著者

中村千栄子作詩 岩河三郎作曲

出版者

河合楽器製作所・出版部

巻号頁・発行日

1979

著者

中村 正和 田淵 貴大 尾崎 米厚 大和 浩 欅田 尚樹 吉見 逸郎 片野田 耕太 加治 正行 揚松 龍治

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.3-14, 2020-01-15 (Released:2020-02-04)

参考文献数

45

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目的 本報告の目的は,加熱式たばこの使用実態,健康影響,ニコチン供給装置としての製品特性に関わるエビデンスをもとに,本製品の流行がたばこ規制の主要政策に与える影響を検討し,今後の規制のあり方について政策提言を行うことである。方法 加熱式たばこの使用実態,有害化学物質の成分分析,ニコチン供給装置としての製品特性に関する文献検索には医学中央雑誌とPubMedを用い,11編を収集した。そのほか,国内の公的研究班の報告書と海外の公的機関の報告書から8編を収集した。 本製品の流行がたばこ規制に与える影響については,WHOがMPOWERとして提唱する6つの主要政策を取り上げた。本検討にあたっては,上述の19文献に加えて,たばこ規制の現状に関わる計26編の文献や資料を収集して用いた。結果 わが国では2013年12月から加熱式たばこの販売が開始され,2016年から流行が顕著となっている。2016年10月の時点で,日本は国際的に販売されている加熱式たばこ製品の90%以上を消費している。加熱式たばこは,紙巻たばこに比べるとニコチン以外の主要な有害物質の曝露量を減らせる可能性がある。しかし,病気のリスクが減るかどうかについては明らかでなく,紙巻たばこを併用した場合には有害物質の曝露の低減も期待できない。また,ニコチンの曝露ならびに吸収動態は紙巻たばこと類似しており,ニコチン依存症が継続して,その使用中止が困難になる。 加熱式たばこの流行は,WHOが提唱する6つの主要政策のいずれにおいても,現状の日本のたばこ規制の下では悪影響を与える可能性が考えられた。結論 加熱式たばこの流行に対して公衆衛生上の懸念が指摘されているが,その規制のあり方を検討するためのエビデンスが不足している。今後,加熱式たばこの健康影響のほか,紙巻たばこ使用への影響,たばこ政策に与える影響について研究を進める必要がある。健康影響が解明されるまでは,公衆衛生の予防原則の観点から紙巻たばこと同様の規制を行うべきである。

著者

中村 眞人

出版者

東京女子大学

雑誌

東京女子大学紀要論集 (ISSN:04934350)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.105-128, 2019-09-30

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The coastal districts of China have been industrializing since the 1980s. The nine cities in the Zhujian Delta in Guangdong Province were the earliest cases of industrialization in China which implemented the reform and opening-up policies. The industrialization of this area has three characteristics below. (1) Regional division of labour between Guangdong cities and Hong Kong/ Macau (Qian Dian Hou Chang). (2) The “Three-plus-one” trading-mix (San Lai Yi Bu), which means the combination of four types of transnational trade, namely the processing of materials supplied by overseas clients, the assembly of equipment supplied by overseas clients, the production of goods based on samples provided by overseas clients and the compensation transaction of offsetting the pre-rented equipment fee by sales.(3) Internal migrant workers from rural districts to industrial cities (Nong Ming Gong) under the Chinese residential registration system. Incidentally, industrial workers migrated from rural districts have been increasing in these districts and social problems in the field of social security, education etc. have been observed. 中華人民共和国では、1998年12月に共産党が改革開放路線への転換を正式に決定して以来、市場経済の制度を採り入れ、また外国企業による投資を受け入れることにより、沿海部を中心に工業化が進行して都市と工業地帯が拡大した。本稿では、中国沿海部で最初に工業化を進めた珠江デルタ地域を対象として、こうした社会変動の論理を解明する。そこでは、第一に、「前店後廠」と呼ばれる広東省の工業都市と香港・マカオとの地域間分業構造が形成されて、前者の工業化と後者の脱工業化が同時進行した。第二に、広東省における輸出志向の工業は、「三来一補」と呼ばれる委託生産を主要な取引形態とした。このことにより、中国は、土地と労働力という固有の資源を活用しながら、製造設備、部品素材、科学技術という不足していた資源を外国から導入できた。第三に、内陸部農村に本籍を有する労働者が沿海部に移住して工業労働に携わり、「農民工」と呼ばれた。沿海部工業地帯に農村を出自とした賃金労働者が集積し、定住化が進むにつれて、社会保障や次世代の教育といった分野で社会政策上の課題が発生している。

著者

諏訪 僚太 中村 崇 井口 亮 中村 雅子 守田 昌哉 加藤 亜記 藤田 和彦 井上 麻夕里 酒井 一彦 鈴木 淳 小池 勲夫 白山 義久 野尻 幸宏 Ryota Suwa Takashi Nakamura Akira Iguchi Masako Nakamura Masaya Morita Aki Kato Kazuhiko Fujita Mayuri Inoue Kazuhiko Sakai Atsushi Suzuki Isao Koike Yoshihisa Sirayama Yukihiro Nojiri 京都大学フィールド科学教育研究センター瀬戸臨海実験所 九州大学付属天草臨海実験所 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 琉球大学大学院理工学研究科 琉球大学大学院理工学研究科 東京大学海洋研究所 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 産業技術総合研究所 琉球大学 京都大学フィールド科学教育研究センター瀬戸臨海実験所 国立環境研究所地球環境研究センター Seto Marine Biological Laboratory Field Science Education and Research Center Kyoto University Amakusa Marine Laboratory Kyusyu University Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Graduate School of Engineering and Science University of the Ryukyus Graduate School of Engineering and Science University of the Ryukyus Ocean Research Institute The University of Tokyo Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Geological Survey of Japan National Institute of Advanced Industrial Science and Technology(AIST) University of the Ryukyus Seto Marine Biological Laboratory Field Science Education and Research Center Kyoto University Center for Global Environmental Research National Institute for Environmental Studies

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.21-40, 2010-01-05

参考文献数

102

被引用文献数

3

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産業革命以降の二酸化炭素(CO_2)排出量の増加は,地球規模での様々な気候変動を引き起こし,夏季の異常高海水温は,サンゴ白化現象を引き起こすことでサンゴ礁生態系に悪影響を及ぼしたことが知られている。加えて,増加した大気中CO_2が海水に溶け込み,酸として働くことで生じる海洋酸性化もまた,サンゴ礁生態系にとって大きな脅威であることが認識されつつある。本総説では,海洋酸性化が起こる仕組みと共に,海洋酸性化がサンゴ礁域の石灰化生物に与える影響についてのこれまでの知見を概説する。特に,サンゴ礁の主要な石灰化生物である造礁サンゴや紅藻サンゴモ,有孔虫に関しては,その石灰化機構を解説すると共に,海洋酸性化が及ぼす影響について調べた様々な研究例を取り上げる。また,これまでの研究から見えてきた海洋酸性化の生物への影響評価実験を行う上で注意すべき事項,そして今後必要となる研究の方向性についても述べたい。The increase of the atmospheric carbon dioxide (CO_2) concentration after the industrial revolution caused global climate change. During the last several decades, coral reef ecosystems have been devastated by the mass-scale coral bleaching events caused by abnormally high seawater temperature in summer. In addition, increased atmospheric CO_2dissolves in the ocean, acts as an acid and finally decreases the pH level of seawater. This phenomenon, known as ocean acidification, is now being considered as a future threat to the calcifying organisms in coral reef ecosystems. In this review, we summarize basic backgrounds of ocean acidification as well as its potential impacts on coral reef calcifiers. Together with the distinctive mechanisms of calcification among specific groups, we review the impacts of ocean acidification on major reef-builders such as scleractinian corals, calcareous red algae and reef-dwelling foraminifera. Finally, we point out some recently-recognized problems in acidified seawater experiments as well as the future direction of this research field.

著者

長谷部 雅彦 杉山 典正 高石 静代 中村 幸子 西田 彩子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.90-95, 2020-02-01 (Released:2020-02-01)

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本研究では,特許/非特許,Web,SNS分析などからヘルスケア関連のニーズ・シーズを読み取り,既存技術やセンシング技術を組み合わせた新しいサービスを提案する。サービス提案においては,世代ごとのヘルスケアに関する課題整理から,青年期から壮年期の現役世代で問題となるメンタルヘルスに注目した。また特許・論文調査から,精神状態測定に関連する特許出願や文献が増えていることが分かった。提案では,オフィスにおける生産性向上を実現しつつ,スタッフの「ウェルネス」を高めることを目的とした。また,診断において極力個人を特定しない,プライバシーに配慮したシステムとしてAI技術を用いた新規サービスを提案した。

著者

伊東 元 橋詰 謙 齋藤 宏 中村 隆一

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.164-165, 1985-05-18 (Released:2009-10-28)

参考文献数

7

被引用文献数

11 3

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健常男性20名に最大速度で歩行を行わせ,速度,歩幅,歩行率と大腿四頭筋の最大等尺性収縮トルク(MVC)およびMotor time(MT,急速膝伸展時の筋活動開始から運動開始までの潜時)との連関を検討した.速度の有意な決定因は体重,MVCで,体重が軽くMVCが大きいと速度が速かった.速度は歩幅,歩行率と正の相関を示すが,歩幅と歩行率との間には負の相関があった.この歩幅と歩行率の両者にとって有意な決定因はMTで,MTが短いと歩幅は大きくなり,MTが長いと歩行率は大きくなった.

著者

中村 了昭

出版者

鹿児島国際大学国際文化学部

雑誌

国際文化学部論集 (ISSN:13459929)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.317-344, 2014-03

著者

中村 眞澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.303-334, 1959-06-20

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.469-493, 1957-03

著者

中村 眞澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.215-223, 2002

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.p103-132, 1975

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.79-131, 1970-03

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.377-406, 1961-03

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.345-366, 1963-03

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.145-173, 1958-09

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.p25-53, 1991

著者

中村 真澄

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.131-159, 1968-03-20

著者

金丸 眞一 福島 英行 中村 一 木村 裕毅 玉木 久信

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.171-176, 1994-02-01 (Released:2011-11-04)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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The severe type of idiopathic sudden sensorineural hearing loss (ISSHL) was treated with genetic recombination interferon alpha-2a (alpha-IFN) (3 million IU/day for 10 days) plus cortico-steroid, and the results were significantly better than those obtained by conventional treatment with cortico-steroid, vitamins, and vasodilators. Assays for 2'-5' oligoadenylate synthetase (2-5 AS), one of the indices of circulating anti-viral activity were performed patients before and on the third day of IFN therapy, and the levels were found to correlate well with the degree of their hearing improvement. These results suggest that viral infections may be related to the etiology of the severe type of ISSHL and that alpha-Interferon is useful in its treatment.

著者

豊田 秀樹 中村 健太郎 大橋 洸太郎 秋山 隆

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.304-316, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では,大学における授業評価アンケートについて,学生が授業において最重要視する知見は何かを明らかにする方法として,一問一答形式を用いた自由記述による意見収集に着目した。 ここでの一問一答形式とは,全員がそれぞれ最初に1つ挙げる評価,印象に焦点を当て,これを知見と呼び,自由記述型授業評価データにおいて得られる主要な知見を得る方式を指している。この際における知見の得られ方の寡占的(支配的)な程度を,ジップ分布の母数によって表現した。また,ジップ分布から算出される累積確率を用いて,観測された印象の飽和度について,特定の飽和度を達成するために必要な異なる要素(評価,印象)の数と併せて結果を示した。分析には,教授者が想定しないような意見の回答に対応するため,要素数を無限とする場合と,あらかじめ決まった要素から回答するそれぞれの場合に対応したジップ分布を用いた計算結果を示した。実際の講義の評価データの分析を通じ,本方法によって,自由記述による授業評価で得られる知見に対し,少ない特定の知見が全体の中で支配的であるのか,それとも印象,評価が定まらず,多様な知見が散見されているのかについて,客観的な指標に基づく考察が可能となることが示された。

著者

田中 信忠 梅田 知伸 日下部 吉男 中西 雅之 北出 幸夫 中村 和郎

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.133, no.5, pp.527-537, 2013 (Released:2013-05-01)

参考文献数

30

被引用文献数

4 4

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The human malaria parasite Plasmodium falciparum is responsible for the death of more than a million people each year. The emergence of strains of this malaria parasite resistant to conventional drug therapy has stimulated the search for antimalarial compounds with novel modes of action. Here the structure-function relationship studies for two Plasmodium proteins are presented. One example is the structural studies for S-adenosyl-L-homocysteine hydrolase from Plasmodium falciparum (PfSAHH) and the other example is those for 1-deoxy-D-xylulose reductoisomerase from Plasmodium falciparum (PfDXR). In the former study, the clue for design of species specific PfSAHH inhibitors was obtained by the structural comparison of the active site of PfSAHH with that of human SAHH (HsSAHH). Our study revealed that the inhibitor selectivity depends on the difference of only one amino acid residue in the active site; Cys59 in PfSAHH vs. Thr60 in HsSAHH. In the latter study, the inhibition of PfDXR enzyme by fosmidomycin has proved to be efficient in the treatment of uncomplicated malaria in recent clinical trials conducted in Gabon and Thailand. Our crystal structure analyses of PfDXR/inhibitor complexes revealed the molecular basis of fosmidomycin's action in P. falciparum. We expect that the structure-function relationship studies on Plasmodium proteins are useful for developing the more effective antimalarial compounds.