著者
斉藤 雅也 片山 めぐみ 伊藤 哲夫 吉田 淳一 吉野 聖 酒井 正幸
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)
巻号頁・発行日
vol.15, no.29, pp.207-210, 2009-02-20

The old-fashioned orangutan house in Sapporo Maruyama Zoo was renovated with a concept of "environmental enrichment" in 2008 spring. The concept was stretched for not only the orangutan but also visitors and a zookeeper as well. In the outside field for the orangutan, there are soils, many natural plants, and some play equipments such as ropes, beds, seat swings, and ponds. On the other hand, at the observation area for visitors, they can see the movement and the condition of the orangutan at close range through the full-height glazing. In summer solar shading strategies as Sudare and louvers can provide the cool spots for the orangutan, visitors, and a zookeeper as well.
著者
若林 源一郎 山西 弘城 杉浦 紳之 伊藤 哲夫 堀口 哲男 芳原 新也 稲垣 昌代 小島 清 村田 祥之 古川 道郎
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集 2011年秋の大会
巻号頁・発行日
pp.832, 2011 (Released:2011-10-19)

福島県川俣町で環境放射線調査を行なった。学校の校庭や広場においてNaI(Tl)シンチレーションサーベイメータを用いた空間線量率の測定を行って線量の分布を把握した後、地表から約5 mmの表土を除去することにより、空間線量率の低減効果を調べた。学校校庭では半径2 m及び5 m、広場では半径2.4 mの表土を除去した結果、表土を除去した領域の中心で線量率は70~80%に減少した。
著者
伊藤 哲夫 古川 道郎 杉浦 紳之 山西 弘城 堀口 哲男 芳原 新也 若林 源一郎 稲垣 昌代 小島 清 村田 祥之
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集 2011年秋の大会
巻号頁・発行日
pp.831, 2011 (Released:2011-10-19)

福島県川俣町で環境放射線調査を行なった。NaI(Tl)シンチレーションサーベイメータを用いて空間線量率の状況を把握するとともに、空間線量率の成因を分析するために、土壌を深さ毎に採取した。土壌試料について、ガンマスペクトロメトリで放射性物質濃度を定量した。その主な成分はCs-134とCs-137で、ほぼ同濃度であり、全量の90%以上が、地表面から1cmまで深さにあった。表土除去による空間線量率の低減効果についても確認した。
著者
三村 信男 江守 正多 安原 一哉 小峯 秀雄 横木 裕宗 桑原 祐史 林 陽生 中川 光弘 太田 寛行 ANCHA Srinivasan 原沢 英夫 高橋 高橋 大野 栄治 伊藤 哲司 信岡 尚道 村上 哲
出版者
茨城大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005

気候変動への影響が大きいアジア・太平洋の途上国における適応力の形成について多面的に研究した.ベトナム、タイ、南太平洋の島嶼国では海岸侵食が共通の問題であり、その対策には土地利用対策と合わせた技術的対策が必要である.また、インドネシア、中国(内蒙古、雲南省など)の食料生産では、地域固有の自然資源を生かした持続可能な農業経営・農村改革が必要である.また、本研究を通して各国の研究者との国際的ネットワークが形成されたのも成果である.
著者
杉尾 哲 神田 猛 西脇 亜也 森田 哲夫 村上 啓介 伊藤 哲
出版者
宮崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

温暖多雨の亜熱帯性気候下にある宮崎県の南半分に位置する宮崎県内の5河川と沖縄県内の5河川を調査対象河川として、工改変による河川環境への影響を定量的に評価し、さらに河川環境の復元を予測する手法について検討した。このうち、宮崎県県最南端に位置する千野川においては治水と環境保全を調和させる川づくりが実施された。そこで本研究では、生態系の生息環境が整った区間における生態系の相互作用の検討と、河川改修が進んだ区間での河川改修による河川環境へのインパクトに対する生態系のレスポンスについての継続的なモニタリングを実施して物理環境と生態環境の両面から定量的に計測し、これらの結果から河川環境システムを総合的に評価することとした。その結果、千野川の旧河道の土壌環境は、高位・低位法面と河床堆積面の中間的な性質を保持していたこと、新河道においては、植生は旧河道の種組成を復元していたが次第に外来種が繁茂する傾向にあること、鳥類は9目23科52種が観察されて千野川が水鳥・水辺の鳥にとって良好な採餌場になりつつあること、小型哺乳類はイタチが捕食の場として利用しうる段階まで復元したこと、ホタルの飛翔はこれまでとほぼ同じ数を保持できていて、ホタルは新河道で生活サイクルを完結させていること、などが確認された。しかし、他の河川を加えて千野川の河川環境を総合的に評価した結果、千野川の新河道は、化学的環境に特徴を持ち、日常的な人間活動によって十分に影響を受けた箇所に分類された。また物理的環境は、深掘れが発生したことによって比較的に良くない状態であることなどが判明した。このことから、河川改修による河川環境へのインパクトを受けた河川での環境の形成には、モニタリングを継続して物理的環境を改善するなどのフォローアップが必要であることが分かった。
著者
吉田 和幸 矢田 哲二 原山 博文 伊藤哲郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.1035-1040, 2005-04-15
被引用文献数
6

ウィルスを検出・除去するメールゲートウェイを導入以来,宛先不明のspamメールによるDoS(Denial of Service)攻撃をしばしば受けるようになった.そのため,OUNET(Oita University computer Network)の15台のメールサーバのユーザアカウントについてLDAPを用いて集中管理する統合メール管理システムを導入し,メールゲートウェイで,そのLDAPデータベースを参照することにより,宛先不明のメールをメールゲートウェイで拒否することができるようにした.従来,それぞれ独自のポリシで運用してきた各メールサーバのメールアカウントについて,この統合メール管理システムでは,ドメインごとに独立して管理できるように設計した.本論文では,我々が行ってきたspamメール対策,統合メール管理システムの必要性,構成,機能について述べ,さらに,現在までの運用状況について述べる.We often have DoS (Denial of Service) attacks by wrongly addressed spam mail ever since we introduced a mail gateway against computer viruses. Against that attacks, we introduced a mail account management system for 15 mail servers in OUNET (Oita University computer Network). Referring mail account database in that system by LDAP (Lightweight Directory Access Protocol), it is possible to deny the wrongly addressed e-mail on the mail-gateway. We design that system to manage mail account of each sub-domain independently. This paper shows the structure, function and utilization of the system.
著者
井藤 宏香 伊藤 哲 塚本 麻衣子 中尾 登志雄
出版者
一般社団法人日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.90, no.1, pp.46-54, 2008-02-01
被引用文献数
3 11

二次林の遷移に伴う株構造の変化が林分構造の変化に及ぼす影響を明らかにするために,林齢の異なる照葉樹二次林で調査を行った結果,二次林の発達過程には次の三つの段階が検出された。1)伐採後18年を経た段階では,萌芽由来の照葉樹林型高木種が林冠を優占し,伐採直後に優占していた先駆種は,林冠に到達した萌芽個体の被圧によって消失したと考えられた。2)伐採後23〜46年では,林冠個体の多幹率(全個体に対する多幹個体の割合)と平均幹本数,そして実生由来の下層個体の数が減少しており,林冠が閉鎖したために,劣勢な幹の自然間引や実生の定着阻害が起きたと考えられた。3)伐採後60年を経過する段階から萌芽由来の林冠個体が減少しており,株内での幹の競争により単幹化した個体で枯死が発生していることが示唆された。同時に林床の実生も増加しており,林冠個体の枯死に伴う林冠ギャップの形成と林冠構造の複雑化により林床の光環境が好転し,再び実生が侵入したと考えられた。
著者
竹内 芳美 清水 弘幸 出村 健 渡辺 隆弘 伊藤 哲也
出版者
公益社団法人精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.56, no.11, pp.2063-2068, 1990-11-05
被引用文献数
3 7

The study deals with 5-axis control machining of workpieces with sculptured surface like impellers. The 5-axis control machining allows complex workpieces to be produced efficiently and accurately. Then, it is of importance to avoid the collision between tool and workpiece due to the arbitrariness of tool attitude. The system developed in the study generates the collision-free tool path for workpieces with sculptured surface, based on the CAD/CAM system employing the solid modeling techniques. As a result, the validity of the system is experimentally confirmed.
著者
掘 康彦 伊藤 哲夫 泉 邦和
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. PE, 電子通信用電源技術
巻号頁・発行日
vol.96, no.277, pp.31-38, 1996-09-27
被引用文献数
1

200℃級の流体熱源を対象とした熱電発電モデルシステムを試作し、モジュールへの圧接力や流量に対するモジュールの発電特性について検討を行った。出力密度は圧接力0.5MPa程度までは接触熱抵抗の低下に起因して増加し、それ以上では飽和傾向を示した。そこで、モジュールへの圧接力の設計指針として出力密度の飽和の観点から0.5〜1.0MPa程度が妥当であることがわかった。また、低温側流量と出力密度との関係から低温側流量の増加とともに出力密度は増加し、飽和時に圧接力1MPaで出力密度1.6kW/m^2程度が得られることがわかった。