著者
村山 淳彦
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.96, no.3, pp.224-243, 1986-09-01
出版者
Temple University Press
巻号頁・発行日
1972
著者
吉川 穣 西尾 悠 伊澤 精一郎 福西 祐
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
pp.17-00478, (Released:2017-12-20)
参考文献数
15
被引用文献数
2

Numerical simulations are carried out aimed at finding a key flow structure which leads to a laminar-turbulent transition of a boundary layer with streaky structures. In the preliminary computation, an array of cuboids is used to form streaky structures inside a boundary layer. Then, a disturbance is introduced into the boundary layer by ejecting a short-duration jet from a hole in the wall into a low-speed region in the streaky structures. Although the boundary layer returns to a laminar state when the jet velocity is set to 18% of the uniform flow velocity, it eventually turns into a turbulent state downstream in the 20% case. The differences are investigated in detail in terms of the vortical structures. As a result, only in the stronger jet case, a flat spanwise vortex is generated beside one leg of a hairpin vortex and it merges with the streamwise vortex nearby forming an inclined streamwise vortex. On the other hand, the flat spanwise vortex disappears without being connected to the streamwise vortex in the weaker jet case. The inclined streamwise vortex is stretched by the mean velocity gradient of the boundary layer growing into a strong vortex, and new vortex structures are generated around the inclined one, which leads to turbulence. Therefore, the results suggest that formation of the inclined vortex is the key to transition of the boundary layer.
著者
長谷川 秀彦
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.402-410, 1989-04-15

本論文では帯行列を係数とする連立一次方程式の直接解法を検討した.方程式を少数回解く場合には帯ガウス 同一の係数行列に対して右辺の計算を繰り返す場合にはMartin とWilkinson の帯ガウス 係数行列が対称正定値ならば対称帯ガウスが良く 大規模問題用のプログラムヲ作成するうえではメモリ参照に注意を払う必要があった.ベクトル計算機デ高速化をするためには並列に実行される演算パイプに対して必要なロード・ストアパイプが少ない2段2行同時のアンローリングが良いベクトル計算機やIAPでは高速化のために制限三項演算の適用が必須だが コンパイラにはそれが識別できないこともあるので注意が必要である.またメモリとレジスタ間の無駄なデータのやりとりを減らすことも重要な点である.高速化手法の適用をコンパイラだけに期待するのは難しく アルゴリズムから検討しなおす必要があった.陽アンローリングはプログラムを複雑にするが 結果として得られたプログラムはベクトル計算機と汎用計算機の両方で高速に実行が可能となる.より多重のアンローリングは保守の問題を考えると問題である.本論文に述べられたこれらの高速化手法は精度を悪化させず しかも汎用的である.
著者
池田 仁人 戸北 凱惟
出版者
日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.1-9, 2004-05-17
被引用文献数
6

子どもたちの科学概念は、認知的要素と、情意的な要素により構成される。それは「知的な気付き」の獲得に必要な要素と重なる。そのため、本研究では、小学校低学年における理科教育の基礎として、自然教材に触れる中で生まれる「知的な気付き」に着目した。本研究は、言葉を手がかりに、生活科の学びの場から子どもたちの「気付き」を取り出し、どのような「気付き」をしているのか、今まで着目されてこなかった子どもだけでいる場面も含め、学校臨床場面から再点検していくこととした。「知的な気付き」の発現を促す学習環境づくりのために、教師周辺、子どもだけでいる場といった、学習場面による「気付き等」のあらわれ方の違いについても調査を行った。その結果、子どもたちの発言を、5つのカテゴリにあらわすことができた。その中の「科学の基礎的発言」は認知面、情意面において「自然事象にかかわる知的な気付き」を表すものである。また、この発言群は、学習活動場面の違いにかかわらず同じように発現することがわかってきた。これにより、教師付近の発話が全体の学習材へのコミットメントを推定する材料となることが明らかになった。また、「共感的な発言」は、他者に対する理解、能動的なかかわりを示す、「人にかかわる知的な気付き」を表すものであり、学習場面の違いに影響されている可能性がある。また、5つの発言はそれぞれ独立して活動の一場面に表れるのではなく、互いに影響し合いながら活動を構成している。ある発言が他の子どもの対象へのかかわりを強めたり弱めたりすることもある。
著者
溝上 慎一
出版者
京都大学
雑誌
京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.184-197, 1996-06-30
被引用文献数
9

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。
著者
レス バック 有元 健
出版者
日本スポーツ社会学会
雑誌
スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.7-18, 2016-03-25 (Released:2017-03-24)
参考文献数
23
著者
星 瑞穂
出版者
国立公文書館
雑誌
北の丸 : 国立公文書館報 (ISSN:02865750)
巻号頁・発行日
no.46, pp.139-177,図巻頭1p, 2014-01
著者
張 峰 尾城 隆 隆島 史夫
出版者
The Ichthyological Society of Japan
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.151-155, 1992-09-15 (Released:2010-06-28)
参考文献数
14

天然雌性発生3倍体性ギンブナの再生産機構を解明するために, その卵形成過程の電顕および光顕観察を行うとともに, ゲル電気泳動法により母子間のアイソザイムパターンの変異を分析した.その結果,(1) ギンブナ卵形成過程の第1減数分裂の前期に, 相同染色体問の対合を示すシナプトネマ構造が観察され,(2) 母子間のPGMアイソザイムパターンに少数例ながら明らかな相違が認められた.従って, ギンブナの相同染色体間において, 少なくとも部分的には対合と乗換えが起こるものと推察された.
著者
宮木 康博
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.2115-2174, 2006-02

わが国では、主に薬物犯罪に対する捜査方法として、おとり捜査が実施されてきた。薬物犯罪は、被害者が存在せず、秘密裡に行われることから犯罪の解明に困難を伴う。それゆえ、おとりが購入者を装って対象者と接触し、取引後に逮捕するといった捜査手法が用いられているのである。他方、おとり捜査はこうした犯罪類型に対して効果的であるとしても、対象者に働きかけて犯罪を実行させるという特質を有することから、無制限に許容されるわけではない。 では、おとり捜査が違法と判断された場合、被誘発者の刑事手続および刑事責任にいかなる影響を及ぼすのであろうか。おとり捜査のリーディングケースとされる昭和28年3月5日決定では、「犯罪実行者の犯罪構成要件該当性又は責任性若しくは違法性を阻却し又は公訴提起の手続規定に違反し若しくは公訴権を消滅せしめるものとすることはできない」と判示した。この判示からは、違法なおとり捜査の訴訟法的効果を及ぼすことに否定的であると解することもできる。しかし、本決定に対しては、「その後のデュー・プロセス思想の進展の中で最高裁が今日もなおこの立場に固執しているかは疑問であり、その判例は実質的拘束力を失っている」とも指摘され、学説は一般に、法的効果が生じることを肯定している。また、近時の平成16年7月12日の最高裁判決は、おとり捜査が違法となる余地を認めており、違法と判断された場合の法的帰結を検討しておく必要性は増しているように思われる。 こうした検討にあたって有益と思われるのがドイツの動向である。ドイツでは、1980年代以降、違法なおとり捜査の法的帰結について判例上興味深い変遷をたどっており、それに対する学説の議論も活発になされている。そこで、本稿では、わが国の違法なおとり捜査の法的帰結について検討する足がかりとしてドイツの判例・学説を整理し、若干の考察を加えた。