著者

山田 佳奈

雑誌

日本語日本文学論叢 (ISSN:1881476X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.81-98, 2012-03-05

著者

山田 志津香 吉村 篤利

出版者

一般社団法人 日本歯内療法学会

雑誌

日本歯内療法学会雑誌 (ISSN:13478672)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.157-166, 2019 (Released:2019-10-15)

参考文献数

83

著者

山本 莉沙 山田 博之

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)

巻号頁・発行日

pp.TJSKE-D-22-00028, (Released:2022-10-20)

参考文献数

12

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In this study, we compared and evaluated whether different facial expressions on the package resulted in different evaluations of the confectionery by presenting participants in the experiment with different facial expressions on a fictitious package and conducting a pairwise evaluation. In the result, it revealed differences in the evaluation of “visual taste” and “familiarity” depending on differences in facial expression, although the effects of the combination and individual differences in preference were also observed. As for the influence of each part of the face, it was found that the mouth part influenced “familiarity,” while the eye part had a significant influence on the “visual taste” evaluation. This suggests that having a face on the confectionery package with an appropriate facial expression for the product itself will help people feel more comfortable with the product and understand information such as the type and strength of the product’s flavor.

著者

西浦 ちひろ 山田 一朗 中谷 茂子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.5_93-5_101, 2006-12-01 (Released:2016-03-31)

参考文献数

22

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昨今,我が国においてもDomestic Violence ; DVに対する社会的関心が高まっている。しかしながら,方法論的問題点から,DVの実態を把握することはきわめて困難である。 そこで本研究では,大阪府T市内の某救命救急センターにおけるDV被害者の状況について明らかにすることを目的とした。 調査の結果,DV被害者と考えられた患者数は,1998年から2001年の間に,女性8人,男性1人であった。主に看護記録による情報から,DVと判断されるまでの経緯は「入院時に被害者自身が告白した」「入院時に被害者の家族が告白した」「入院時に加害者が告白した」「治療経過の中で被害者が告白した」の4パターンに分類できた。さらに,医療者のDVに対する知識が不充分であったために,彼らが被害者の家族や関係機関との連携的役割を充分に果たしていないという現状が明らかとなった。 DV患者の早期発見と治療に向けた,効果的システムの構築が望まれよう。

著者

山田 秀人 綿貫 真衣 古賀 信吉 田中 春彦

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.185-186, 2004-03-20 (Released:2017-07-11)

参考文献数

7

著者

山田 宗治 尾田 高志

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.109, no.12, pp.2466-2470, 2020-12-10 (Released:2021-12-10)

参考文献数

7

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日常診療における腎機能の評価は,血清クレアチニン値と年齢,性別による推算糸球体濾過量(estimated glomerular filtration rate:eGFR)を用いる.血清シスタチンC値によるeGFRが利用できる場合には,併用することで正確度は向上する.腎排泄性薬剤投与時には体表面積補正を外したeGFRを用いる.それぞれの検査の特徴と限界をよく理解し,検査対象の背景・検査の目的等を考慮に入れて腎機能を評価することが重要である.

著者

森 繁人 斎藤 等 木村 有一 高橋 昇 山田 武千代

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.38, no.Supplement3, pp.220-227, 1995-08-15 (Released:2011-08-10)

参考文献数

27

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エリスロマイシンをはじめとするマクロライド系抗生剤が慢性副鼻腔炎に対して有効であることが報告されており, 抗菌作用以外の作用が示唆されているが, なお不明な点が多く残されている。今回われわれは, マクロライド系抗生剤の有効機序の一端を明らかにする目的で, 14員環のエリスロマイシン (EM), ロキシスロマイシン (RXM) および16員環のアセチルスピラマイシン (SPM) を, 培養鼻副鼻腔粘膜に作用させ, 繊毛運動に与える影響を電気光学的に検討した。その結果EMでは内服の際の組織移行濃度である0.002%(2.0×101mg/L) 以上で充進を認めた。0.05%(5.0×102mg/L) 以上の高濃度になると, はじめ亢進し, やがて障害されるという二面性を呈した。RXMでも組織移行濃度の0.0005%(5.0mg/L) 以上で作用直後から充進が認められ, EMよりも長時間賦活状態が持続する傾向を認めたが, 0.005%(5.0×101mg/L) になると充進傾向は減弱した。SPMではほとんど充進作用を認めなかった。以上の結果から, マクロライド系抗生剤の慢性副鼻腔炎に対する作用機序の一つとして, 繊毛運動賦活作用が想定された。また14員環マクロライドは16員環マクロライドよりも, RXMはEMよりも優れた繊毛運動活性化作用を有していると考えられた。

著者

山田 恵子

出版者

一般社団法人 日本小児看護学会

雑誌

日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.56-62, 2012-03-20 (Released:2017-03-27)

参考文献数

23

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本研究は、乳幼児の小児一次救命処置に対する保育士のスキルの自信について明らかにすることを目的とした。対象者は保育士262名(回収率41.3%,有効回答率99.6%)であった。研究方法は質問紙法による量的記述的研究であり、小児一次救命処置の自信15項目について5段階のリッカート尺度を用いた。因子分析の結果「具体的対処法」「観察・確認」「AED使用方法」「連絡・要請」「心肺蘇生(CPR)」の5因子が導き出された。結果、尺度および因子ごとの平均が全体的に低く、保育士たちは小児一次救命処置について認識はあるが自信が持てていないと考えられた。その背景には、子どもの特徴を踏まえたPBLS教育やAEDの設置が不十分であるなど、質および量の両面での支援が必要であり、母子支援など共通のポイントを持ち乳幼児の特徴を踏まえたキメの細かい指導が可能な看護師による教育的支援が保育士の自信を高めるために有効ではないかと考えられた。

著者

局 伸男 渕 祐一 森崎 澄江 溝腰 利男 首藤 真寿美 藤井 幹久 山田 謙吾 林 薫

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.561-564_1, 1986-10-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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大分県内のフグ料理専門店において行われていたフグ肝臓調理方法の除毒効果について調査した. トラフグ及びカラスの有毒肝臓 (最低62MU/g, 最高1,270MU/g) 21例の調理後の毒力はすべて5MU/g未満にまで減少していた. また, 各例とも調理工程における毒性減少の傾向が類似していた. 除毒のメカニズムは, 溶出除去を主としたものと考えられるが, 加熱処理によるフグ毒の分解とその無毒化も関与しているものと推測された.

著者

溝口 博之 山田 清文

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.153, no.5, pp.224-230, 2019 (Released:2019-05-14)

参考文献数

35

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依存症は世界銀行・WHO(世界保健機関)が報告するDALY(障害調整生命年)によると,世界トップ10に入る健康を脅かす疾患である.中でも,アルコール乱用を初めとする物質依存・薬物使用障害のDALYは若年層において非常に高い数値を示している.国内に目を向けても,薬物逮捕ラッシュの芸能界が表すように薬物汚染は止まっていない.また統合型リゾート推進法の成立により日本でもカジノが解禁されることから,ギャンブル依存者の急増という社会的且つ医薬学的問題も懸念される.さらにWHOはゲーム障害を精神疾患と認定したことからも,新たな依存症の包括的理解に向けた機序解明と医学的に適切な予防対策や治療戦略の発信が期待されている.ではなぜ,私たちはゲーム,ギャンブル,薬物に〝はまる〟のか? なぜ,一度手を染めた人はリスクを負っても危険ドラッグや覚せい剤の売買をするのか? なぜ治療したはずなのに依存症は再発するのか? どうして自分をコントロールできなくなるのか? そして,こうした症状は脳のどこから生まれるのか? 私たちはちょっと変わった視点(意思決定)から,依存者の脳と心の問題に迫ってきた.一方,近年の目まぐるしい実験技術の進歩により,遺伝子発現を制御するための多種多様なウイルスベクターが開発された.細胞特異的に遺伝子を発現させ,その細胞・神経の活動をコントロールすることも可能となった.今ではウイルスベクターを用いた行動薬理実験が当然のように行われ,顕著で分かりやすい研究成果が発表されている.著者らもこの手法を用いて特定の脳領域の活動や細胞活性を操作した時の意思決定について検討してきた.本稿では,意思決定について概説するとともに,当研究室で行ったウイルスベクターを用いた意思決定・行動選択研究への応用について述べる.

著者

山田 晶子

出版者

The Japanese Society of Sericultural Science

雑誌

日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.266-271, 1997-08-28 (Released:2010-07-01)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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絹と他の繊維素材布の熱伝導率を熱線法により20℃, 65%R. H. の環境で計測した。布の重ね枚数を50枚以上の厚さにすると, 再現性のある計測が可能である。布の構造的な特徴は, 低荷重で計測した布厚さから求められる繊維体積率に表れ, 布の熱伝導率は, 繊維体積率と一定の関係を示した。一般的に, 繊維体積率が増えると, 熱伝導率も高くなるが, 絹では羊毛と同様にその変化が小さく, 綿, 麻, ポリエステルでは変化が大きい。絹と他の繊維素材を比較すると, 絹は羊毛に次いで大きく, ポリエステル, 綿, 麻の順に熱伝導率が高くなることが分かった。布の熱伝導率λkから, 空気分率に相当する熱伝導率λaを引いて求めた繊維固有の熱伝導率λkfは, 絹では0.25と最も低くまた素材毎に固有な値を示した。布の熱伝導率λkと繊維固有熱伝導率λkfは相関を示し (0.68), フィラメント織物の絹・ポリエステルでは, 繊維固有熱伝導率に較べて布の熱伝導率が高く, 綿・羊毛などの紡績糸織物では布の熱伝導率が低い傾向が認められた。絹では, 繊維固有熱伝導率が繊維中最も低いが, 布になると羊毛より高く, ポリエステルより低いという特徴を示した。

著者

山神 彰 山田 武宏 北川 善政 大廣 洋一 佐藤 淳 石黒 信久 今井 俊吾 小林 正紀 井関 健

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.254-261, 2019-05-10 (Released:2020-05-10)

参考文献数

20

被引用文献数

2 4

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Third-generation oral cephalosporins are broad-spectrum antimicrobial agents and constitute one of the most used antibiotic classes in Japan. In the “National Action Plan on Antimicrobial Resistance (AMR),” the Japanese government declared implementation of efforts to reduce the use of oral cephalosporins by 50% by 2020, compared to 2013. Antimicrobial resistance generally occurs due to inappropriate use or low-dosage exposure to antibiotic agents. Therefore, the choice of appropriate antibiotics is essential for implementing antimicrobial stewardship. To evaluate the prophylactic effects of antibiotics in impacted mandibular third molar surgery, we compared the rate of surgical site infection (SSI) in patients who were administered cefcapene-pivoxil (CFPN-PI) orally with that in patients who received amoxicillin (AMPC) orally. We conducted a retrospective study by reviewing the medical charts of patients from Hokkaido University Hospital from April 2016 to March 2017. The patients evaluated were classified into two groups: the AMPC group (n = 164) and the CFPN-PI group (n = 129). The SSI ratio of the CFPN-PI group was significantly higher than that of the AMPC group (CFPN-PI group, 11.6% (15/129); AMPC group, 2.4% (4/164); P = 0.002). Multivariate logistic regression analysis demonstrated that “use of CFPN-PI for prophylactic treatment” and “hospitalization after surgery” were independent factors related to the onset of SSI following impacted mandibular third molar surgery. These results demonstrated that AMPC was more effective than CFPN-PI in the prevention of SSI after impacted mandibular third molar surgery, and its regulated dosage can effectively contribute to the optimal use of antimicrobial prophylactic treatment.

著者

岩井 郁子 松永 真由美 金井 怜 高瀬 貴文 安田 泰明 山田 慎吾 浜田 佳奈 中本 牧子 野上 和剛 長尾 みづほ 藤澤 隆夫

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.477-484, 2022-12-20 (Released:2022-12-20)

参考文献数

9

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【目的】学校における食物アレルギー児の適切な管理には学校生活管理指導表(アレルギー疾患用)(以下,管理指導表)は必須である.問題点を知るために,医師が記載する管理表の実態を調査した.【方法】令和2年度に三重県の小・中学校に提出された全ての管理指導表について,食物アレルギー欄の各項目を集計した.【結果】提出総数は2,387で,食物アレルギー以外(乳糖不耐症等)を除いた2,364を解析した.除去食物の頻度は鶏卵,牛乳・乳製品,果物,甲殻類,ナッツ類の順で,医療機関を調査した既報とは若干の相違があった.除去根拠が2つ以上記載された管理指導表の割合は鶏卵78%,小麦68%,牛乳64%であったが,ソバ30%,肉類15%など低い食品があり,地域差もみられた.給食での除去の原則に反する不完全除去の指示が8.7%にみられた.【結語】根拠に乏しい除去指示など管理指導表記載の問題点が明らかとなった.管理指導表の正しい記載について医師への啓発を進めることが重要と考えられた.

著者

小山田与清

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

小山田与清

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

山田 孝子

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本文化の深層と沖縄 = The Deep Roots of Japanese Culture and Okinawa

巻号頁・発行日

vol.12, pp.103-115, 1996-12-27

著者

山田 志生

出版者

成城大学フランス語フランス文化研究会

雑誌

AZUR (ISSN:21887497)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.23-42, 2022-03-15 (Released:2022-05-03)

参考文献数

26

著者

浦野 喜美子 山本 亜矢子 山田 幸世 杉木 由美子 小池 幹義 田仲 久人 大山 隆幸 浅見 隆康 高橋 篤

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.325-333, 2014-11-01 (Released:2015-01-07)

参考文献数

5

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【背景と目的】 群馬県山間部の高齢過疎化が顕著な2次保健医療圏A地区は他の県内2次保健医療圏と比べて自殺率が高いため, A地区特有の自殺率上昇要因を検討する. 【対象と方法】 群馬県と県内2次保健医療圏で, 研究対象地区のA地区, 比較対象地区としてA地区と同様の人口構成や地勢的状況にあるB地区, 中核市に隣接しているが高齢過疎化の著しい山間部も含むC地区, 主に平野部に位置し中核市に隣接するD地区, 中核市のE地区を選定し, 平成21年 (一部20年) -24年における各地区自殺率・男女年代別自殺率・自殺原因・自殺者の職業と同居率を比較検討, A地区年代別の自殺者配偶関係の検討とA地区各市町村別の自殺率・男女年代別自殺率・自殺者の同居率と年齢の比較検討も行った. 【結 果】 (1) A地区は男女とも他地区と比べて自殺率が高く, 年代別検討では他地区と比べて男性自殺率が20歳代, 40歳代, 50歳代, 70歳代で高く, 女性自殺率が70歳代で高かった. (2) A地区男性自殺者の自殺理由は他地区と比べて経済・仕事・男女間の問題の占める割合が高く, 健康問題の占める割合が低く, 女性自殺者では家庭問題の占める割合が低かった. (3) A地区は他地区と比べて男性自殺者で自営業や勤務者の占める割合が高く, 女性自殺者で無職の占める割合が高かった. (4) A地区男性自殺者同居率は他地区と比べて比較的高く (79%), 女性自殺者は比較的低かった (71%). (5) A地区男性自殺者40-50歳代の離別・未婚率, 女性自殺者60歳以上の死別率は高く, 女性自殺者は男性より高齢であった. (6) A地区各市町村別の検討で, A地区辺縁に位置するe村では自殺率が特に男性で高かった. 村地域の自殺者は高齢者, 特に女性が多く, 女性自殺者同居率が高かった. 【結 論】 群馬県A地区は人口構成や地勢的状況が近似しているB地区やC地区と比べて自殺率が高く, その原因としてA地区特有の要因が考えられた. すなわち, (1)離別, 未婚, 仕事問題や経済的理由, あるいは男女間の問題を背景とした20歳代と40-50歳代男性における自殺率の上昇, (2)配偶者の死別や家庭内孤立などを契機にした70歳代女性の自殺率上昇が推測された. さらに, (3)A地区村部では高齢自殺者が特に女性で多く, 健康問題と共に前述の配偶者の死別による孤独, 家庭内孤立, あるいは鬱傾向等の村部特有の要因があることも推測された. A地区の自殺対策ではこれらの要因を踏まえた対応が必要と考える.

著者

山田 隆二 木村 誇 苅谷 愛彦 佐野 雅規 對馬 あかね 李 貞 中塚 武 國分(齋藤) 陽子 井上 公夫

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.3-14, 2021-01-15 (Released:2022-01-17)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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Establishing chronologies for large-scale landslides is crucial to understand the cause of the mass movements and to take measures against potential hazards in future. We discuss the applicability of dating methods for determining landslide chronologies in relation to the type of samples and the stratigraphic setting of sampling location. Case studies are carried out with fossil wood samples buried in the deposits of large-scale landslides in two areas of the Japanese Alps region in historic times ; Dondokosawa rock avalanche (DRA) and Ohtsukigawa debris avalanche (ODA). Ages are determined by accelerator mass spectrometry radiocarbon dating and dendrochronological analysis using the oxygen isotope composition of tree ring cellulose. We report seven radiocarbon ages and five dendrochronology data for the wood samples taken from outcrops and excavated trenches in the lacustrine sediments of dammed lakes formed by DRA, and two radiocarbon ages and two dendrochronology data for wood samples of ODA. Two sets of data for DRA are crosschecked independently to ensure the accuracy of results. Most of ages in the DRA area are concordant with the period of AD 887 Ninna (Goki-Shichido) mega-earthquake as proposed in previous studies. In the ODA area, ages are not concentrated in a specific period. When the preservation condition of buried wood trunks is good enough to date the exact or approximate tree-death years dendrochronologically, it is possible to estimate landslide occurrence periods in further detail by comparing the landslide chronology with historical records of heavy rainfall and large earthquakes.

著者

山田 直利 矢島 道子

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.120, no.4, pp.692-704, 2011-08-25 (Released:2011-11-10)

参考文献数

21

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Edmund Naumann (1854–1927) came from Germany and stayed in Japan for ten years from 1875. He performed a lot of pioneering research on the geology and geography of Japan, which were written mostly in German and recently translated into Japanese by N. Yamashita (1996). However, a paper titled “Skizze der Orographie von Japan” published in 1893 on “Petermanns Geographische Mitteilungen” as the third article of Naumann's “Neue Beiträge zur Geologie und Geographie Japans” has not yet been translated. The paper, which we have now translated into Japanese as “Nihon Sangaku Shi Taiyo”, consists of two parts. The first part deals with the relationship between the topography of mountainous lands and geology, in terms of volcanoes, old mountainlands, granitic mountains, coastlines, depressions, longitudinal and transverse valleys, watersheds, etc. The second part deals with the topographic character of each geotectonic zone of Japan: the northern and the southern wings of the Japan Arc and the Fossa Magna intervening between both wings. One figure and one table are included in this paper. Fig. 1 is an altitude layer map of the main three islands of Japan with a scale of 1:2,600,000, the earliest one drawn with contour lines. Table 1 is a list of the main mountaintops of Japan (eighty-seven mountains), including location, altitude, and geologic nature. Furthermore, a supplementary figure, which shows the distribution of the main mountaintops, watersheds, and geotectonic divisions of Japan, was made by the translators.