著者
今井 和正 是永 健好 瀧口 克己
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)
巻号頁・発行日
vol.67, no.562, pp.99-106, 2002
被引用文献数
6 4

When reinforced concrete members are subjected to bending moment, rotational deformation occurs in their ends. That deformation is generally considered to result from a slip of longitudinal bars, and some methods to estimate the rotational angle have been proposed. On the other hand, although a phenomenon that the members subside into the beam-column joints is observed, it has not been investigated. In this paper, it is insisted that the deformation results from a reciprocal action of the subsidence and the slip. A model to estimate the rotational angle considering the subsidence is proposed, and it gives good agreement with test results.
著者
杉山 淳司 今井 友也
出版者
京都大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

セルロース合成酵素がセルロースを合成する仕組みは、実はあまり解明されていない。そこでセルロース合成酵素・合成活性を直接解析するために必要な下記3点の実験基盤を構築した:(1)セルロース合成酵素複合体の大腸菌発現系の構築、(2)試験管内および大腸菌内c-di-GMP合成系の構築、(3)試験管内セルロース合成活性の速度論的解析。いずれの実験材料・実験系もセルロース合成酵素そのものの解析を進める上で大変重要なものである(特に(1)は今まで報告のない貴重な研究資源である)。以上から、今後のセルロース生合成研究を飛躍的に進展させるための研究基盤を整備した。
著者
今井 七重
出版者
日本幼稚園協会
雑誌
幼児の教育
巻号頁・発行日
vol.97, no.3, pp.49-53, 1998-03-01
著者
今井 桂子 河村 彰星 徳山 豪 マトウシェク イルジ レエム ダニエル
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. COMP, コンピュテーション (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.109, no.391, pp.17-22, 2010-01-18

距離空間内の空でない二集合P,Qから等距離にある点の全体をP,Q間の距離二等分という.列 C_1,…,C_<k-1>であって各C_iがC_<i-1>とC_<i+1>との距離二等分であるもの(但しC_0=P,C_k=Qと考える)をP,Q間の距離k等分という.この概念は回路設計についての村田の問をもとに浅野,マトウシェク,徳山が導入し,PとQとがユークリッド平面内の点でありkが3であるときに限りその存在と唯一とを既に示した.本稿ではより一般に固有測地空間内の空でなく交らない二閉集合間に距離k等分が存在することを示す(一意性は不明).証明においては,二集合間のk階層という概念を定義し,その存在をタルスキ不動点定理によって示す.これはレエム,ライクが似た問題に対して用いた手法である.
著者
榛澤 文恵 渕上 達夫 吉野 弥生 羽生 政子 今井 由生 齋藤 勝也 阿部 修 橋本 光司 稲毛 康司 葛谷 光隆
出版者
日本大学医学会
雑誌
日大医学雑誌 (ISSN:00290424)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.304-308, 2008-10-01 (Released:2011-11-28)
参考文献数
16

ロタウイルス感染症に伴い第 3 病日に意識障害を認めた 5 歳の男児例を経験した.便中ロタウイルス抗原が陽性で,髄液細胞数は正常だが,頭部 CT で脳浮腫を,脳波では全般性高振幅徐波を認め,ロタウイルス感染に関連する急性脳症と考えた.ロタウイルス関連脳症の頻度は少なく,その病態生理は明らかではない.ロタウイルス関連脳炎・脳症の発症には本例のようにけいれんを伴わないことがあり,診断には注意を要すると考えた.
著者
今井才次 著
出版者
敬文館
巻号頁・発行日
1923
著者
今井 佐恵子 福井 道明 小笹 寧子 梶山 静夫
出版者
京都女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究では「食べる順番療法」の長期間の影響を調べるため、栄養指導を実施した介入群と対照後の血糖値、HbA1cおよび動脈硬化の進展をあらわす頚動脈内膜中膜複合体肥厚度(IMT)を比較検討した。平均4.4年後のHbA1cは介入群においてベースラインより有意に低下したが、対照群では変化がみられなかった。Max IMTおよびmean IMTは両群とも介入前後で統計的有意差はなく、群間の差もみられなかった。両群とも長期間のIMTに変化がみられなかったのは、食事療法だけでなく薬物による血圧、血清脂質管理によってIMTの経年変化が抑制されたと考えられる。
著者
中島 由親 和久 宗明 今井 均
出版者
特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会
雑誌
日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)
巻号頁・発行日
vol.7, no.7, pp.833-838, 1993-11-15

症例は62歳男性.1988年4月肺結核発症.多剤耐性結核にて排菌止まらず,1990年8月21日に右肺上葉切除施行.その後気管支瘻となり同年10月9日に気管支瘻閉鎖,胸郭成形を行うも気管支瘻再発し右MRSA膿胸を併発,同年12月20日右腋窩前方に膿胸腔を開放した.連日の包交にて創面の浄化をはかり,創面MRSA感染は持続したものの,1991年4月2日創面掻爬,気管支瘻閉鎖を行い,同4月16日Scapular Flapにて開放創面の被覆閉鎖を施行した.手術手技は右肩甲部にてcircumflex scapular arteryの横走するcutaneous branchを中心に14× 8cmの皮膚弁を作成し,腋窩背側部の筋間にトンネルを開け有茎にて創面へ誘導,創線にflapを全周性に縫合し肺raw surfaceを含む浅い開放創全体を被覆した.術後MRSAによる小膿瘍が創縁に生じたが,数回の小処置にて現在創下端に僅かな皮膚瘻を残すのみで,開放創の閉鎖にほぼ成功した.
著者
花井 久美江 今井 順一 金子 正秀
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IE, 画像工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.608, pp.59-64, 2007-03-12
参考文献数
5
被引用文献数
1

人が2人で廊下を移動する際,横に並んだ「並走」の形態で移動する.しかし前方に障害物があり廊下の幅が狭まっている状況では,相手と衝突せずにスムーズに進めるよう,「並走」から縦に並ぶ「縦走」の形態に自然に切り替える.本論文では,廊下でロボットがユーザと並走して移動する際に,人間同士の場合と同様に前方の障害物に応じてロボットに並走から縦走変切替えを自律的に行わせる方法について検討した.まず,ロボットはユーザがいつ障害物を回避しようとするかなどについて画像から得たデータをもとに判断する.そして,それをもとに,自分が先に行くのか,ユーザに先を譲るのか等の動作モードの切替え判断を行う.ロボットの実機による動作実験を行い,提案手法の有効性を確認した.
著者
福岡 和也 堅田 均 長 澄人 濱田 薫 藤村 昌史 鴻池 義純 澤木 政好 成田 亘啓 今井 照彦 渡辺 裕之 大石 元 飯岡 壮吾 北村 惣一郎
出版者
日本呼吸器内視鏡学会
雑誌
気管支学 : 日本気管支研究会雑誌 (ISSN:02872137)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.31-37, 1992-01-25

症例は57歳, 男性。主訴は喘鳴と労作時呼吸困難。右上葉の肺結核合併肺扁平上皮癌cT_1N_1M_0 stage IIの診断で昭和63年10月3日右上葉およびS^6a部分切除術を施行した。平成元年2月下旬より喘鳴と労作時呼吸困難が出現したため5月1日再入院。胸部X線写真では右中葉の含気は低下し, 気管支鏡検査では右中間気管支幹と中葉支は著明に狭窄し底幹入口部には表面平滑な隆起を認めた。気管支造影, 肺動脈造影および換気・血流シンチグラフィ, エロソール吸入シンチグラフィの結果から残存気管支の変形, 狭窄により右肺に広汎で強い換気, 血流障害の生じていることが示されたため, 7月17日右中下葉切除術を施行した。本例では右上葉およびS^6a部分切除により中葉が上後方へと牽引され中葉支が屈曲し著明な狭窄をきたしたとともに, 下葉枝の上方伸展および下方屈曲により底幹入口部付近で気管支軟骨が折り畳まれ隆起を生じたものと考えられた。
著者
今井 亮一
出版者
朝日新聞社
雑誌
週刊朝日
巻号頁・発行日
vol.112, no.2, pp.33-36, 2007-01-19
著者
大野 修嗣 鈴木 輝彦 原 清 今井 史彦 田中 政彦 北川 秀樹 片桐 敏郎 小林 厚生 秋山 雄次 土肥 豊
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー
巻号頁・発行日
vol.39, no.8, pp.701-707, 1990

症例は68歳の男性, 昭和61年10月気管支喘息と診断され, 昭和63年7月よりプレドニソロン10mg/dayの内服を開始.同年9月5日より5mg/dayに減量された.同年9月26日下肢の脱力感出現, 2日後には対麻痺にて歩行不能となった.症状発現後6日目に入院.入院時, 記銘力低下.見当識障害・項部硬直・対麻痺(いずれの筋もMMT2以下).軽度の線維束攣縮・感覚障害・直腸膀胱障害を認めた.白血球数24580/mm^3・好酸球数13760/mm^3・ESR31mm/hr・IgE1200IU/ml・骨髄像にて好酸球19.9%・脳脊髄液中好酸球10%.心電図でV_1V_2のr消失, ミエログラヒフィー, 同部のMRIにて脊髄前部に索状の腫瘤陰影が認められた.腹部単純X線では陽管の麻痺が認められた.プレドニソロン60mg/dayより投与開始, 臨床症状・好酸球の速やかな改善とMRI上の腫瘤陰影の消失が認められた.すなわち, 本症例のごとき重篤な症例に対しても, 早期のステロイド剤大量投与の有効性が示唆された.また, 好酸球性肉芽腫と考え得る本症例の髄腔内の肉芽腫様病変がアレルギー性肉芽腫性血管炎(AGA)のある種の神経症状の原因として示唆に富むものと考えられた.
著者
今井 小の実
出版者
一般社団法人日本社会福祉学会
雑誌
社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.77-95, 1999-06-30

In 1926, "Boshi Fujyo Hou Seitei Sokusinkai" was established by Sirou Fukushima who was the chairman of "Fujyo Shinbun". It was the first movement body in Japan which aimed at enacting a public assistance law for mothers and children. The paper is a part of a study which will clarify the process of enacting "Boshihogo hou" (1937) from the view point of the movement. That is, I assume that the starting point of the movement was the controversy known as "Bosei Hogo Ronsou" (1918-1919). In this controversy, Raityou Hiratsuka and Waka Yamada, influenced by Ellen Key, feminist thinker in Sweden, insisted on thoughts of maternal protection. I assume the thoughts developed into the movement, and as the result, the law was enacted even though it had a phase which was utilized for the purpose of securing human resourses during the war. Therefore, this paper intends to demonstrate "Inherent Relevancy" between "Bosei Hogo Ronsou", following the genealogy of thoughts of the maternal protection and "Boshi Fujyo Hou Seitei Sokusinkai".
著者
新井イスマイル 福嶋徹 内藤岳史 土川洋史 比嘉信 釣健孝 佐々木智大 大島秀樹 渥美清隆 松野良信 千田栄幸 山田悟 今井一雅 牛丸真司 金山典世 仲野巧 寺元貴幸 脇山俊一郎 中尾充宏 村本健一郎
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT)
巻号頁・発行日
vol.2013-IOT-23, no.10, pp.1-5, 2013-09-20

独立行政法人国立高等専門学校機構法の施行に伴い、平成 16 年 4 月 1 日に全国の国立高等専門学校 (以下、国立高専) が独立行政法人国立高等専門学校機構 (以下、高専機構) 1 法人に集約され、現在 51の国立高専を運営している。独法化前は各高専にて個別にネットワーク運用・調達が任されていたが、運営費交付金が毎年削減されることを考慮し、独法化後は高専機構のスケールメリットを活かした効率的なネットワーク運用・調達に挑戦している。本稿では、平成 24 年度までに得られた、(1) 歴史的 PI アドレスの集約による年間費用削減、(2) 機器・ソフトの一括調達による費用削減、(3) ノウハウ・人材の共有の成果について報告する。