著者

山本 智一 坂本 美紀 山口 悦司 稲垣 成哲 Knowledge Forum Japan Research Group

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.441-442, 2007-08-17

参考文献数

3

著者

坂本 美紀

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.117-125, 1993-11-10 (Released:2017-07-20)

被引用文献数

1

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本研究は, 算数の文章題解決における誤りの原因を調査したものである。研究の目的は, lつの文章題の解決過程を下位過程に分け, 誤りが各過程のどの部分で生じるか, またそれに問題の種類による違いがあるか, という点を検討することである。課題は, 加減乗除のうち2種類を扱う文章題で, 過剰情報および単位変換の要因が操作された。調査対象は小学校4年生であった。実験1では, 問題は5つの下位過程に分けられ, 各過程ともパーソナルコンピュータによって, 教示・問題文・選択肢の提示および児童の反応の記録が行われた。その結果, 単位変換を含む問題では, 単位変換がつまずきの原因になることが多いことがわかった。また, 単位変換を含まない間題でのつまずきの原因は, 問題の状況を理解する過程にあると考えられた。実験2では紙筆検査によって, 過剰情報が, 問題状況を理解する過程での, 解決に必要な数値の選択に与える影響を中心に調べた。実験の結果, 通常問題では演算を選択する下位過程で正答数が減ったが, 過剰問題では問題文中の過剰な情報が数値を選択する下位過程を困難にし, 誤答の原因となっていた。これより, 文章題特有の難しさの原因の多くは問題理解過程にあり, 特に問題文から抽出した必要な数字の関係づけが, つまずきの要因になっていることがわかった。

著者

村山 嘉那 坂本 美紀 信崎 眞理子

出版者

学事出版

雑誌

学校事務

巻号頁・発行日

vol.55, no.13, pp.136-143, 2004-12

著者

坂本美紀 [著]

巻号頁・発行日

1997

著者

坂本 美紀 山口 悦司 山本 梨好 内藤 はる

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第86回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1PM-059-PL, 2022 (Released:2023-07-07)

著者

俣野 源晃 山本 智一 山口 悦司 坂本 美紀 神山 真一

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.187-195, 2021-07-30 (Released:2021-07-30)

参考文献数

14

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本研究の目的は,複数の証拠として,適切かつ十分な証拠を利用するアーギュメント構成能力を育成する上で,McNeill and Krajcik(2011)の教授方略を援用してデザインした授業の有効性について,小学校第5学年の単元「電流がつくる磁力」を事例として明らかにすることである。山本・稲垣ら(2013)は,同学年の単元「物の溶け方」を事例として,教授方略を援用した授業をデザインし,その有効性を明らかにしている。本研究は,異なる単元においても教授方略を援用した授業が適切かつ十分な証拠を利用するアーギュメント構成能力を育成する上で有効なのかを新たに検証するものである。アーギュメント構成能力を評価するために,第5学年の2クラスの児童計65名を対象に,既習内容に関するアーギュメント課題を単元前後に実施した。課題の回答を分析した結果,児童は,主張に関連する科学的な証拠のみを利用する適切性の点において,アーギュメント構成能力が向上したことが明らかになった。また,量的,質的なものを含めた多様な証拠を利用する十分性の点においては,部分的ではあるが,アーギュメント構成能力が向上したことが明らかになった。しかしながら,同時に,証拠の十分性の一部についてはさほど向上しなかったことも見出された。その理由を探るために,証拠の選択率を補足的に分析したところ,実験結果の意味を類推しなければならない「間接的な証拠」を選択することが必ずしもできていないことがわかった。以上の結果を総合的に考察することで,McNeill and Krajcik(2011)の教授方略を援用してデザインした授業は,単元「電流がつくる磁力」においても,適切かつ十分な証拠を利用するアーギュメント構成能力を育成する上で有効であると結論づけることができた。併せて,教授方略を援用してデザインした授業は,「単元内におけるアーギュメントの複数回指導」と「間接的な証拠利用の促進」という点で改善の余地があると考えられる。

著者

西垣 順子 坂本 美紀 山口 悦司 稲垣 成哲

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.79, pp.1PM-133-1PM-133, 2015

著者

山本 智一 中山 迅 近江戸 伸子 竹下 裕子 稲垣 成哲 竹中 真希子 山口 悦司 藤本 雅司 坂本 美紀 大島 純 大島 律子 村山 功

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.423-424, 2004

参考文献数

2

被引用文献数

2

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筆者らは, Knowledge Forum を利用して,遺伝子組み換え食品問題に対する社会的意思決定をテーマとした科学教育のためのCSCL環境を開発している.本研究では,遺伝子組み換え食品についての基礎的内容に対する学習者の理解度を検討した.その結果,多くの学習者は,遺伝子,遺伝子組み換えと品種改良,遺伝子組み換え食品の現在といった基礎的な内容をおおむね理解できていたが,他種間の品種改良や世界の表示状況についてはあまり理解できていなかったことがわかった.

著者

坂本 美紀

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センター紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.47-54, 1999-03-29

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本研究は,割合文章題の解決場面で,小学生が構成した問題表象を調査したものである。研究の主眼は,児童が構成した問題の外的表象にあり,小学5年生が小数の割合文章題をどのように図示するか,また描かれた図のタイプと問題解決の成績は関連するかどうかについて検討した。調査の結果からは,児童が自発的に描いた図の多くが,教科書などで指導されている線分図とは異なるタイプのものであること,立式の正しさは,描いた図のタイプよりも,文章題の問題構造の違いを反映させて外的表象を構成できたか否かに大きく関連していたこととが明らかになった。

著者

坂本 美紀 稲垣 成哲 竹中 真希子 山口 悦司 藤本 雅司 山本 智一 大島 純 大島 律子 村山 功 中山 迅 近江戸 伸子 竹下 裕子

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集

巻号頁・発行日

vol.28, pp.425-426, 2004

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筆者らは,遺伝子組み換え食品(GMF)を題材にした科学教育のためのCSCL環境を開発し,小学生を対象にデザイン実験を行っている.本研究では,このデザイン実験の評価の一環として, GMFに対する理解とイメージが,単元の学習を通して変容したかどうかを検討した.分析の結果,概念的理解については. GMFの基礎知識や論争性についての理解が進んだことが明らかになった。また,イメージの変容も確認された.

著者

山本 智一 坂本 美紀 山口 悦司 稲垣 成哲 村津 啓太 中山 迅 大島 純 大島 律子 村山 功 竹中 真希子

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.245-255, 2011-09-10

被引用文献数

1

著者

坂本 美紀

出版者

神戸大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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研究代表者の転勤に伴い,新しい勤務校で,協力学生を募った。大学と教育委員会との提携に基づいて小中学校にスクールサポーターとして派遣されている学生を対象に,実態アンケートの依頼と協働学習への勧誘を行ったところ,アンケートの回収率が非常に低かった上,協働学習の参加学生を確保できなかった。やむなく今年度の研究計画を変更し,ボランティア配置校の担当教員への意識調査を実施した。まず,学生アンケートの回答のうち,現場での支援活動の実態と,彼らが体験した困難や問題点を,事業の設定,教育・研修,実践活動の調整,校内連携の4つの観点で整理した。その結果,教育研修,実践活動の調整ともに十分でなく,打合せがあっても予定を話す程度で,教師との協議やスーパービジョンの場になっていない事例が大半であること等,学生の活用を支える基本的条件が十分でない実態が明らかになった。この結果を元に,教員インタビューの質問項目を設定した。提携先の教育委員会からの許可を待ち,冬休みから3学期にかけて配置校を訪問し,学生の活動内容や,学生活用を支える条件の実態,学生および派遣元の大学,派遣コーディネーターへの要望について,担当教員等から意見を聴取した。インタビューの模様は,許可を得て録音した。録音記録は現在分析中である。結果の概要を以下に示す。活動記録が単なる提出・保管用で,一方通行となっている学校が大半であること,打合せが最小限であること,指導機会の不足を認識している担当者もいることが明らかになった。学生の活用に対する要望として,活動スケジュールなど派遣された学生に対する要望,制度や派遣元の大学での人選に対する要望を採取することが出来た。得られた結果のうち,学生のデータをH19年度の学会で発表した他,本年度の主要な成果である教員インタビューの結果を,H20年度の学会で発表予定である。