著者

建部 正義

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

中央大学経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

no.48, pp.207-231, 2016

---

ベン・バーナンキの『危機と決断―前FRB議長ベン・バーナンキ回顧録―』(小此木潔訳、角川書店、2015年)が出版された。 筆者は,拙稿「バーナンキは変節したのか―『連邦準備制度と金融危機』を読む―」(『東京経済大学会誌―経済学―』第277号,2013年2月,に所収,後に,拙著『21世紀型世界経済危機と金融政策』新日本出版社,2013年,に収録)のなかで、バーナンキの『連邦準備制度と金融危機―バーナンキFRB理事会議長による大学生向け講義録―』(小谷野俊夫訳,一灯舎,2012年)を参照しつつ,以下のように結論づけた。 はたして,バーナンキは,FRB議長に就任し,その経験を積むことによって,マネタリスト的見地から変節するにいたったのであろうか。まさに,そのとおりである。筆者は,理論的にはともかくとして,実践的には疑いもなくかれは変節したと考えている。 本稿の課題は,以上の結論を,バーナンキの新著『危機と決断』を読み解きつつ,再確認することにあったが,その課題を完全に果たすことができた。 要するに,バーナンキは,FRB議長に就任し,金融危機に対処するなかで,理論的にはともかく,実践的には,否,理論的にさえ,疑いもなくマネタリストの立場から伝統的なセントラル・バンカーの立場に変節するにいたったというわけである。

著者

小櫻 輝 菊地 保 松田 聡

出版者

財界21

雑誌

財界ふくしま

巻号頁・発行日

vol.32, no.9, pp.91-98, 2003-08

著者

玉城 信弘 宮良 安正

出版者

九州病害虫研究会

雑誌

九州病害虫研究会報 (ISSN:03856410)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.158-162, 1982

---

侵入害虫であるナスノメイガの生態を明らかにするため,戸外における周年飼育,室内および恒温飼育,ほ場における発生消長の調査などを行った。<BR>本種は3月下旬から11月下旬頃にかけて7~8世代繰り返し,第7世代の一部と第8世代のすべてがナスの茎や支柱に強靱な繭を作り,その中で前蛹休眠して越冬した。2月下旬頃から蛹化が始まり,羽化成虫は,14~19日の蛹期を経て,3月上旬から4月中旬にかけて出現した。戸外における各ステージの発育日数や1世代の経過日数は,気温の影響を受けて季節的に変動した。<BR>幼虫の齢数は,飼育では4令も現われたが,一般には5齢を経過すると考えられた。<BR>産卵は,低温の日(20℃以下)を除けば,羽化翌日から始まり,1雌当り産卵数は,越冬世代と夏期の世代は少ないが,春秋期は450個内外産卵した。<BR>恒温飼育の結果からステージ別発育零点と有効積算温量の推定を行い,有効温量による戸外飼育結果との比較,さらに有効温量の野外への適用について検討した。<BR>最後に形態と習性の概要について述べた。

著者

細川 美苗

出版者

松山大学

雑誌

松山大学論集 (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, pp.75-94, 2007-12-01

著者

大熊 榮

出版者

筑波大学現代語文化学系

雑誌

言語文化論集 (ISSN:03867765)

巻号頁・発行日

no.60, pp.83-120, 2002

---

この論文の目的はサルマン・ルシュディの処女作『グリマス』Grimus(1975)を取り上げ、彼がSFの方法によって「複合自我」を表象するようすを見届けるとともに、ホルへ・ルイス・ボルヘスからの色濃い影響を ...

著者

藤原 七重

出版者

敬愛大学・千葉敬愛短期大学

雑誌

敬愛大学研究論集 (ISSN:09149384)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.31-61, 2007-12

著者

科学技術動向研究センター

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向 (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

no.134, pp.8-8, 2013-03-31 (Released:2013-07-03)

著者

西川 青季

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.245-256, 2000-07-28 (Released:2008-12-25)

参考文献数

28

著者

浅井清 著

出版者

高原書店

巻号頁・発行日

1929

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[11],

著者

武石 典史

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.87-96, 2006-03-10

---

This paper probes which kinds of educational institutions developed from schools in the miscellaneous category into junior high schools by analyzing the current of secondary education in the early years of the Meiji Era Tokyo. In the first decade of the Meiji Era, private schools teaching the study of Chinese classics were predominant over those giving Western study. However, the trend gradually turned from the former (""classical knowledge"") to the latter (""modern knowledge""), as national institutions of higher education attached importance to modern knowledge in their entrance examination. In this situation some schools that offered modern knowledge and preparatory education for the entrance examinations developed into junior high school. And many aspirants desiring social success left their hometowns for Tokyo, especially such the schools, to acquire the knowledge. In conclusion this paper proposed that the strong point of the schools played a key role as centripetal force of modem Tokyo

著者

杉本 章吾

出版者

筑波大学大学院地域研究研究科

雑誌

筑波大学地域研究 (ISSN:09121412)

巻号頁・発行日

no.31, pp.127-149, 2010-03-31

著者

藤森 かよこ

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 英米文学編 (ISSN:04538862)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.171-187, 1993-03-20

著者

目崎 高広

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.359-362, 2018 (Released:2018-02-20)

参考文献数

20

---

Botulinum toxin has been widely applied to therapeutic and cosmetic uses since 1980's. In Japan two formulations, one type A and one type B, are available under strict official regulations. Off–label use is prohibited, and the reimbursement of national insurance is too much restrictive to encourage clinicians of the next generation to launch the practice of this highly effective treatment. Moreover, many of the doctors in Japan are too busy to learn and perform this relatively time–consuming but financially unrewarded procedure. These hardships may regrettably result in the future decline, both quantitative and qualitative, of practice in the clinical setting, as far as Japan is concerned.For injection, the author prefers 27–30 gauge thin needles to thicker ones, to minimize patient's agony, and whenever possible tries to accurately identify target muscles under the monitoring with electromyography, electrical stimulation, or ultrasonography, for the treatment of the limb or deep cervical muscles. Especially for the obliquus capitis inferior and semispinalis cervicis muscles, the ultrasound is superior to other monitoring techniques.In spasticity many patients have anticoagulant or antiplatelet drugs for the secondary prevention of cardio– or cerebro–vascular diseases, and special care should be taken to avoid massive intramuscular bleeding in these patients. The consensus about the adequate use of these drugs still remains to be confirmed.Antitoxin antibody may abolish the toxin effect, but significant number of patients may show apparent secondary resistance to the therapy due to another reasons than neutralizing antibody. Target sites, dose, and technical issues should be re–assessed before abandoning treatment whenever the toxin effect appears to have diminished.

著者

加藤 大樹 高橋 絢子 松本 大和 笹崎 晋史 高橋 絢子 松本 大和 野村 こう 高橋 幸水 天野 卓 山本 義雄 並河 鷹夫 万年 英之

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.149-155, 2013-05-25

参考文献数

17

---

バングラデシュ在来ヤギ53個体とフィリピン在来ヤギ30個体におけるmtDNA D-loop HVI領域の塩基配列を決定し,DNAデータバンクにあるアジア在来ヤギの情報を加え,A,Bハプログループの起源について考察を行った.バングラデシュとフィリピン在来ヤギではそれぞれ25および5ハプロタイプに分類され,AおよびBハプログループから構成されていた.両国の在来ヤギのBハプログループにおける塩基置換率は,それぞれ0.0009と0.0006であり,極めて低い多様性を示した.また家畜化起源を推測するため,中東からの地理的距離と塩基置換率の相関を調べた.Aハプログループにおける順位相関係数は<I>r</I>=-0.7200であり有意な負の相関を示した(<I>p</I>=0.0469).一方,Bハプログループにおいては有意な相関を得られなかった(<I>p</I>=0.7782).この結果は,ヤギのAハプログループの起源が中東である仮説を支持していたが,Bハプログループの起源に関しては不明確であった.

著者

能登 真規子

出版者

滋賀大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

本研究では、現代の身元保証の位置づけを、2017年5月に国会で成立した改正民法に関する議論を参照しつつ検討した。先行研究によれば、身元保証人に対する巨額の責任追及がなされる例はあり、わが国では、今日でも74.8%の企業が身元保証制度を採用している。しかし、通常の保証契約とは異なり、保証意思の慎重な形成と表明の機会が確保されたうえで、身元保証契約の締結が行われているわけではない。身元保証法による身元保証人の責任限度の規律は独特である。裁判所が裁量により身元保証人の責任の有無と責任額を決定する。身元保証法にも改正の必要な点はあるものの、身元保証の特性をふまえれば、民法に一本化することはできない。

著者

中川 千帆

出版者

上智大学アメリカ・カナダ研究所

雑誌

アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)

巻号頁・発行日

no.26, pp.37-58, 2008

著者

明王志堅撰

出版者

[李氏惜陰軒]

巻号頁・発行日

vol.[3], 1708

著者

小島 嘉津江 森田 純恵 若本 雅晶 宗像 一樹 鷲崎 弘宜

雑誌

研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:21888825)

巻号頁・発行日

vol.2017-SE-195, no.30, pp.1-8, 2017-03-05

---

ソフトウェア品質の向上に関しては,古くから様々な技術が提案・実用化されてきており,ソフトウェア開発方法の進歩に伴う新たな技術の開発も進んでいる.一方,ソフトウェア品質を客観的に評価するための尺度についても研究が進んでおり,ソフトウェア品質モデルおよび品質特性が国際規格として規定されている (ISO / IEC 25000 シリーズ).これら個々の品質技術と,ISO / IEC 25000 シリーズで規定された各品質特性の間には,たとえば,この技術はこの特性の向上に特に効果があるといった関係性が当然存在し,これはソフトウェア開発において重要な情報となり得る.しかし,これまで,このような関係性を網羅的に明確化する試みは行われておらず,品質要求に基づく効率的な品質技術の選択の難しさ,品質技術の研究開発が必要な方向 ・ 領域の不透明さなどの課題があった.本稿では,個々の品質技術が品質特性に与える効果を網羅的に見える化することを目的として,品質技術と品質特性のマッピングを試みた.マッピングに当たっては,品質技術の網羅 ・ 体系化が必要となるが,世界で初めてこれを実現した日本発のガイドである 「ソフトウェア品質知識体系ガイド (SQuBOK ガイド)」 を参照することとした.SQuBOK ガイドと ISO / IEC 25000 シリーズをベースにしたマッピングの結果,品質向上に寄与する技術を品質特性ごとに効率的に選択できるようになり,ツールとしても有効であることがわかった.また,マッピング結果の分析を通して,品質特性による品質技術の偏りからわかる拡充すべき技術領域,データ品質に関する技術の体系化不足,OSS 活用の技法など最新技術の追加 ・ 体系化の必要性など,今後の課題も明確になった.

著者

野入 直美

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.448-465, 2016

---

<p>本稿では, 沖縄本島中北部に位置する金武という地域に着目する. 金武町は, 沖縄の海外移民発祥の地であり, 沖縄の米軍基地の中でも危険度の高さで知られるキャンプ・ハンセンを抱える基地の町でもある.</p><p>金武はいかにして「海外雄飛の里」となり, また基地の町となったのか. 本稿では, 金武町における移民をめぐる地域アイデンティティの構築を, 移民送出期の歴史よりも戦後の地域再編成に着目して検討する. 沖縄の移民研究には, 戦後の沖縄社会が成り立ってきた過程の中に移民の議論を位置づけるものがほとんどない. 本稿では, 金武町の戦後の成り立ち, 地域アイデンティティの構築をめぐって, 移民と米軍基地がどのように関連しているのかを考察する. これは沖縄の移民を, 戦後の沖縄社会の成り立ちの中に位置づける試論である. また地域アイデンティティの議論に, 越境という要素を取り入れる試みでもある.</p><p>また, 本稿では, 戦前の金武村で暮らしたハワイ沖縄帰米2世と, 現代の金武町で育ったアメラジアンのライフヒストリーをとりあげる. 彼らの語りは, 移民送出期が終わった後の金武における多様な越境を照らし出す. 仲間勝さんと宮城アンナさんは, 2つの故郷を同時に生きる越境者として, 困難の中で仕事を立ち上げ, 模索を重ねて学んできた. そのとき, 彼らは期せずして, 地域アイデンティティの構築につながる関与を行っている. 本稿では, そのような関与に着目して越境者の生活史をとりあげる.</p>