著者

丸山 宏

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.13-18, 2001-08-31 (Released:2011-07-19)

参考文献数

22

被引用文献数

1

著者

丸山 宏

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.62-67, 1997-08-30

著者

丸山 宏

出版者

社団法人 日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.19-24, 1992-03-31 (Released:2011-07-19)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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周知のように日本近代社会における最初の民衆運動は大正デモクラシー期 (1905-1925) にあらわれた。それは1905年9月5日の日露講和条約反対の日比谷焼討事件にはじまる。官庁街の顔として1903年6月に開園した日比谷公園が民衆の政治運動の発露の場として機能したわけである。それ以後, 地方においても護憲運動・米騒動・普選運動等の民衆運動は各地の公園をその舞台として示威運動を展開する。公園という民衆に開かれた空間が運動の拠点となる。1920年5月2日, 上野公園で開催されたわが国最初のメーデーは民衆運動にとって象徴的事件といえる。本論では民衆運動の中で公園が社会的に認知される経緯を明らかにする。

著者

丸山 宏

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.4_1-4_2, 2016-10-25 (Released:2017-01-14)

著者

有住なな 丹生智也 南和宏 丸山宏

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.823-827, 2014-07-02

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近年,インターネット上では様々な位置情報サービスが提供されており,多数のユーザーの間で位置情報の共有が実現されている.しかし位置情報はユーザーのプライバシーに関する行動に深く関連するため,位置情報の公開は適切に制限される必要がある.そこで我々はこれまでユーザーの識別子を仮名に置き換える仮名化方式を検討し,「ミックスゾーン」と呼ばれる複数ユーザーが出会う場所でランダムに仮名を交換する方式を考案し,各ユーザーが取り得る代替経路の不確定性に基づきプライバシーの概念を定式化した.本論文では、このミックスゾーンを用いたプライバシー保護技術において効率的に安全性を検証するアルゴリズムについて考察する.

著者

中川 理 石田 潤一郎 小野 芳朗 丸山 宏 青井 哲人 大田 省一 木方 十根 清水 重敦 砂本 文彦 谷川 竜一 中嶋 節子 中野 茂夫 松山 恵 本康 宏史 山口 敬太

出版者

京都工芸繊維大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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わが国の都市空間は、明治維新から太平洋戦争時までの間に実施された各種の都市基盤整備の事業によって再編された。この研究は、近代におけるわが国の都市空間の変容を、その事業が計画・執行される仕組みを理解することで解明する。都市基盤整備の事業は、国家、地方行政、地権者、共同体、民間資本などが多様な関係を築き実施されていた。そして、その関係は、学知や技術による客観的評価に基づく、一元的な制度システム(仕組み)に回収されていくようになったことがわかった。

著者

諸橋 正幸 堤 泰治郎 丸山 宏 野美山 浩

出版者

図書館情報大学

雑誌

ディジタル図書館 (ISSN:13407287)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.45-49, 1994-11-30

被引用文献数

3

著者

丸山 宏

巻号頁・発行日

2013

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2010-2012

著者

丸山 宏

出版者

一般社団法人日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.262-271, 1990-07-16

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自然言語における組合せ的な数の構文的曖昧さを一つの制約充足問題として表現するため,我々は制約依存文法を開発した.本論文では,制約依存文法の定義と,その弱生成力について論じる.我々は,arity=2,degree=2の制約依存文法が,その弱生成力において文脈自由文法を真に含むことを示す.

著者

丸山 宏

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.7-12, 1984-05-31

被引用文献数

1 1

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摘要:明治19年12月25日の府告示により成立する円山公園は,ハ坂神社,安養寺,長楽寺,双林寺の各境内地の上地にその端を発している。社寺境内地処分は,地組改正を念頭においた近代的上地所有制の確立とも関連する政策である。本稿では社寺境内地の解体解程で,円山公園が誕生する具体的な経緯を論じた。特に円山公園成立前にその一部が名区であったこと,また社寺境内外区画の決定の際に名所地が設置されていたことは新しい知見である。

著者

森本 淳子 丸山 宏 柴田 昌三

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.485-488, 1997-03-28

参考文献数

10

被引用文献数

6 5

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美しい花を咲かせる木本植物の観賞を目的とした二次林管理として,光環境の調整による花芽率のコントロールが提唱されている。しかし,花芽率の予測には,植物の生態学的特性を考慮した評価が必要である。そこで,関西地方の二次林に多く自生するコバノミツバツツジの開花のメカニズムを解明することを目的に,連続的に日射量を測定し,花芽率・当年枝の構成・枝の動態を調べた。そ結果,5月〜8月の日射量が410MJ・m^<-2>・month^<-1>以下の生育場所では花芽分化は確認されず,明るいほど当年枝にしめる繁殖枝の割合が高くなること,繁殖枝の腋芽から伸長する栄養枝の数は光環境の影響を受けにくいことなどが明らかになった。

著者

丸山 宏 潘 立波 金 敬雄 柳田 賢二

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は、中国とロシアの極東における国境地域および国境付近に住む少数民族の精神文化および言語文化が、社会主義の新中国およびソビエトが成立して以降、特に1970年代末から1980年代にかけて市場経済の導入と社会体制の変動が起こる中で、どのように構造変動しているのかを解明しようとしたものである。本研究は平成11年度と12年度の2年間にわたり行われた。初年度は、関連文献の国内外における調査と収集を行った。2年目において研究代表者の丸山宏は、9月に中国内モンゴルに赴き、聞き取り調査と文献収集を行い、エヴェンキ族、オロチョン族、ホジェン族などのツングース系民族について、現代史における生活の変化を跡づけることを試みた。1949年から90年代初までの各民族自治旗の民族人口比率の激変、社会制度や生活様式の変化にともなうシャマニズム文化の断絶、漢族との婚姻率の高さや民族語教育の不備による言語文化の喪失などの諸問題について、その変化の実態を整理することができた。柳田賢二は、中国の朝鮮族居住地域で資料収集した他、極東から中央アジアに移住させられたロシアの高麗人の言語がロシア語の影響下で変容している実態を考察し、将来において極東ロシアの朝鮮系の人々の言語と比較するための予備的基礎作業を行った。金敬雄は中国朝鮮族の言語の変遷に関して、新中国成立以降、文革期を経て、韓国との国交樹立以後までを時期区分し、特に中国語と韓国の朝鮮語からの特徴的な語彙の受容から新しい朝鮮語が成立しつつあることを検討した。潘立波はホジェン族の民間英雄叙事文学である伊瑪堪を取り挙げ、1930年代の記録と90年代の記録を比較し、民間文学の記録という領域における時代性とその異同点を整理した。

著者

伊東伸泰 丸山 宏

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.664-670, 1992-05-15

被引用文献数

22

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著者らは既存の日本語印刷文書をハイパーメディアなどのデータベースに効率よく入力・運用する目的で文書理解システム(DRS:Document Recognition System)を開発中であるが その機能の1つとしてOCRで認識された文字中から日本語文の制約を利用して誤りを検出 オペレータに警告し 可能な場合はより確からしい候補に置き換える後処理を実現した本後処理は日本語辞書と品詞間接続テーブルを参照して文法的に、成立する文字列の候補を生成した後 各単語の品詞 出現頻度 遷移確率 および認識の確からしさに基づいてコストを計算しその値が最良のものから一定値以内の候補パスを選び出すそして各カラムの文字候補について 自分自身を通る候補パスに付随するコストと他の文字を通るパスのそれから確信度を計算し その値により当該候補の入れ替えや オペレータに対する警告を行う実験によれば後処理なしで95%程度の認識率であったデータで認識率が約99%に向上し 検出されなかった(言い換えれば入れ替え 警告のいずれも行われなかった)誤認識文字は02%程度にとどまった候補パスを見出す探索には動的計画法とピームサーチを用いることで 803866(25MHz)のパーソナルコンピュータ上で約27文字/秒の実行速度が得られた

著者

松本 浩一 浅野 春二 丸山 宏

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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近年道教研究は、中国文化を理解するにあたっての重要性が認識され、注目を集めるようになっている。しかし中国人の生活・文化のあらゆる面に影響が及んでいる道教の研究を進めるにあたっては、道教を実践する道士ばかりでなく、一般の人々との接点にも目を向け、さらに祠廟の祭典や葬送儀礼あるいは様々な呪術儀礼などの宗教儀礼の意味と、それらを提供する道士をはじめとする様々な宗教職能者の活動の実態、そしてその変遷を実態調査と文献資料の両面からアプローチしていくことが要求される。この研究では、外国人が実態調査を進めるのに制約が少ない台湾を対象とし、台湾の近現代の社会変化を巨視的に押さえた上で、道教と民俗宗教が交差する領域の儀礼・宗教職能者に具体的に現れた変化の相を解明すること、宗教儀礼の文字資料や宗教者の口承資料を努めて収集し分析すること、台湾独自の歴史的動態に即した宗教変化の論点を提起することを目標においた。そして何回かの実態調査と、その際に収集した文献資料とによって、特に彼らの提供する儀礼とその伝承の実態とに関して、それぞれに次のような成果を得ることができた。松本は主として台湾北部の紅頭道士の行う呪術儀礼の実態調査と、その際に用いるテキストの分析を行い、さらにそれらを台湾南部の法師の行う呪術儀礼と比較することによって、儀礼の構造と社会的役割について明らかにすることができた。丸山は南部の高雄・屏東地区の道士について、実態調査と文献の収集を行うことによって、彼らの入門・資格取得儀礼の実態を明らかにし、さらに世代ごとの違いについて比較を行い、彼らに儀礼を依頼した地域の民衆との関わりについても明らかにした。浅野は台南市・高雄県の道士について聞き取り調査を進めるとともに、祠廟の祭祀についての資料を収集し、道士のライフヒストリーとともに、地域の祠廟信仰や家庭祭祀との関係について明らかにした。

著者

丸山 宏

出版者

横浜市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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1990年代末から、わが国でも外資系を始めとする投資ファンドの活動が活発になった。投資ファンドの経済活動がもたらした影響を検証することは、今後の投資ファンドに対する規制のあり方や企業再生・M&Aに関する政策をめぐる議論のために欠かせない。本研究では、投資ファンド主導の会社更生の事例が増加しているという事実に着目し、投資ファンドが会社更生事件の弁済率に与えた影響を計量的に分析した。不況産業に属している破綻企業の企業買収案件では、同じ(不況)産業内企業(インサイダー)の資金制約のため、その産業外の資金制約の緩い企業(アウトサイダー)が最終買収者になる確率が高くなることが考えられる。投資ファンドが主として不況産業に属する更生会社の再建のスポンサーになることによって、不況産業の弁済率が相対的に上昇し、好況産業と不況産業との弁済率の差が緩和される可能性がある。この仮説を「ディープポケット仮説」と名づけ、他の代替的な仮説と、現実説明力を比較した。1990年から2004年の期間に手続きが開始された会社更生事件を対象とし、投資ファンドの活動がない前半(1990年-1998年)と、投資ファンドがスポンサーとなった会社更生事件が見られるようになった後半(1999年-2004年)の債権弁済率(要弁済額/確定債権総額)の関数を推計した。前半では更生会社が不況産業に属していたことを表すダミー変数が統計的に有意な負の値であったが、後半では有意性は認められなかった。こうした分析結果は、ディープポケット仮説と整合的である。単に投資ファンド主導であるから弁済率が上昇するということではなく、スポンサーが見つかりにくく、弁済率も抑制的な傾向のあった不況産業で投資ファンドがスポンサーとなり、好況産業との弁済率の差を緩和している可能性を検出したことが重要である。このように不況産業での更生案件において、一定の役割を果たしつつあるのであれば、投資ファンド主導の企業倒産処理の増加は、企業倒産処理の効率化にとって望ましいことと考えられる。

著者

丸山 宏

出版者

横浜市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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会社更生法を適用された経営破綻企業の手続終結後の業績を実証的に検討した。とくに、会社更生手続適用前に株式を上場しており、会社更生手続終結後、再び株式上場を行った企業(株式再上場更生会社)に焦点を当て、株価データを利用した分析を行った。研究開始後、世界的な経済不況の影響から株式市場が低迷し、株式公開市場不振もあり、更生会社の再上場の事例は、実質的には5件にとどまった。そのため、特定の時期におけるクロスセクションの分析は断念し、個々の更生事例について、会社更生手続き期間を間に挟んだ前後の期間を対象とする時系列分析を中心とした分析を行った。1990年から2008年までの期間に会社更生手続きが開始された全企業289社について官報からデータを収集し、データベースを作成したが、最終的には、それらのうち、手続き開始前に株式を上場していた企業46社を基本的な分析対象とした。その中に、再上場会社5社も含まれている。分析から得られた主要な結果は、以下のとおりである。(1)再上場更生会社のベータ値(株式市場全体の変動に対する反応係数)は、更生前に比べ、更生後は低下傾向にある。(2)再上場更生会社の再上場後の経営成績は、属する業界の平均を上回る。再上場するか、売却するか、そのまま保持するかは、株式市場の状況や更生のスポンサーがファンドであるか否か、等の要因が影響する。上場後更生会社サンプル数、株価データ数を増加し、統計的検討の精度を向上させるため、研究期間を計画よりも1年以上延長した。

著者

高木 博志 伊従 勉 岩城 卓二 藤原 学 中嶋 節子 谷川 穣 小林 丈広 黒岩 康博 高久 嶺之介 原田 敬一 丸山 宏 田中 智子

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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日本における近代「古都」を、歴史学・建築史・造園史などから学際的に研究した。奈良・京都・首里といった古都と、岡山・名古屋・大阪・仙台・江田島・呉・熊本など旧城下町や軍都とを研究対象とした。研究会の他に、各地でフィールドワークも実施しつつ、「歴史」や「伝統」と政治的社会的現実との、近代におけるズレや関係性を考察した。また学都や軍都などの都市類型も論じた。個別業績以外に、論文集『近代歴史都市論』を発刊予定である。

著者

丸山 宏 諸橋 正幸 野美山 浩

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.49, pp.213-214, 1994-09-20

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我々が現在取り組んでいる電子図書館[1]を始め、パソコン通信、GoPher,World-Wide Webなど、電子ネットワーク上で情報を提供する手段がポピュラーになり、個人がアクセスできる情報の地平線が爆発的に広がりつつある。そんな中で、欲しい情報を的確にアクセスするには、WWWサーバーなど新たな情報の固まり(これを情報集合と呼ぶことにする)に出あった時に、その集合がどのような情報を含んでいるかを自分なりに理解しておくことが非常に重要になる。例えば、この電子図書館は近代日本文学の蔵書が豊富であるとか、このパソコンネットはパソコンの技術的な内容に非常に強いとか、ローカルな気象情報は、どのWWWサーバーが最も最新か、とか、質の高い論文のリストは、どこのftPサイトで見つかりやすいとか、エンターテイメントで人気の高いのは、どこのBBSであるか、などという自分なりの理解である。このような「情報のありかに関する知識」は、簡単に得られるものではなく、個人の経験から蓄積されたものの方が多いようである。このように、ある情報集合の内容に関して、自分なりのイメージを描くことを、我々は、"Information Outlining"と呼ぶことにする。本稿では、"Information Outlining"が電子図書館を始め将来の情報社会に於いて非常に重要な概念であることを指摘し、これを助けるためのコンピューターの仕組みを研究する必要性を議論する。また、その一つの方策として、検索中に、現在の検索条件に合致する文書数はいくつか、また、他の検索キーについて、その検索キーを追加すると該当文書はいくつに絞られるか、を常にユーザーに提示するアイデアについて述べる。

著者

丸山 宏 荻野 紫穂

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.35, no.7, pp.1293-1299, 1994-07-15

被引用文献数

19

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日本語の形態素解析は正規文法で行えるとされてきたが、今までの形態素解析システムでは、文法は接続表の形で記述されてきた。本論文では、文法を正規文法の生成規則として記述する形態素解析システムについて述ぺ、その利点と限界について議論する。