盤の層厚の関係を明らかにした. 沖積層の卓越がH/V比の2次ピークに相当することがわかった. また, これらの点で1次元の地盤モデルにより地震応答を評価し, 加速度, 変位, 線路に沿う曲率などの応答を求めた. さらに, 被害の生じていない高架橋の応答も1質点系により評価した. 地震時の列車の位置を, 列車運転規則や乗員乗客の証言により推定した. これらに基づき脱線原因を考察した.
著者
高橋 篤夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. EMD, 機構デバイス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.101, no.112, pp.37-44, 2001-06-08

コンタクト開離時アークのガス相移行と, それに関連するアークスペクトルの観測結果を, 3種のコンタクト材料について比較・検討した. Agではメタリック相継続時間の対電流増加率の急増が移行境界と密接に関連すること, Wでは低気圧を含めてパッシュン火花曲線の最小点の右側のギャップ長で安定なガス相が形成されるとともに, 移行境界付近でイオンの平均スペクトル強度が劇的に増大すること, Pdではイオンおよび励起原子のメタリック相内における平均スペクトル強度がそれぞれある臨界値を超えることが移行境界の決定条件と考えられることを述べ, 今後の課題を明らかにした.
著者
服部 圭祐
出版者
特定非営利活動法人 日本血管外科学会
雑誌
日本血管外科学会雑誌 (ISSN:09186778)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.212-214, 2016

要旨:症例は75 歳女性.原付バイク運転中に乗用車と接触事故にて近医救急搬送された.搬送時右肩腫脹,強い圧痛が認められた.単純CT で右鎖骨骨折あり入院となったが徐々に右上肢虚血症状を伴い,造影CT で右鎖骨骨折に伴う胸郭出口部の鎖骨下動脈および腋窩動脈閉塞と診断され当院紹介された.来院時意識清明で右橈骨動脈・上腕動脈ともに触知せず冷感・しびれを訴えるために緊急血行再建術,骨修復術の方針とした.鎖骨下切開で腋窩動脈をテーピングし,鎖骨下動脈遠位部まで剝離した.損傷部位を縦切開すると,鎖骨と第一肋骨の間で挟まれた部位で内膜が解離し閉塞していた.内膜を摘除し,中枢・末梢へ血栓除去したあと,内膜の固定を行い,外膜を直接縫合した.そのあと鎖骨骨折部を整形外科で修復し手術終了とした.経過は良好で,CT で動脈の開存と末梢の良好な造影を認めた.
著者
大石 明夫
出版者
中京大学
雑誌
中亰法學 (ISSN:02862654)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.39-72, 1995-07-07
著者
浜崎 史朗
出版者
関西学院大学
雑誌
商學論究 (ISSN:02872552)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.575-594, 1980-01
著者
藤原 俊輔 石井 裕之 段 秀和
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.C3P1454-C3P1454, 2009

【目的】外来初診時において,成長期野球肘の1つである肘関節離断性骨軟骨炎を呈した患者に対し,痛みを感じてから受診までの期間,初診時の病巣の進行程度,内上顆の裂離痕の存在有無を離断性骨軟骨炎の早期発見と予防を目的として調査した.<BR><BR>【対象と方法】平成19年3月より,平成20年8月までの18ヶ月間に,当院を受診し離断性骨軟骨炎と診断された24例を対象とした.全例男性で,発症時のスポーツは全例野球で,平均年齢は12.9±1.8歳であった.なお対象には,事前に本調査の趣旨を説明し理解を得た.方法は,初診時の問診により,投球時痛を発してから受診までの期間を聴取,初診時医師及び放射線技師によるレントゲン,MRI撮影により離断性骨軟骨炎の病期分類及び内上顆の裂離痕の有無,また理学療法士により肘ROM制限と腫脹の有無を確認した.なお,離断性骨軟骨炎の病期分類は,透亮期・分離期・遊離期の3期に分類し,病巣の部位により外側型と中央型に分類した.<BR><BR>【結果】投球時痛を発してから受診までの期間は,最短で1週間,最長で11ヶ月,24例の平均は2.75ヶ月であった.内上顆裂離痕は,24例中17例に存在していた.離断性骨軟骨炎の病期分類は,透亮期11例,分離期10例,遊離期3例であり,外側型16例,中央型8例であった.また,肘関節ROM制限においては,伸展制限が9例,屈曲制限が3例,うち伸展・屈曲共に制限があったのは2例であった.肘関節外側の腫脹は15例であった.<BR><BR>【考察】肘関節外側に発症する離断性骨軟骨炎は投球障害の中での重篤な障害であり,長期間の投球禁止を余儀なくされるばかりか重症例では,変形性肘関節症に進行し,日常生活にも影響をもたらす疾患である.今回調査した症例において,内上顆裂離後に離断性骨軟骨炎に至るケースが多い傾向にあった.さらに,投球時痛を発してから受診までに平均2.75ヶ月を要した原因は,個人因子よりも環境因子(チーム事情・指導者選手間の関係)が大きく関与していると考えられる.受診までの期間が遅くなることで,分離期~遊離期での症例が半数を占めROM制限や腫脹を有していた.透亮期であれば,保存療法の加療で可能となるが,分離期・遊離期では手術に至るケースが多くなる.これを避けるためには早期発見が大切であり,予防のために積極的に環境因子についてのアプローチが必要と考えられる.
著者
小川 聰
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. DC, ディペンダブルコンピューティング (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.250, pp.1-6, 2003-07-30

N+1予備は,N個の負荷分散に対して,1個の予備を持つ経済的な方式であり,広く実用化されている.予備は1以上でもよく,共通予備方式として一般化できる.モバイルエージェントの場合もこの方式が適用可能である.また,N重化システムの信頼性をさらに高めるために共通予備方式を用いることができる.モバイルエージェントは,ソフトウェアではあるが,ネットワーク環境における活動であることから,設計分散の多重化の他,オブジェクトレベルのクローンの作成でも,ある程度のフォールトトレランスは実現可能である.この場合の予備の生成は容易であり,かつ実行時にダイナミックに行うことができる.必要に応じてクローンを次々に生成すれば,死んでも生き返るゾンビのように,ほとんど故障しない信頼度が1になる方式も夢ではない.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1326, pp.106-109, 2006-01-30

かつてテレビ番組の名司会者として鳴らした大橋巨泉が「セミリタイア」して、既に16年間が経つ。1年の大半を海外で過ごす彼は、日本のテレビに浸かっている者よりも、変化を実感するのだろう。 内輪ネタばかりのテレビ番組——。大橋は「ストリップ」だと嘆く。 「自分たちの裸を見せてやっているわけですよ。それはタレントとしては自殺行為なんだ。
著者
園山 繁樹
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.57-68, 1994-11-30
被引用文献数
2

障害を持つ幼児を障害を持たない幼児の集団の中で保育するという統合保育については、その利点が多くの研究者によって示唆されているが、実際に成功するための条件は複雑である。本研究ではわが国と米国の文献を概観し、統合保育を行う上で考慮すべき要因を相互行動的立場の状況要因の視点から分析した。分析した状況要因は、(1)概念的要因、(2)障害を持つ幼児の要因、(3)プログラムの要因、(4)障害を持たない幼児の要因、(5)保育者の要因、(6)園の要因、(7)療育専門機関の要因であり、これらの諸要因を検討せずに統合保育の有効性を論ずることはできない。また、今後の課題として、実際の統合保育場面での実践研究、保育者と療育専門家との共同研究、統合保育の専門性の確立、統合保育が困難な幼児への対策、保育場面以外での社会的統合を挙げた。