著者

情報処理学会 情報入試委員会 伊藤 一成

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.e68-e73, 2021-12-15

著者

原嶋 寛 永長 久寛 伊藤 一秀

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.89-102, 2015 (Released:2015-12-01)

参考文献数

83

被引用文献数

1 1

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除染ならびに消毒剤としてのオゾン利用は,その強い酸化力や比較的低いランニングコストといった利点より,既に長い研究蓄積があり,特に,水中での微生物に対するオゾンの反応性の高さは良く知られている。しかしながら,オゾンガスによる室内環境除染に関しては,既に実用段階にあるとは云うものの,除染や消毒,対象とする微生物の不活性化作用に関しては完全にメカニズムが解明されている訳ではなく,ある程度の安全率を考慮して使用されているのが実情である。本論では,室内環境除染へのオゾンガス利用に関して,既報研究を詳細にレビューすることで,これまでの知見と現況を整理した上で,今後の課題と展望までを整理する。加えて,本論では,除染効果の定量的な予測手法の基礎となりうる室内のオゾン濃度分布予測のための数理モデル開発の動向に関しても整理する。

著者

伊藤 一成 福崎 智司 産本 弘之 三宅 剛史

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.106, no.10, pp.687-693, 2011 (Released:2017-03-13)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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我々は,生もとの小仕込み試験を行い,そこに含まれるオリゴペプチド成分について速醸もとと比較し解析を行った。その結果,生もとでは苦味ペプチドを含む全オリゴペプチドが速やかに減少するのに対し,速醸もとでは多くの苦味ペプチドが残存することを見いだした。こうしたオリゴペプチド成分の動向には酵母は関与しておらず,完成時の苦味ペプチド含量が麹歩合による顕著な影響を受けたことから,麹由来の酵素による苦味ペプチドの分解様式が生もとと速醸もとで異なっていると思われた。

著者

濱 弘道 武田 功 黒木 裕士 角南 昌三 星野 一正 伊藤 一忠 山室 隆夫

出版者

京都大学医療技術短期大学部

雑誌

京都大学医療技術短期大学部紀要 = Annual reports of the College of Medical Technology, Kyoto University (ISSN:02867850)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.8-14, 1984

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The purpose of this study was to examine gross anatomy of the suprascapular nerve using 20 cadavers (14 male and 6 female), with special reference to the anomalous branch to the supraspinatus muscle and funicular pattern in the scapular notch. The branch to the supraspinatus muscle did not ramify proximal to the scapular notch, whereas the suprascapular artery passed under the superior transverse scapular ligament in 17.5% of the cadavers. Fourty percent of the scapular notches were type II by the classification of Rengachary. There was no adhesion between the suprascapular nerve and superior transverse scapular ligament which varied in size and toughness; the inferior transverse scapular ligament was, however, thin in 72.5%. Pseudoneuromas found just proximal to the superior transverse scapular ligament had no correlation with supraspinatus and infraspinatus muscle atrophy, which were not remarkable. The branch to the supraspinatus muscle superomedial in the scapular notch were located just below the superior transverse scapular ligament where friction neuritis was said to be occasionally seen. The present findings suggest that infraspinatus muscle atrophy is caused by suprascapular entrapment neuropathy at the spinoglenoid notch rather than at the scapular notch.

著者

濱田 孝喜 貞清 正史 坂 雅之 竹ノ内 洋 伊藤 一也 蒲田 和芳

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1577, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】野球では外傷よりも野球肩などスポーツ障害の発生率が高いことが知られている。近年,肩後方タイトネス(PST)に起因する肩関節内旋可動域制限の存在が示され,PSTと投球障害肩発生との関連性が示唆されたが,高校野球においてPSTおよび肩関節可動域制限の予防策の実施状況は報告されていない。また,予防策実施と肩障害発生率との関係性は示されていない。そこで本研究の目的を高校野球において,肩関節可動域制限の予防策の実施状況および予防策実施と肩関節痛の存在率との関連性を解明することとした。【方法】長崎県高等学校野球連盟加盟校全58校へアンケート用紙を配布し,アンケート調査を高校野球指導者と選手に実施した。指導者には練習頻度・時間,投球数に関する指導者の意識調査,選手には肩障害の有無・既往歴,ストレッチ実施状況・種類などを調査した。調査期間は平成25年1月から3月であった。【倫理的配慮,説明と同意】アンケート調査は長崎県高校野球連盟の承諾を得た上で実施された。アンケートに係る全ての個人情報は調査者によって管理された。【結果】1.選手:対象58校中27校,673名から回答を得た。対象者は平均年齢16.5歳,平均身長170.1cm,平均体重66.1kgであった。アンケート実施時に肩痛を有していた者は全体の168/673名(24.9%)であり,肩痛の既往がある者は全体の367/673名(54.5%)と約半数にのぼった。疼痛を有する者のうちストレッチを毎日または時々実施している者は147/167名(88%)であった。疼痛の無い者のうちストレッチを実施している者は422/490名(86%)であった。投手のみでは,肩痛を有する者が22/133名(16.2%),肩痛の既往は82/136名(60.3%)であった。疼痛を有する者のうちストレッチを毎日または時々実施している者は20/22名(90.9%)であった。疼痛の無い者のうちストレッチを実施している者は107/111名(96.4%)であった。2.指導者:58校中24校,33名から回答を得た。練習頻度では,週7日が9/24校(38%),週6日が13/24校(54%),週5日が8%(2校)であった。練習時間(平日)では,4-3時間が14/24校(58%),2時間以下が9/24校(38%),回答なしが1校であった。練習時間(休日)では,9時間以上が2/24校(8%),7-8時間が8/24校(33%),5-6時間が9/24校(38%),4-3時間が5/24校(21%)であった。投球数(練習)では50球以下が3%,51-100球が24%,101-200球が24%,201球以上が0%,制限なしが48%であった。投球数(試合)では50球以下が0%,51-100球が9%,101-200球が42%,201球以上が0%,制限なしが48%であった。3.指導者意識と肩痛:投手の練習時全力投球数を制限している学校は12校,制限ない学校は12校であった。全力投球数制限ありの投手は45名で,肩痛を有する者は8/45名(18%),肩痛が無い者は37/45名(82%)であった。全力投球数制限なしの投手は60名で,肩痛を有する者は11/60名(24%),肩痛が無い者は49/60名(75%)であった。【考察】肩関節痛を有する者は全体の24.9%,投手のみでは16.2%であり,肩痛の既往歴が全体の51.5%であった。ストレッチ実施状況は肩痛の有無に関わらず約80%の選手が実施していた。肩関節可動域制限に対してスリーパーストレッチ,クロスボディーストレッチによる肩関節可動域改善効果が報告されている。本研究ではストレッチ実施の有無を調査しているためストレッチ実施方法の正確性は明らかではないが,ストレッチのみでは投球障害肩予防への貢献度は低いことが考えられる。障害予防意識に関して練習時・試合時共に制限をしていない指導者が48%であった。高校生の全力投球数は1日100球以内と提言されているが,部員が少数である高校などの存在は考慮せざるを得ない。練習時全力投球数を制限している者のうち肩痛を有する者は18%,制限の無い者のうち肩痛を有する者は24%であった。1試合または1シーズンの投球数増加は肩障害リスクを増大させると報告されている。アンケート調査を実施した期間はオフシーズンであり,指導者の投球数に関する意識が選手の肩障害に関与する可能性があると考えられる。以上より,高校野球選手において一定の効果があるとされるストレッチを約8割の選手が実施していたにも関わらず肩痛の存在率は高かった。この原因としてストレッチ方法の正確性及びオーバーユースや投球動作など他因子との関連が考えられる。今後はこれらの関係性を明確にし,障害予防方法の確立が重要課題である。【理学療法学研究としての意義】スポーツ現場において障害予防は重要課題である。これまで障害予防方法の検証はされてきたが,現場ではその方法が浸透していないことが示唆された。医学的知識や動作指導が可能な理学療法士の活躍がスポーツ現場での障害予防に必要である。

著者

吉田 葵 伊藤 一成 阿部 和広

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2016-CE-134, no.12, pp.1-10, 2016-02-27

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青山学院大学では,2015 年前期 (4 月から 8 月) に,社会情報学部 1 年次必修科目として 「社会情報体験演習」 を開講した.この授業科目の目的は,構築主義を背景としたフィジカル・コンピューティングを通して,プログラミングの知識や技術を身に付けるだけでなく,主体的に学ぶ姿勢を身につけることである.授業では 「(教師は) 教えない」 を合言葉とし主体的に学ぶことを促した.また,学生の興味を惹き,アイデアを引き出せるよう,センサーボードをはじめとした様々なアイテムを提示し,自らのアイデアを形にするという体験を提供した.本稿では,授業設計について報告するとともに,履修学生に対するアンケート結果及び成果物から,技術の習得及び学ぶことに対する意識の変容について考察する.

著者

佐々木健 伊藤一成

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.983-985, 2015-03-17

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平成24 年度より中学校の技術家庭科で,計測や制御を伴うプログラミングが必修化された.これまで様々な取り組みが報告されてきたが,社会教育や家庭教育も含めた視点での一層の整備が急がれる.そこで本稿では,プラレールに着目した.世代を超えて親しまれるプラレールを使用することで,親と子が共に学習への興味を持続する事が可能だと考えられる.さらに,各種センサを利用した情報機器の多様化や低価格化が進んでおり,一般の人でもセンサデバイスを,身近なものとして捉えるようになってきた.本研究ではこれら両者を組み合わせた学習教材を試作したので,報告する.

著者

伊藤一隆 著

出版者

日本石油調査課

巻号頁・発行日

1918

著者

伊藤 一允

出版者

青森県文化財保護協会

雑誌

東奥文化 (ISSN:13437380)

巻号頁・発行日

no.78, pp.41-54, 2007-03

著者

伊藤 一頼

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.4-15, 2011-12-20 (Released:2022-08-27)

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近年,二国間投資保護協定と投資仲裁が普及したことで,投資保護に関する国際的なルールや紛争処理手続が整備され,外国投資リスクが大幅に低減した.しかも,仲裁では,国家の制御を離れた自律的な法の発展が進行している.しかし,公益的な規制権限の侵食への懸念から,国家の側は様々な手段で仲裁の法解釈に対するコントロールの回復を試みており,投資保護ルールにおける公私の利益のバランス確保が今後の重要な課題となる.

著者

汪 光煕 草薙 得一 伊藤 一幸

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.135-143, 1997-08-30 (Released:2009-12-17)

参考文献数

11

被引用文献数

6 7 5

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ミズアオイとコナギの生育並びに種子生産に対する播種時期, 遮光および施肥量などの影響について検討し, 次のことを明らかにした。1) 草丈はいずれの播種時期においてもミズアオイがコナギよりも高かった。主茎葉数は5月までの播種期においては, ミズアオイがコナギよりも多かったが, 6月以降の播種期においてはコナギの方が多かった。2) 種子生産量は, 両草種ともに5, 6月播種で大きい値を示した。3) 各器官への乾物分配率を4月と8月播種で比較すると, 前者では生殖器官への分配が生育後期に集中したのに対して, 後者では, 生育前期より生殖器官への分配が認められた。4) 草丈は両草種ともに無遮光条件では無施肥区が最も低かったが, 遮光が強化されるに伴い, 逆に無施肥区で草丈が最も高くなり, 倍量施肥区が最も低く推移し, 標準施肥区は両者の中間の草丈を示した。5) 種子生産量は無遮光条件では施肥量の増加に伴い, 明らかに多くなった。しかし, 遮光処理区では両草種ともに播種後90日に25%遮光開始の倍量施肥区で種子生産量が最大となった。

著者

伊藤一隆 著

出版者

世界文庫刊行会

巻号頁・発行日

vol.上 (遊戯篇), 1927

著者

浅沼 宏亮 伊藤 一秀

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.78, no.688, pp.481-487, 2013-06-30 (Released:2013-08-30)

参考文献数

15

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The indoor environment can play a significant role in the transmission of and exposure to various contaminants. In the case of some emerging aerial infections, such as those caused by influenza virus and tuberculosis virus, the airborne route of transmission is considered to be important for evaluating the health risk associated with exposure to contaminants in indoors. In this study, we focus on the coupled simulation of unsteady and non-uniform distribution of infectious contaminant concentration and transmission propagation, which directly indicates the infectious titer of target infectious contaminant and the changes in the population densities of Susceptible (S), Exposed (E), Infectious (I), and Recovered (R) in a hospital space. Furthermore, improved exposure model that separated respiratory exposure and contact exposure is proposed in this study and the sensitivity analysis was executed. Especially, we report the prediction results of the time and spatial change in the infectious risk when the indoor environmental conditions in university hospital space, type of contaminant and prediction models are changed.

著者

濱田 孝喜 貞清 正史 坂 雅之 竹ノ内 洋 伊藤 一也 蒲田 和芳

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】野球では外傷よりも野球肩などスポーツ障害の発生率が高いことが知られている。近年,肩後方タイトネス(PST)に起因する肩関節内旋可動域制限の存在が示され,PSTと投球障害肩発生との関連性が示唆されたが,高校野球においてPSTおよび肩関節可動域制限の予防策の実施状況は報告されていない。また,予防策実施と肩障害発生率との関係性は示されていない。そこで本研究の目的を高校野球において,肩関節可動域制限の予防策の実施状況および予防策実施と肩関節痛の存在率との関連性を解明することとした。【方法】長崎県高等学校野球連盟加盟校全58校へアンケート用紙を配布し,アンケート調査を高校野球指導者と選手に実施した。指導者には練習頻度・時間,投球数に関する指導者の意識調査,選手には肩障害の有無・既往歴,ストレッチ実施状況・種類などを調査した。調査期間は平成25年1月から3月であった。【倫理的配慮,説明と同意】アンケート調査は長崎県高校野球連盟の承諾を得た上で実施された。アンケートに係る全ての個人情報は調査者によって管理された。【結果】1.選手:対象58校中27校,673名から回答を得た。対象者は平均年齢16.5歳,平均身長170.1cm,平均体重66.1kgであった。アンケート実施時に肩痛を有していた者は全体の168/673名(24.9%)であり,肩痛の既往がある者は全体の367/673名(54.5%)と約半数にのぼった。疼痛を有する者のうちストレッチを毎日または時々実施している者は147/167名(88%)であった。疼痛の無い者のうちストレッチを実施している者は422/490名(86%)であった。投手のみでは,肩痛を有する者が22/133名(16.2%),肩痛の既往は82/136名(60.3%)であった。疼痛を有する者のうちストレッチを毎日または時々実施している者は20/22名(90.9%)であった。疼痛の無い者のうちストレッチを実施している者は107/111名(96.4%)であった。2.指導者:58校中24校,33名から回答を得た。練習頻度では,週7日が9/24校(38%),週6日が13/24校(54%),週5日が8%(2校)であった。練習時間(平日)では,4-3時間が14/24校(58%),2時間以下が9/24校(38%),回答なしが1校であった。練習時間(休日)では,9時間以上が2/24校(8%),7-8時間が8/24校(33%),5-6時間が9/24校(38%),4-3時間が5/24校(21%)であった。投球数(練習)では50球以下が3%,51-100球が24%,101-200球が24%,201球以上が0%,制限なしが48%であった。投球数(試合)では50球以下が0%,51-100球が9%,101-200球が42%,201球以上が0%,制限なしが48%であった。3.指導者意識と肩痛:投手の練習時全力投球数を制限している学校は12校,制限ない学校は12校であった。全力投球数制限ありの投手は45名で,肩痛を有する者は8/45名(18%),肩痛が無い者は37/45名(82%)であった。全力投球数制限なしの投手は60名で,肩痛を有する者は11/60名(24%),肩痛が無い者は49/60名(75%)であった。【考察】肩関節痛を有する者は全体の24.9%,投手のみでは16.2%であり,肩痛の既往歴が全体の51.5%であった。ストレッチ実施状況は肩痛の有無に関わらず約80%の選手が実施していた。肩関節可動域制限に対してスリーパーストレッチ,クロスボディーストレッチによる肩関節可動域改善効果が報告されている。本研究ではストレッチ実施の有無を調査しているためストレッチ実施方法の正確性は明らかではないが,ストレッチのみでは投球障害肩予防への貢献度は低いことが考えられる。障害予防意識に関して練習時・試合時共に制限をしていない指導者が48%であった。高校生の全力投球数は1日100球以内と提言されているが,部員が少数である高校などの存在は考慮せざるを得ない。練習時全力投球数を制限している者のうち肩痛を有する者は18%,制限の無い者のうち肩痛を有する者は24%であった。1試合または1シーズンの投球数増加は肩障害リスクを増大させると報告されている。アンケート調査を実施した期間はオフシーズンであり,指導者の投球数に関する意識が選手の肩障害に関与する可能性があると考えられる。以上より,高校野球選手において一定の効果があるとされるストレッチを約8割の選手が実施していたにも関わらず肩痛の存在率は高かった。この原因としてストレッチ方法の正確性及びオーバーユースや投球動作など他因子との関連が考えられる。今後はこれらの関係性を明確にし,障害予防方法の確立が重要課題である。【理学療法学研究としての意義】スポーツ現場において障害予防は重要課題である。これまで障害予防方法の検証はされてきたが,現場ではその方法が浸透していないことが示唆された。医学的知識や動作指導が可能な理学療法士の活躍がスポーツ現場での障害予防に必要である。

著者

及川 敬喜 前山 泰典 伊藤 一元

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.353-370, 1972 (Released:2010-07-23)

参考文献数

125

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A case of priapism is reported and discussed.1) The case is a 27 years old Japanese male, with idiopathic priapism associated with severe pain. Previously, he experienced transient episodes of priapism for two weeks. The duration of one of them was eight days.Kymopsin 50 u per day was intramuscularly injected for 27 days, and no surgical treatment was done during admission. The effect was remarkable. Further, sexual intercourse after discharge was satisfactory with normal erection and sexual desire.2) In the literature, some cases of medical treatment with α-kymotrypsin or fibrinolysin are reported, and Arfonad showed an excellently successful case in securing normal erection by this treatment. A great part of operative treatments such as aspiration for cavernosum of penis or sapheno-corporeal anastomosis were also good but sometimes accompanied by incomplete erection. The aspiratson method was more effective than the anastomosis.

著者

岩山 直樹 伊藤 一成 長谷川 春生

出版者

日本デジタル教科書学会

雑誌

日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)

巻号頁・発行日

pp.1-2, 2018 (Released:2018-10-03)

参考文献数

3

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小学校学習指導要領総則には「コンピュータ等を上手に活用してよりよい社会を築いていこうとする態度を育む」とある。小学校におけるプログラミングのねらいにはコンピュータと社会や生活とのつながりを意識することが大切であることから、本研究では、生活とプログラミングをつなげる授業実践を行った。実践を通して、生活の中にある課題を解決するためにプログラミングを活用していくことが、子供の態度育成と主体的な学びにつながることが明らかとなった。一方、プログラミングを行う上で必要な技能等を系統的に習得していくことが課題として残った。

著者

御家 雄一 米田 貴 伊藤 一成

雑誌

2017年度 情報処理学会関西支部 支部大会 講演論文集 (ISSN:1884197X)

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017-09-15

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人型ピクトグラムを形取った教材を用いてCSアンプラグドの複数のアクティビティを横断的に学ぶ手法を提案している。人型ピクトグラムも参加者の一員とみなし一人称視点と三人称視点をうまく融合した解説動画を制作したので報告する。

著者

伊藤 一彦

出版者

愛知大学現代中国学会

雑誌

中国21 (ISSN:13428241)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.37-56, 2005-06

著者

菊地 邦雄 万井 正人 伊藤 一生

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, 1966

被引用文献数

2

著者

松木 俊二 名取 和一 小川 幸司 松井 隆 松隈 京子 坂本 慶 木村 美由紀 神田 英里 米納 誠 伊藤 一弥 鄭 恩希 白源 正成 入江 伸

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.151-159, 2014-07-31 (Released:2014-08-13)

参考文献数

24

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The aims of the present study were (1) to determine the maximum tolerated doses of quetiapine and pramipexole when given to healthy Japanese male subjects using gradually increasing single doses; (2) to evaluate the feasibility of this exploratory method for further bioequivalence trials; and (3) to conduct bioequivalence trials using doses determined based on prior tolerability trials. For quetiapine, 18 participants received 25 mg in the first stage. In the second stage, participants were divided into three groups of six subjects each and allocated to receive 50 mg, 75 mg or 100 mg depending on the severity of adverse events in the first stage. For pramipexole, 18 participants received 0.125 mg in the first stage, and then received 0.25 mg, 0.375 mg, or 0.5 mg in the second stage in the same manner as quetiapine. In the group receiving 75 mg of quetiapine, three mild adverse events and seven moderate adverse events (including nightmare and syncope) were reported from all six subjects. In the group receiving 0.5 mg of pramipexole, three mild and five moderate adverse events were reported from five subjects. Therefore, we judged that doses equal to or greater than 75 mg of quetiapine and 0.5 mg of pramipexole are not well tolerated by healthy subjects. Based on these results, we conducted two-way crossover bioequivalence clinical trials with brand-name and generic formulations of 25 mg of quetiapine (25 mg tablets or 50% fine granules) and 0.125 mg of pramipexole, in subjects who did not participate in the tolerability studies. By calculating 90% confidence intervals of logarithmic transformed values of Cmax and AUCt, we found that the brand-name and generic formulations were bioequivalent.