著者
植田 直見 山口 繁生 川本 耕三 塚本 敏夫 山田 卓司 渡辺 智恵美 田中 由理 大橋 有佳 米村 祥央
出版者
公益財団法人元興寺文化財研究所
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2020-04-01

約30年前に保存処理された出土青銅製品に含浸された樹脂を分析した結果、分子構造が変化している可能性が推測された。さらに、出土金属製品の保存処理で最も使用頻度の高いパラロイドNAD10がすでに製造中止となり、今後在庫がなくなれば使用できなくなる。本研究では全国各地の様々な条件で保管されている出土金属製品の現状を調査し、含浸された樹脂を採取・分析・評価する。並行して未使用の樹脂の劣化促進実験を進め、その変化を追跡し、化学変化と機能の低下との関係を見極め、樹脂の寿命を予測し、新しい樹脂の使用時期を判断する指標を確立する。加えて今後出土金属製文化財に使用する新規の樹脂の開発に向けた指針を構築する。
著者
山田信夫編
出版者
平凡社
巻号頁・発行日
1971
著者
山田 崇史
出版者
Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy
雑誌
物理療法科学 (ISSN:21889805)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.19-25, 2022 (Released:2022-08-20)
参考文献数
48

多くの理学療法士が筋力低下の改善に難渋するのはなぜだろうか? それは,「強度」という有効限界を超えるための壁が存在するためである.では,高齢者や患者に,どのようにしたら少しでも高い強度の運動を負荷できるだろうか? NMESは,その補助療法として有望なツールの1つである.しかしながら,筋力増強のためのNMESの至適条件については,基盤となる科学的根拠が不足しており,効果や適応が最大化されていないと言わざるを得ない.本稿では,主に基礎研究により得られた知見をもとに,筋力増強のためのNMESのポイントについて整理する.また,NMESを処方する上で,理解しておくべき筋力低下のメカニズムについて,細胞生理学的視点から概説するとともに,筋疾患に対するNMESトレーニングの作用について紹介し,筋力低下に対する安全で効果的なNMES処方の実現に向け,その可能性と課題について考えたい.
著者
篠原 明男 山田 文雄 樫村 敦 阿部 愼太郎 坂本 信介 森田 哲夫 越本 知大
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.335-344, 2013 (Released:2014-01-31)
参考文献数
38
被引用文献数
2

アマミトゲネズミ(Tokudaia osimensis)は奄美大島に生息し,性染色体がXO/XO型(2n=25)という特異的な生物学的特性を持っているが,絶滅に瀕している.そこで本研究ではアマミトゲネズミの保全および将来的な実験動物化を目的として,その長期飼育を試みた.鹿児島県奄美大島で捕獲されたアマミトゲネズミ7個体(雌6個体,雄1個体)を,一般的な実験動物と同様の飼育環境(環境温度23±2°C,湿度50±10%,光周期L:D=12h:12h)に導入し,実験動物用の飼育ケージ,給水瓶,床敷きを用いて飼育した.飼料はスダジイ(Castanopsis sieboldii)の堅果,リンゴおよび実験動物用飼料を給与した.導入した7個体のうち6個体は937~2,234日間生存し,平均して4年以上(1,495.8±434.3日)の長期飼育に成功した.体重変動,飼料摂取量,摂水量および見かけの消化率の結果から,本研究に用いた実験動物用飼料はアマミトゲネズミの長期飼育に適していると考えられた.また,中性温域は26°C以上である可能性が示唆された.さらに,本種は飼育下においても完全な夜行性を示すことが明らかとなった.本研究によりアマミトゲネズミの終生飼育には成功したものの,飼育室下における繁殖の兆候は一切観察されなかった.今後,アマミトゲネズミの保全および実験動物化を目的とした飼育下繁殖には,飼育温度条件の見直しが必要であると考えられる.
著者
山田 康弘
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日
vol.208, pp.143-164, 2018-03-09

縄文時代の関東地方の後期初頭には,多数の遺体を再埋葬する多数合葬・複葬例という特殊な墓制が存在する。このような事例は,再埋葬が行われた時期が集落の開設期にあたる,集落や墓域において特別な場所に設けられている,幼い子供は含まれない,男性が多いといったいくつかの特徴が指摘でき,現在までに6遺跡7例が確認されている。このような墓制は祖霊祭祀を行う際に「モニュメント」として機能したと思われるが,同様の意味を持ったと思われる事例は,福島県三貫地貝塚や広島県帝釈寄倉岩陰遺跡などでも確認されており,時期や地域を越えて確認できる墓制だと思われる。従来,同様の事例とされてきた千葉県下太田貝塚から検出された3例を今回検討したところ,下太田貝塚の事例はいずれも,「モニュメント」としての意義をもつ多数合葬・複葬例の特徴に該当しないことがわかった。このことから,筆者は下太田貝塚の事例は,「モニュメント」としての意義は持たず,単に遺体を集積し「片付けた」ものと判断した。また,縄文時代の後半期には墓を含む大型の配石遺構などが「モニュメント」化し,祖霊祭祀の拠り所となるものが多くなるが,このような多数合葬・複葬例もその文脈の中で理解できると思われる。すなわち,縄文時代の後半期においては,集団関係の新規作成や集団統合・紐帯強化のための一つの手段として,人骨および墓の利用が行われるようになり,「記念墓」がその新しい集団の「シンボル」・「モニュメント」となるような状況が創出された。その精神的・技術的背景には,系譜関係の意図的切断・統合といった,系譜的な死生観の応用が存在する。大規模な配石遺構も含めて,シンボル化した「モニュメント」において祖霊を祀ることによって,さらなる集団関係が再生産されていくとともに,何故に自分たちがそこに存在し,各種資源を優先的に使用するのかという正統性を表示・再確認することになる。そこには新たな「伝統」の確立が意図されており,祖霊観の存在および祖霊祭祀の意義を読み取ることが可能である。
著者
一柳 昌義 高橋 浩晃 山口 照寛 東 龍介 山田 卓司 大園 真子 眞城 亮成 笠原 稔 谷岡 勇市郎
出版者
北海道大学大学院理学研究院
雑誌
北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)
巻号頁・発行日
vol.78, pp.37-51, 2015-03-19

An earthquake swarm begun at 15 July 2012 in Nakagawa town of northern Hokkaido. The largest earthquake with MJMA4.3 occurred on 16 July 2012. We carried out temporal seismic observation with seven stations from 18 July 2012 to the last October 2012. Hypocenters were calculated using the Double-Difference hypocenter determination procedure with a local one dimensional P-wave velocity structure. Precise hypocenter data indicated that epicenters were distributed in very narrow area of 2 km×2 km with shallow depth from 4 km to 7 km. Earthquakes after middle of August occurred only in southern part of the region and depth had got shallower with time. Hypocenters indicated no clear alignment in consistent with any nodal planes of major earthquakes. An independent hypocenter cluster with shallower than 2 km was observed above the main activity area. A slow slip event (SSE) with Mw 5.4 coincidentally detected by GNSS crustal deformation data during the swarm. This swarm was situated at the southeastern end of the fault of SSE. This fact suggested that seismic swarm might triggered SSE or was induced by SSE.
著者
冨岡 公子 山田 全啓 宇野 健司 荒木 勇雄 廣畑 弘 永井 仁美 吉田 英樹 髙山 佳洋 今井 雅尚 濱田 昌範 松本 政信
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.69, no.6, pp.473-482, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)
参考文献数
13

目的 近畿圏内の各保健所が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の第1波,第2波にどのように対応したかについて調査することを目的としたアンケート調査のデータを分析し,今後のパンデミック発生時の資料として提示する。方法 近畿圏内の63保健所を対象とし,近畿保健所長会が作成した「新型コロナウイルス感染症対策調査票」を2020年9~10月にメールで送付・回収した。COVID-19に関連した業務・医療資源・相談,業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況,COVID-19対応部署における増員数,感染症対策の課題とグッドプラクティス等を質問した。保健所管内人口(以下,人口規模)を3分位によって3区分し,COVID-19関連業務などと人口規模との関連を検討した。結果 57保健所から回答を得た(回答率90.5%)。COVID-19関連業務に関して,受診調整,検体搬送,患者搬送は,9割以上の保健所が担っていた。最も少なかった訪問検体採取においても77.2%であった。いずれのCOVID-19関連業務においても,保健所の人口規模とは関係なく役割を担っていた。業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況に関して,医療法に基づく立入検査とがん患者サロン・難病患者会は,5割以上の保健所が中止し,保健所の人口規模とは関係なく業務を中止していた。保健所や市町村が主催する研修会や会議,健康づくり事業,市町村職員の人材育成,学生実習受入は全体で2割程度が中止していたが,保健所主催の研修会や会議,地域医療構想調整会議,市町村職員の人材育成に関しては,保健所の人口規模が大きくなるほど中止した保健所が多くなる傾向がみられた。結核患者に関する事業や感染症発生動向調査事業を中止した保健所はなかった。結論 COVID-19パンデミックによって,保健所ではCOVID-19関連業務を担うことになり,半数以上の保健所が医療法に基づく立入検査や患者会を中止し,人口規模が大きい保健所では健康増進に関する市町村保健師等への教育や研修を中止する傾向があったが,コロナ禍においても,結核などのその他感染症対策は中止できなかった。感染症対策の課題において,多くの保健所が人員不足や大きな業務負担を指摘していた。COVID-19に関わる保健所業務の軽減および応援支援体制の整備を図るとともに,保健所の体制を強化・整備する必要がある。
著者
飯田 充 塩野 元美 折目 由紀彦 中田 金一 秦 光賢 瀬在 明 山田 英明 柏崎 暁 木下 潤一 根本 光洋 幸島 孝志 瀬在 幸安 斎藤 敏三
出版者
一般社団法人 日本人工臓器学会
雑誌
人工臓器 (ISSN:03000818)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.821-825, 1996-08-15 (Released:2011-10-07)
参考文献数
10

心原性ショックにより臓器血流の不均等分布が生じた生体に対し, 完全拍動流人工循環と, 完全無拍動流人工循環が主要臓器に対していかに影響するかを, 腎臓と皮膚に着目して実験的に検討を行った. ブタ10頭(体重39.2±3.6kg)を対象とし, 右心バイパスは遠心ポンプを使用し, 左心バイパスは, 拍動流を空気駆動型補助人工心臓で行い, 無拍動流を遠心ポンプを使用して循環した. 心原性ショックを作成後, 大動脈圧を一定に保った. 脈圧はP群は45.7±9.6mmHg, NP群ではほぼ完全に定常流を示した. 流量は約40ml/kg/minと低かった. 腎皮質血流量においてP群が有意に血流の増加を認め, 腎皮質髄質血流量比において, 拍動流群が不均等分布の改善傾向が見られた. 血流の不均等分布を起こした生体にとって, 脈圧は重要であり, 臓器血流を改善させ, 臓器不全を回避するためには, 無拍動流人工循環下では十分な生体の維持は難しいものと考えられた.
著者
山田 淳也 川崎 緑 大塚 町恵 金田 英伯
出版者
石油技術協会
雑誌
石油技術協会誌 (ISSN:03709868)
巻号頁・発行日
vol.81, no.5, pp.401-407, 2016 (Released:2018-05-09)
参考文献数
28

Natural gas and oil produced from in-situ reservoir may contain a small amount of mercury. The origin of mercury in these production fluids is thought to be atmospheric mercury deposition or enhanced mercury concentrations resulting from interaction of hydrocarbon fluids with mercury rich sediment, such as coal and carbonaceous shale. Mercury in natural gas can cause amalgam corrosion of aluminum heat exchangers in Liquefied Natural Gas (LNG) plants, and mercury in condensate and crude oil can cause catalyst poisoning in oil refineries and petrochemical plants. It is important to remove mercury from natural gas and oil in various aspects of stable oil/gas production, environmental issues and occupational health and safety in production facilities. There are several mercury removal technologies for natural gas, oil and produced water. Metal sulfide adsorbents and activated carbons are popular technique to remove mercury from natural gas and oil. However, there are some difficulties in mercury removal from oil. These mercury adsorbents can work for removing only elemental mercury in condensate, while cannot work for the other types of mercury species, such as ionic mercury and organic mercury. In addition, wax interferes mercury removal in condensate and crude oil by covering adsorbed sites of adsorbents. For efficient mercury removal, it is important to know what amount of mercury content and what types of mercury species are in production fluids. To achieve detailed understanding of these key points, an analytical method using Gas Chromatograph-Inductive Coupled Plasma-Mass Spectrometer (GC-ICP-MS) is optimized for mercury speciation analysis. The optimization focuses on condensate samples in particular. This analytical technique will contribute efficient mercury removal from production fluids.