著者
山本 信一 井上 麻央
出版者
生活経済学会
雑誌
生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.55-64, 2015

Much research has analyzed the relationship between class size and scholastic aptitude. Specifically, studies have focused on whether or not reducing class size contributes to improving children's scholastic aptitude. Not all research shows such an impact, with some studies showing no positive effect. These inconsistent results suggest that other factors besides class size have a major influence on scholastic aptitude. This paper not only focuses on class size but also examines the multicollinearity of select factors considered economically relevant. Data on the percentage of correct answers (by third grade public middle school students, from 2007 to 2010) by prefecture obtained from the National Survey of Scholastic Aptitude and Learning Environment were used as the dependent variable. Results of all panel data models used in the paper showed that students in smaller classes tended to answer a higher percentage of answers correctly as compared to their counterparts in larger classes. Moreover, the results clearly suggested that this effect was more pronounced for applied basic knowledge skills in mathematics. The coefficient for the household learning rate used as an explanatory variable was found to be negative, indicating that prefectures with lower levels of scholastic aptitude among public middle schools tend to have more education-oriented households that invest in education outside of school.
著者
山本 龍彦
出版者
関西学院大学
雑誌
KGPS review : Kwansei Gakuin policy studies review
巻号頁・発行日
vol.1, pp.35-44, 2002-03-31

本論考は,表象文化としての建築と建築写真が,我々の意識と社会に与えている影響を考察すると共に,その次代における,あるべき未来像について言及するものである。建築写真,いや写真とは恣意的にある時間における,ある空間を切り取って定着させた光の一状態である。だが我々は,その写真に真実性を感じてしまう。それは写真に内包された概念,つまり,ある時間のある空間に確かに,その写しだされたものが実際に存在しており,写真という言葉に表されるように真実を写し取ったと信じているからである。そして,その写真が印刷されて,雑誌や新聞などの様々なメディアを媒介として複製化されるときに,さらに我々はその写真への信頼性を増幅させることは,ブーアスティンの主張に見られる擬似イベント」の概念で,すでに指摘されている。建築も建築写真も表象された文化であり,その故に前者と後者に模写説的な認識関係は成立せず,共に時代と社会の暗黙裏の要請一限りなき経済成長という大衆消費社会の構造一によって操作可能な領域に包摂される。このような時代と社会の影響を反映した建築と建築写真の呪縛下に我々は存在しており,それは近現代の市民社会の価値観の影響下にあるということでもある。いま必要なことは,この建築と建築写真を表象文化として,その本質を解明して問題提起することによる近現代の価値観の超克である。それは,近現代の視覚芸術を支配している,遠近法というヒエラルキーを持った視点の解体であり,またそこから自ずと生起する,やさしい触感や,ある種のやすらぎを与える空間の形成,すなわち「癒し系の建築」や「バリアフリーな建築」と,従来の高度な撮影技法を駆使した作画的な建築写真にはない,新たな建築にふさわしい視座と技法から生まれる,建築写真への要請である。
著者
中串 孝志 古川 邦之 山本 博基 大西 将徳 飯澤 功 酒井 敏
出版者
日本エアロゾル学会
雑誌
エアロゾル研究 = Journal of aerosol research (ISSN:09122834)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.107-112, 2007-06-20

Planetary aerosol laboratory experiments for science education were carried out in a curriculum of Kyoto University. Our goal is to reproduce "the blue sunset" on Mars which are reported from NASA's Mars Pathfinder. In reproducing the rays scattered by Martian atmosphere (dust storm) in a laboratory, the number density of scattering particles has to be as large as possible. Three experiments were conducted in the air and water. Although we were not able to reproduce Martian blue sunset, we elucidated its spectrum. Converting this spectrum to a color in the RGB system, we obtained R = 114, G = 122, B = 192. Though the experiment, we proved that planetary aerosol laboratory experiments are significantly fruitful for science education as well as for science studies. We propose that researchers and lecturers should make active use of planetary aerosol laboratory experiments for science education.

6 0 0 0 OA 西教史談

著者
山本秀煌 著
出版者
洛陽堂
巻号頁・発行日
1919
著者
大島 裕明 山本 祐輔 山家 雄介 高橋 良平 ヤトフト アダム 中村 聡史 田中 克己
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.2-7, 2011-01-01
被引用文献数
1

Web情報には多様な情報が存在しており,本当に信じてよいのかどうかは慎重に検討しなくてはならない。特に,Web2.0コンテンツは,これまでの本や新聞などのメディアよりも,情報の品質が低い可能性があるため,信憑性の検証が必要であると考えられる。本稿では,そのようなWeb情報の信憑性という課題に対して,情報技術がどのような役割を果たせるかということについて議論する。まず,情報の信憑性という概念について整理を行う。また,現在,Web情報の信憑性に関連して行われている研究について紹介する。さらに,われわれが行っているWeb情報の信憑性検証技術に関する研究の紹介を行う。
著者
野村 大成 山本 修 石井 裕
出版者
大阪大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1988

放射線や、化学物質の遺伝的影響は、マウス特定座位法(100万マウス実験)に代表される如く、その検出に膨大な費用と施設を必要とし、現在ではその実施は不可能に近い。しかし、野村による“マウス催奇性突然変異"は、父または母マウスに放射線を照射し、正常マウスと交配すると次世代に奇形が誘発されることを発見したものであり、短期間に少数のマウスで異常を検出でき、しかも、ヒトに見られるのと同一の奇形が誘発された。以下に3年間の正果をまとめた。1.催奇性突然変異検出法の確立(化学物質での応用): X線のみならず、ENU、DMBA、4NQOを雄マウスに投与することにより、F_1に奇形は誘発された。しかも、X線による結果とは異り、ENUは精原細胞期の方が高感受性であった。特定座位法による結果と完全に一致した。2.機能異常(仮死)の検出法の確立: ENUおよびX線を雄マウスに作用させ、F_1胎児を妊娠18日目に帝王切開にて取り出し、人工蘇生を行った。蘇生不能児(仮死)がF_1に有意に高率に誘発され、その半数は形態学的奇形を伴っていなかった。3.誘発奇形の遺伝性: F_1に誘発される奇形の多くは致死的なものであった。生存可能な奇形のうち、小人症、曲尾は、次世代に低い浸透率ながら遺伝することが解った。4.精子授精能への障害: 微量の合成洗剤につけたヒトおよびマウス精子は、ハムスタ-卵に対し授精能力を失うことが解った。5.WHO勧告の作成: 野村による催奇性突然変異検出法を医薬品や環境有害物質の遺伝毒性検出法として用い得るか否か、平成2年4月、WHOにて討議し、加盟国への勧告文を作成した。6.将来への展望: 本検出法は、追試もなされ、確立された。今後はヒトでの疫学的調査と機能異常児の検出が重要である。
著者
札野 順 飯野 弘之 山本 凉市 堀 幸夫 松原 洋 LUEGENBIEHL Heinz 西村 秀雄 HEINZ Luegenbiehl CLARK Scott
出版者
金沢工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

1.高等教育や企業などの違いを越えて、倫理教育・研修を行う上で、Plan-do-check-actといういわゆるPDCAサイクルを持った「価値共有プログラム」という概念が有効であることを提案した。2.「Ethics across the Curriculum(以下EAC)」、すなわち、カリキュラムを通して行う科学技術倫理教育の可能性に関して総合的な検討を行ない、1)金沢工業大学が平成16年度から実践するカリキュラムの具体的内容、2)EACの歴史、理論、応用、評価、3)倫理教育を専門科目と統合する方法とその問題点、4)技術者教育と人文科学を再統合する試み、6)大学全体での倫理に関する測定と評価を行う方法、8)倫理的ジレンマ解決能力の測定と評価の方法、などに関する具体的な成果を挙げた。3.原子力産業に関連する企業、研究組織などを中心に、技術者や研究者が持つ「価値」群を明確化するためのアンケート調査を実施した結果、学協会が示す価値群と優先順位などについて差があることがわかった。4.実効性のある企業倫理プログラムに不可欠な要素(倫理綱領、トップのコミットメント、教育・研修、ヘルプラインなど)を抽出した。5.技術倫理教育のための教材を開発し、教科書および視聴覚教材を作成した。(平成16年度開講の放送大学科目「技術者倫理」)6.科学技術倫理プログラムを構築する上で、今後、最大の課題となるのは、プログラムの実効性を測定する手法であることを確認し、具体的なツールとして、学習者のベスト・ワーク登録するe-portfolioや倫理的価値判断能力を測定するための手法ethics rubricなどの有効性について検討した。7.今後、科学技術倫理を国際的・学際的に研究するための組織、Ethics Crossroads Centerの基本構想を練り上げた。
著者
沢井 淳志 山本 隼 今村 國康 都竹 愛一郎
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.J56-J65, 2018 (Released:2018-01-25)
参考文献数
12

本論文では, 高精度かつ高安定な周波数源として, 地上デジタル放送波を利用した発振器を提案している. 地上デジタル放送では, ルビジウム原子発振器を用いて放送波を作っており, 基準周波数源として利用可能であると考えられため, まず, 地上デジタル放送波の周波数偏差と安定度を測定し, 安定度を劣化させる要因について検討している. その結果, 平均時間400秒以上で, 安定度の指標である二標本標準偏差が1×10-12以下になり, 高安定な発振器の周波数源として使用可能であることを明らかにしている. この結果をもとに, 水晶発振器を地上デジタル放送波に同期させ, 地上デジタル放送波と同じ長期安定度を有する発振器を製作している. さらに, 事前に取得した地上デジタル放送波の周波数偏差を用いることにより, 周波数偏差が5×10-12以下の極めて精度の高い発振器も製作している.
著者
横畑 綾治 石田 悠記 西尾 正也 山本 哲司 森 卓也 鈴木 不律 蓮見 基充 岡野 哲也 森本 拓也 藤井 健吉
出版者
一般社団法人 日本リスク学会
雑誌
リスク学研究 (ISSN:24358428)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.5-28, 2020-09-25 (Released:2020-10-09)
参考文献数
87
被引用文献数
9

Coronavirus disease 2019 (COVID-19) is an emerging social risk with a rapid increase in cases of 5,200,000 and deaths of 330,000 (23/May/2020) since its first identification in Wuhan China, in December 2019. The COVID-19 is spreading all over the world as an emerging pandemic, and global society need fundamental risk management concepts against SARS-CoV-2 infection. Human-to-human transmissions have been facilitating via droplets and contaminated surfaces to hands. Therefore, we developed the systematic review comprehensively using available information about coronaviruses on environmental surfaces and inactivation mechanisms of antiviral chemicals possible to apply as chemical disinfectants. The analysis of literatures revealed that SARS-CoV-2 can persist on environmental surfaces like plastics and glasses for up to 7 days, but might be efficiently inactivated with 45–81% ethanol, 50–80% 2-propanol, 0.05–0.3% benzalkonium chloride, various detergents, >0.5% hydrogen peroxide or >0.045% sodium hypochlorite within 30 sec–10 min or 30 min. As no specific therapies are available for SARS-CoV-2, we propose the risk mitigation on the contact infection route by anti-virus household products is promising for prevention of further spread via hands to mouth, nose, and eyes. and to control this novel social problem.
著者
根石 純子 岡上 準 山本 多恵 平松 範行 石井 義孝 成清 卓二 野島 美久
出版者
The Japanese Society for Dialysis Therapy
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.267-271, 2003-04-28 (Released:2010-03-16)
参考文献数
20

ヒトにおけるアセトアミノフェンの中毒量は5gとされており, 重症の肝障害を引き起こす. 正常の代謝経路であるグルクロン酸抱合および硫酸抱合の許容範囲を超えた場合, N-アセチル-p-キノネミンが生成され, 細胞内の蛋白や核酸と結合し, 小葉中心性肝細胞壊死, 腎尿細管細胞壊死, DICをきたす. 5g以下であっても肝障害を引き起こすこともあり, アレルギー性の機序の関連も考えられている. 今回われわれが経験した2症例と, 1995年以降の国内報告例をまとめ, 報告する.【症例1】 24歳女性. 自殺目的で市販の感冒薬を内服. アセトアミノフェン含有量29.7g, 血中濃度は入院時 (推定8時間後) 91.8μg/mLであった. 血液吸着療法施行. また, 肝不全, 腎不全, 脳浮腫を起こし, 血漿交換, 血液透析施行したが, 死亡した. 【症例2】 34歳女性. 夫婦喧嘩で激昂し, 市販の感冒薬を内服し, すぐに来院. アセトアミノフェン含有量6g, 入院時血中濃度は69.4μg/mLであった. 血液吸着療法施行. とくに臓器障害をきたすことなく退院することができた.【結論】 上記2例において, 血液吸着療法施行後は,血中アセトアミノフェン濃度が著明に低下した. アセトアミノフエン中毒に対し, 血液吸着療法が効果的であると考えられた.
著者
木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2021年度日本地理学会春季学術大会
巻号頁・発行日
pp.144, 2021 (Released:2021-03-29)

研究発表の背景 令和元年度版の消防白書によると,全国における医療機関への平均搬送時間は35.0分(平成20年)から 39.5.分(平成30年)と10年間で4.5分増加しており,救急搬送の長時間化が指摘されている.また,患者の受入先医療機関が速やかに決定しない救急事案(救急搬送困難事案)が全国的に報告されている. 傷病者に対する救急搬送の時間フェーズは大きく分類すると,「傷病発生〜消防署による覚知」,「覚知〜救急車の現場到着」,「現場到着〜傷病者の医療機関への収容」の三段階となる.救急救命活動においては,傷病者に対して一定時間内に適切な初期処置を行わなければ救命率が下回ることが報告されており,救急搬送の時間フェーズの中では,特に救急覚知場所への到着,「覚知〜救急車の現場到着」までの時間短縮が重要となる. 高齢化社会が進展する中で,今後も救急需要は高まることが予想されており,救急施策において消防組織の改善努力では限界があり,救急車の適正な利用促進や夏季における熱中症の注意喚起など,搬送対象となる地域住民への啓発活動が推進されている.研究発表の目的 このような社会的な背景のもと,本研究発表では,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用,熱中症と社会地区属性の3つの課題を例に,地理学がどのように救急医療の諸課題に貢献できるか紹介する. 本研究発表では,救急隊の活動において重要視される「出場〜現場到着」時間の観点から考案した「救急隊最近接地域」という空間分析単位と都市内部の居住者特性の空間的分布パターンや居住分化に関する分析から派生したジオデモグラフィックスと呼ばれる小地域における地区類型データを用いた分析を上記の3つの課題に適用する方法について解説する.救急隊最近接地域を用いた分析例 救急活動においては,救急隊配置場所から救急覚知場所(「出場~現場」)の現場到着時間の短縮が重要となる.したがって,発表者らは,各救急隊がそれぞれ最短時間で現場到着できる地域を「救急隊最近接地域」と定義し,カーナビゲーション・システムで利用される道路ネットワーク・データとGIS(地理情報システム)を用いることで,この独自に定義した地域を作成した(木村, 2020). 本研究発表では,大阪市を事例にした「救急隊最近接地域」の作成(図1)と,この独自に作成した空間分析単位を用いて,現場到着からみた救急活動,不要不急な救急車の利用に関して,それぞれの地域差について分析した例を示す.ジオデモグラフィックスを用いた分析例 本研究発表では,Experian Japan社のMosaic Japanというジオデモグラフィックス・データと大阪市消防局の救急搬送記録から判明した熱中症発生データから,熱中症が多発する地区類型を見出す分析例を紹介する. この分析例から,どのような地区特性の,どのような人を対象に,熱中症の注意喚起を促す広報活動を行うか,救急施策に対する地区類型データの利活用の可能性について本研究発表で触れる。参考文献木村義成 2020. 大阪市における消化出血患者の搬送特性からみた地域グループ.史林 103(1):215-241.