著者

E・トッド [著] 石崎晴己 中野茂訳

出版者

藤原書店

巻号頁・発行日

2013

著者

中野 匡子 金成 由美子 角田 正史 紺野 信弘 福島 匡昭

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.535-543, 2002-06-15

参考文献数

16

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<b>目的</b> 医学教育の中で地域指向型教育の重要性が指摘されている。我々は,医学部 4 年生の公衆衛生学実習において,小人数グループでの地域指向型教育を 3 年間実施し,実習の教育的効果の評価を試み,今後の実習の方向性を検討した。<br/><b>方法</b> 1. 実習の概要:医学部 4 年生(70~80人)は小人数(2~3 人)グループに分かれ,福島市周辺の保健・医療・福祉・教育等関連施設で週 1 回(約 4 時間),計 3 回実習した。学生は施設の事業に参加し,体験実習の中から,解決すべき健康問題を把握し,施設の取り組みと今後の課題を検討した。施設実習後,学生は,報告会を行い,グループごとの報告書と,個別の自由記載の感想文を提出した。<br/> 2. 評価:平成11年度 4 年生73人(男42人,女31人,平均年齢23.6歳)について,実習の教育効果の評価を行った。1) 報告書の中で学生が挙げた「解決すべき健康問題」と,自由記載の個別の感想文を分類し,実習目的の理解度をみた。2) 社会意識の測定方法である ATSIM (Attitudes Toward Social Issues in Medicine)質問表を用い,実習前後の得点の変化を検討した。ATSIM 質問表は 7 群(社会因子,医療関係者間の協力,予防医学の役割,医師-患者関係,政府の役割,進歩対保守主義,社会への奉仕に対する意識)から構成され,得点が高いほど社会意識が高いと評価される。<br/><b>結果および考察</b><br/> 1. 報告書の中で取り上げられた健康問題は,精神障害者の社会復帰のための環境整備,難病患者の在宅支援,学校での養護教諭と担任らの連携,知的障害児の地域生活のための環境整備などであった。また,個別の感想文においては「現場を体験・実感できた(73人中60人,82.1%)」,「医師として地域の人々や施設とどう関わるか考えることができた(26人,35.6%)」,「予防の必要性に気づいた(4 人,5.5%)」,「回数の増加を望む(5 人,6.8%)」等の意見がみられた。<br/> 2. ATSIM の得点は,7 つの群の各々および総計の平均点に,実習前後で有意な差はみられなかった。<br/><b>まとめ</b> 学生は施設での体験の中から地域の健康問題を把握した。個別の感想文では実習の意図を理解し実習に肯定的なものもみられた。ATSIM 質問表で測った社会意識には,実習の前後で有意な変化はみられなかった。今後,施設の選定,実習時間,学内での討論方法,評価法などに修正を加え,「公衆衛生の精神を体得した」医師養成のために,より有効な教育形態としていきたい。

著者

海堀 正博 石川 芳治 里深 好文 松村 和樹 中谷 加奈 長谷川 祐治 松本 直樹 高原 晃宙 福塚 康三郎 吉野 弘祐 長野 英次 福田 真 中野 陽子 島田 徹 堀 大一郎 西川 友章

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.49-59, 2014-11-15 (Released:2016-12-01)

参考文献数

5

被引用文献数

4

著者

小山内 康人 中野 伸彦

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2012年度日本地球化学会第59回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.202, 2012 (Released:2012-09-01)

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アジア大陸形成・成長過程は,シベリアクラトンから南方に向かい,約500 Maから約200 Maの間に起こった微小大陸の多重衝突に起因する.この過程は,衝突帯変成作用と変成年代の解析から明らかになる.

著者

中野 明彦

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.3_60-3_61, 2017

著者

中野陽子

出版者

法務省

雑誌

法務総合研究所研究部報告

巻号頁・発行日

no.9, 2000-03

著者

中野 浩

出版者

日本産業教育学会

雑誌

産業教育学研究 (ISSN:13405926)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.18-25, 2010-01-31 (Released:2017-07-18)

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1973年度に科目「水産食品衛生」が新設され,高校水産教育に初めて公害が導入される.本稿では,この科目の新設経緯を明らかにし,「水俣病」と「新潟水俣病」に関わる内容について検証した.食品衛生と公害防止を盛り込んだ科目を創設したいという文部省側の姿勢と,公害教育の必要性を訴える教師側の見解が一致していた.けれども被害よりも加害防止が重要視される.教科書『水産食品衛生』には水俣病被害の実相は過少に記され,誤謬も認められた.そうした記述は,教科書執筆者のひとりである河端俊治によるものであった.

著者

徳倉 健 中野 崇 柴田 宗則 丹羽 英之 土屋 友幸

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-7, 2006-03-25

被引用文献数

5

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今回著者らは,愛知学院大学歯学部附属病院小児歯科初診患者の全容および経年的推移を把握する目的で,小児歯科初診申込用紙をもとに,1993年度および2003年度に当科を受診した初診患者の動向について実態調査を行い,以下の結論を得た。<BR>1.総初診患者数:1993年度412人,2003年度562人であり,増加率は36.4%であった。両年度ともに初診時平均年齢は,6歳4か月であった。<BR>2.月別初診患者数:1993年度では学童期の長期休暇にあたる月で多く,それ以外の月では少ないのに対して,2003年度では年間を通しての変化は少なかった。<BR>3.曜日別初診患者数:1993年度では,木曜日を除き,各曜日ともほぼ同数を示していたのに対し,2003年度では月曜日と土曜日が多かった。<BR>4.主訴内訳:両年度ともに「齲蝕」と「口腔管理」が全体の50%以上を占めており,その他の主訴においても,この10年での顕著な差はみられなかった。<BR>5.初診患者の居住地域分布:両年度ともに市内が高い割合を示し,名古屋市近郊からの初診患者は,調査年度間において増加を示した。

著者

中野 由章

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.36(2005-CE-079), pp.17-24, 2005-04-23

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2003年に三重県で行った教科「情報」に関する実態調査の対象を,近畿圏(大阪府 兵庫県 京都府 滋賀県 奈良県 三重県)の高等学校に拡張して2004年の秋に行った。質問項目についても拡張し,設定科目,必修科目設置学年,授業形式,授業時間,実習割合,代表的な実習テーマ・課題,実習で使用する主なソフトウェア,生徒の評価方法,教科「情報」の教育目標,授業で困っていること,授業実践を通して感じる問題点や改善すべき点等について調査した。新学習指導要領が施行されて2年目となり,大半の学校において本格的に授業実践が行われているため,その状況と現場の教員が抱える問題点も,より具体的かつ切実なものであった。授業形態については,約半数がTTである一方,半数は40人の生徒を1人の教員が指導している。実習テーマについては,プレゼンテーション オフィス系ソフトウェア,Webページ制作,情報検索が広く扱われている。また,殆ど全ての学校でMS Officeが使われており,PCリテラシーを教育目標にしている学校も半数近くに上った。生徒の評価については,試験の他,従来の実習系教科と同様に提出物を重視する一方,生徒による相互評価を積極的に取り入れつつある。授業においては,生徒の習熟度の差への対応に悩むなど,教員配当が不充分であることに起因する問題点が多く,改善が望まれる。さらに,教科の存在意義そのものに対する疑問の声も大きいことが明らかとなった。キーワード:教科「情報」,アンケート,近畿,高等学校

著者

中野 由章

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.108(2006-CE-086), pp.33-40, 2006-10-21

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全国の各都道府県の教育委員会を対象に行ったアンケート調査で,教育行政側が教科「情報」を現在どのように捉え,将来的にどのように位置づけたいと考えているのかを調べた。その結果,教育行政側は,教科「情報」には教育内容の精選と「情報社会に参画する態度」の指導強化を,また「情報」という-教科にとどまらない「教育の情報化」を望んでいることが判明した。そして几教科「情報」の教員が他教科を兼任して指導することや,陳腐化した実習設備等の現場の問題点を認識しており,将来的に教科「情報」のセンター試験実施,教科研究会等での教員間の情報共有,そして国の予算措置等の必要性を訴えていた。また,教育行政側の教科「情報」に対する考え方が反映すると思われる教員採用試験での現状を整理した。結果として,教科「情報」の採用試験を行っているのは特定の都府県市に限られており,その内容にも問題点が多いことが明らかになった。,iこれらの結果からゴ教育行政側は教科「情報jの将来を疑問視しており,それ故に問題点を認識しながらそれを積極的に改善することに鰭膳しているのではないかと感じられる。との疑念を払拭しなければ,教育環境の改善は望めない。これを解決するためには,教科「情報」の教育目標や具体的な教育内容を体系的に示し,学校教育の中における意味と位置づけを明確にする必要があると考える。

著者

宇次原 雅之 関 晴夫 若井 明彦 畠中 優 江口 喜彦 中野 亮

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.221-232, 2014 (Released:2015-07-30)

参考文献数

17

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コンクリート・モルタル吹付工(以下,吹付工)は,のり面保護工として古くより多用されており,現在その老朽化が問題となっている。効率よく維持管理を行うためには,吹付工が適用されたのり面の劣化機構を明らかにし,精度のよい健全度評価や劣化予測を行うことが重要となる。本研究は,これまでに蓄積されてきた維持修繕に関する記録をもとに,吹付のり面の劣化機構を明らかにして,今後,維持管理を行っていく上で有用となる基礎資料を得ることを目的として実施した。吹付のり面の劣化機構は地質や気候条件などにより異なるため,本研究では,群馬県内の中古生層分布地域における道路吹付のり面に研究対象を絞った。その結果をもとに,対象地域の吹付のり面の劣化機構を模式的に示し,劣化予測を含む効率的な維持管理への応用方法について検討を行った。

著者

中野 治郎 石井 瞬 福島 卓矢 夏迫 歩美 田中 浩二 橋爪 可織 上野 和美 松浦 江美 楠葉 洋子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.277-284, 2017 (Released:2017-09-08)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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【目的】本研究の目的は,化学療法実施中に低強度の運動療法を適用した造血器悪性腫瘍患者における運動機能,倦怠感,精神症状の状況を把握することである.【方法】対象は化学療法実施中に低強度の運動療法を適用した入院中の造血器悪性腫瘍患者 62名とし,運動療法の介入時と退院時の握力,膝伸展筋力,歩行速度,日常生活動作能力,全身状態,倦怠感,痛み,不安,抑うつを評価した.そして,各項目の介入時から退院時への推移を検討した.【結果】介入時と退院時を比較すると,膝伸展筋力は一部の患者では低下していたが,歩行速度,ADL能力,全身状態は9割以上の患者で維持・改善されていた.また,女性では倦怠感,不安,抑うつの改善傾向が認められたが,男性では認められなかった.【結論】化学療法実施中に低強度の運動療法を適用した造血器悪性腫瘍患者の運動機能は維持・改善しており,倦怠感,不安,抑うつの変化には性差が認められた.

著者

川崎 晃一 大浦 (實藤) 美帆 原 巌 奥村 浩正 安河内 春彦 村谷 博美 中野 賢治 野口 副武 舟橋 明男 古田 福雄

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学健康・スポーツ科学研究

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-12, 2005-03-18

被引用文献数

1

著者

中野 和彦 山村 俊昭 谷 雅彦 小畠 昌規 井上 篤志 瀧内 敏朗

雑誌

日本整形外科スポーツ医学会雑誌 = Japanese journal of orthopaedic sports medicine (ISSN:13408577)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, 2005-06-01

著者

福本 昌宏 真野 大地 中野 健太 Liu Qipeng Yang Kun

出版者

一般社団法人 溶接学会

雑誌

溶接学会全国大会講演概要

巻号頁・発行日

vol.92, pp.142-143, 2013-03-21

参考文献数

2

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遷移温度および遷移圧力で定義する特異点を境に発生する溶射粒子偏平形態の遷移を引き起こす原因解明のために,各種条件下で得た粒子縦断面組織を詳細に検討した結果,基材接触界面に形成される超急冷凝固層がスプラッシュ発生を抑制し,ディスク状偏平をもたらす機構を明らかにした.

著者

中野 隆生

雑誌

学習院史学 (ISSN:02861658)

巻号頁・発行日

no.54, pp.85-103, 2016-03-01

著者

栗﨑 宏 藤井 義久 簗瀬 佳之 西川 智子 中野 ひとみ 瀬川 真未 清水 秀丸

出版者

公益社団法人 日本木材保存協会

雑誌

木材保存 (ISSN:02879255)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.256-263, 2015

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寺社,木橋,古民家といった日本の伝統的木構造物では,擬宝珠,端隠し,根巻き,釘隠しなどと呼ばれる銅製金物が,防水の目的で施工されてきた。これら銅金物を施工した建築物では,金物の下方の木材部材の生物劣化が強く抑制されているものがある。これは,金物から溶出した銅が部材に移行し,木材保護効果を発揮したのではないかと考えられる。銅の溶出を検証するために,三条大橋高欄の銅擬宝珠付き木柱や釘隠し付き横木の表面と,橋のたもとに設置された防腐処理支柱の表面を,ハンドヘルド型蛍光X 線分析装置を用いて分析した。得られた蛍光X 線強度値から,FP 法に基づいて各元素の含有率を算出した。その結果,擬宝珠付き支柱表面では14の全測定点から銅が検出され,うち12点では防腐処理支柱表面で検出された銅含有率0.4%を上回った。今回の調査により,銅金物からは銅が溶出して周囲木材へ移行すること,また,その銅の量は木材の生物劣化抑制に十分寄与しうるレベルであることが確かめられた。

著者

中野 亜里 ナカノ アリ Ari Nakano

出版者

立教大学アメリカ研究所

雑誌

立教アメリカン・スタディーズ = Rikkyo American studies (ISSN:13464825)

巻号頁・発行日

no.38, pp.7-23, 2016-03

著者

中野 慎之

出版者

東京国立博物館

雑誌

Museum (ISSN:00274003)

巻号頁・発行日

no.664, pp.31-53, 2016-10

著者

大神 信孝 飯田 真智子 小又 尉広 中野 千尋 呉 雯婷 李 香 加藤 昌志

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.100-104, 2015 (Released:2015-05-21)

参考文献数

24

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Noise stress generated in industry is one of the environmental factors that physically affects the functions of the inner ear. Exposure to noise can cause hearing loss, resulting in serious problems in occupational and daily life. At present, however, there are very limited ways to prevent hearing impairments. The inner ear consists of the organ of Corti, vestibule and semicircular canal. Functional or morphological damage of these tissues in the inner ear caused by genetic factors, aging or environmental factors can result in hearing or balance impairments. In this review, we first introduce a deafness-related molecule found by our clinical research. Our experimental research using genetically engineered mice further demonstrated that impaired activity of the target molecule caused congenital and age-related hearing loss with neurodegeneration of spiral ganglion neurons in the inner ears. We also describe impaired balance in mice caused by exposure to low-frequency noise under experimental conditions with indoor environmental monitoring. We believe that our approaches to pursue both experimental research and fieldwork research complementarily are crucial for the development of a method for prevention of impairments of the inner ear.