著者

鈴木 健斗 岩崎 俊樹 山崎 剛

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.99, no.1, pp.27-47, 2021 (Released:2021-02-28)

参考文献数

30

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気象庁のメソスケール数値予報モデル(5kmメッシュ)は、寒候期を主に関東平野の沿岸付近に形成される局地前線(いわゆる沿岸前線)を実況より内陸側に予報する傾向がある。本研究では2015-2018年に海からの南寄りの風を伴って発生した沿岸前線に対する統計解析から前線位置の系統的な数値予報誤差を確かめ、その要因を調べるため、典型的な予報誤差を伴った3事例に対し非静力学モデル(JMA-NHM)による数値感度実験(水平解像度、地形、物理スキーム)を行った。その結果、気象庁メソスケールモデルは予報時間が5時間程度より経過すると降水の有無にかかわらず前線位置を一貫して内陸側へシフトさせる系統的誤差が発生することが明らかになった。数値感度実験からは、沿岸前線の系統的予報誤差は主に数値モデルの山岳が実際より低いことに起因することが分かった。解像度を2キロ、1キロにすることで沿岸前線の北西方向への誤差距離は3事例を平均して27%、37%減少した。また、モデル地形にEnvelope Orographyを導入すると、誤差はほぼ解消した。さらに降水の蒸発冷却は前線を海側にシフトさせることも確認された。 沿岸前線の多くは関東平野北西側の山岳の南東斜面において捕捉された寒気により形成されるものと考える。特に、前線の傾斜角は力学的バランスでおよそ決まる。山の稜線が高くなれば前線は海側にシフトし、冷却により捕捉された寒気が強くなれば、傾斜角が小さくなり海側にシフトする。

著者

岩崎 勝彦 イワサキ カツヒコ Katsuhiko Iwasaki

雑誌

嘉悦大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.89-107, 2012-03-20

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サービス業は、我が国の生産するGDPの7割、また産業別就業者数の7割を占める(2010年)。製造業と比較して生産性の伸びが低いのはやむを得ないが、しかし今後サービス業の生産性をあげ、ものつくりと同様の「成長エンジン」として生産性や収益性を高める必要性があることも事実である。本稿では、ポーターの「ポジショニング論」とは異なる、日本が長年にわたり培ってきた「ものづくり現場」の発想(=『アーキテクチャ(設計思想)と組織能力の組合せ』)からみた「ポジショ二ング」の視点をベースに展開する。これは、所謂「擦り合せ型」ものづくりをサービス業の分野において適用した場合、どのような共通点や相違点があるのか、またその生産過程を調べることによって、収益力にどのように繋がっていくのかを、サービスの特徴を踏まえながら分析することを狙いとしている。身近な事例として、旅館・ホテル業を取り上げ、日本的サービス「おもてなし」が、どのような仕組みで品質を維持・安定させ、同時に収益力とどのように両立するのか、も併せて考察する。

著者

岩崎 宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.397-398, 2000-05-01 (Released:2010-06-15)

著者

大水 博 岩崎 為雄

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学および工業物理化学 (ISSN:03669297)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.2-5, 1987-01-05 (Released:2019-09-30)

著者

岩崎 英哉

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1_92, 2014-01-27 (Released:2014-03-27)

著者

岩崎 晋

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.862, pp.40-42, 2021-01

著者

岩崎 奈緒子

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 = THE SHIRIN or the JOURNAL OF HISTORY (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.767-788, 1995-09-01

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著者

岩崎 允胤

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.71-93, 1971-03-30

著者

岩崎 正弥

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.151-161, 2016-01-31 (Released:2018-09-01)

著者

岩崎 正弥

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.22-40, 2005-12-20 (Released:2018-12-01)

著者

岩崎 俊夫

出版者

比較経済体制学会

雑誌

社会主義経済学会会報 (ISSN:18839789)

巻号頁・発行日

vol.1979, no.16, pp.42-45, 1979-03-01 (Released:2009-12-03)

参考文献数

6

著者

岩崎 一郎

出版者

比較経済体制学会

雑誌

比較経済体制学会会報 (ISSN:18839797)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.51-59, 1999-03-01 (Released:2009-12-03)

参考文献数

6

著者

岡崎 正和 岩崎 秀樹 影山 和也 和田 信哉

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.53-62, 2012

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本研究の一連の目的は,算数から数学への移行という視座から,子どもの図形認識が発展し,証明に繋がる端緒を明らかにすることであり,本稿では図形の論理的・関係的性質の理解の前提になると考えられる図形の動的な見方の構造を明らかにすることを目的とした。その為に,我々がこれまでに同定してきた図形の動的な見方を単純な文の組み合わせとして表し,隠喩,換喩,提喩を用いて特徴付け,それらの複合性について分析した。その結果,動的な見方は次の5つに集約されることが分かった:視覚的類似性に基づく図形の変形,図形全体の動きを点の動きで捉える,不変性を意識化する,可逆的な見方,不変性と変数性の同時的意識化。また,これらを比喩的認識の複合性の視点から分析した結果,図形の動的な見方は階層的に整理され得ることが示唆された。

著者

岩崎 一郎

出版者

比較経済体制学会

雑誌

比較経済体制学会年報 (ISSN:13484060)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.91-95, 2004-06-30 (Released:2009-12-03)

参考文献数

5

著者

岩崎 一郎 佐藤 嘉寿子

出版者

Japan Association for Comparative Economic Studies

雑誌

比較経済体制学会年報 (ISSN:13484060)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.14-30,99, 2004-06-30 (Released:2009-07-31)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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1998年に始動したハンガリーの新年金制度は,強制的私的積立年金の導入という点で画期的である。しかし,年金改革をめぐる政治的意思決定プロセスとその後の制度運用は,省庁間の利害対立,与野党間の政治力学,労働組合や金融機関を含む利益集団の存在に大きく左右された。それは,強制的私的積立年金の制度的枠組や私的年金基金の経営実績にも一定の悪影響を及ぼした可能性が高い。強制的私的積立年金が将来においてサステナブルであるためにも,保険加入者の利益が最も優先されるようなガバナンス改革やモニタリング機構の強化が求められる。

著者

長岡 貞男 岩崎 一郎

出版者

Japan Association for Comparative Economic Studies

雑誌

比較経済体制学会年報 (ISSN:13484060)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.1-17,120, 2003-01-01 (Released:2009-07-31)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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市場経済移行と経済開放は,旧社会主義諸国の研究開発体制に変革を迫ってきた。本稿は,中欧諸国に焦点を当てて,その技術パフォーマンスを分析する。主要な結論は以下の通りである。これらの国はバルト諸国とともに,ハイテク輸出の拡大,情報技術の普及で証拠付けられるように外国技術の吸収という面で大きな成果がもたらされている。研究開発は縮小したが経済の基礎条件から見て過小な水準ではなく,他のOECD諸国の経験から外国直接投資は長期的には研究開発の水準を減少させる可能性も否定できないが,少なくとも国内企業がその効率的な企業体制を整備するまではそれを下支えする効果がある。しかし,これらの国々の特許生産性で評価した研究開発効率は依然著しく低く,グローバルに競争的な研究開発体制の構築は今もなお時間を要する課題であることも同時に明らかとなった。

著者

岩崎 一郎

出版者

Japan Association for Comparative Economic Studies

雑誌

比較経済体制学会年報 (ISSN:13484060)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.131-132,213, 2002 (Released:2009-07-31)

参考文献数

3

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With the aim of illuminating causality between reform process and economic performance of the Central Asian states under systemic transformation towards a market economy, I classify them into two categories from the viewpoint of the institutional allocations, which characterize relations between government and business firms. Theoretical discussions and some empirical evidences strongly suggest that the differences in government-business relationship of each country have deeply interrelated with robustness of industrial production against so-called 'transformational recession' and incentive levels of the former socialist enterprises for their restructuring during the initial phase of transitional period. It seems to me that these findings may be suggestive also for other FSU countries.

著者

岩崎 大

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.10-18, 2010-09-24 (Released:2018-02-01)

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In the recent trend toward patient's rights, a patient-centered approach has replaced paternalism as a professional-patient relationship. Medical staff organize a care construction based on four moral principles, namely respect for autonomy, beneficence, non-malfeasance, and justice. In particular for terminal care, patients who face their own death exhibit philosophical and religious anxiety. In medical care, this feeling is called spiritual pain. It is an existential, holistic issue that occurs in medical care. Existential philosophers claim that death limits human life though fear and anxiety. But the act of facing death can help human's find subjective truth in their lives. Jaspers thought that to find subjective truth we need existential communication in which there is no restriction and restraint. Existential communication that has a human-human relationship can be a construct of spiritual care and an aid in leading life on an individual basis.

著者

安藤 雄一 池田 奈由 西 信雄 田野 ルミ 岩崎 正則 三浦 宏子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.33-41, 2021-01-15 (Released:2021-01-30)

参考文献数

18

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目的 歯科疾患実態調査(以下,歯調)では,協力者数の減少傾向が懸念されている。2016(平成28)年調査では従来の口腔診査に質問紙調査が加わり,口腔診査への協力の有無を問わず質問紙調査に回答すれば協力者とみなされることになった。本研究は,平成28年歯調の協力状況を把握し,歯調への協力に関連する生活習慣要因を明らかにすることを目的とした。方法 平成28年歯調と親標本である平成28年国民健康・栄養調査(以下,栄調)のレコードリンケージを行い,分析に用いた。分析対象は,歯調対象地区における20歳以上の栄調協力者7,997人とした。歯調の質問紙調査および口腔診査ならびに栄調の身体状況調査(うち血圧測定および血液検査),栄養摂取状況調査(うち歩数測定)および生活習慣調査の協力者割合を,性・年齢階級(20~59歳,60歳以上)別に算出した。協力者割合は,栄養摂取状況調査,身体状況調査および生活習慣調査のいずれかに協力した人数を分母とし,各調査および調査項目に協力した人数を分子とした。歯調への協力と生活習慣要因(喫煙習慣の有無[基準値:あり],歯の本数[28歯以上],歯科検診受診の有無[なし],睡眠による休養[とれていない])との関連について,性・年齢階級別に多重ロジスティック回帰分析を行い,オッズ比を求めた。結果 歯調対象地区における栄調協力者7,997人の協力者割合は,身体状況調査89%(血圧測定44%,血液検査41%),栄養摂取状況調査83%(歩数測定78%),生活習慣調査98%,歯調質問紙調査65%,口腔診査41%であった。血圧測定と血液検査の協力者の95%以上が,歯調の質問紙調査および口腔診査に協力した。歯調への協力と有意な正の相関が見られた生活習慣要因は,喫煙習慣なし(20~59歳男性の口腔診査,20~59歳女性の質問紙調査と口腔診査),歯科検診受診あり(60歳以上女性の質問紙調査),睡眠による休養がとれている(20~59歳男性の口腔診査)であった。20~59歳男性を除き,歯数20未満と口腔診査への協力との間に有意な負の相関が見られた。結論 栄調協力者の約3分の2が歯調の質問紙調査に協力し,口腔診査の協力者割合は血圧測定および血液検査の協力者割合とほぼ一致した。女性を中心に,歯の本数,喫煙,歯科検診受診といった口腔に関する生活習慣要因と歯調への協力との間に相関がみられた。

著者

安藤 雄一 池田 奈由 西 信雄 田野 ルミ 岩崎 正則 三浦 宏子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-085, (Released:2020-12-19)

参考文献数

18

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目的 歯科疾患実態調査(以下,歯調)では,協力者数の減少傾向が懸念されている。2016(平成28)年調査では従来の口腔診査に質問紙調査が加わり,口腔診査への協力の有無を問わず質問紙調査に回答すれば協力者とみなされることになった。本研究は,平成28年歯調の協力状況を把握し,歯調への協力に関連する生活習慣要因を明らかにすることを目的とした。方法 平成28年歯調と親標本である平成28年国民健康・栄養調査(以下,栄調)のレコードリンケージを行い,分析に用いた。分析対象は,歯調対象地区における20歳以上の栄調協力者7,997人とした。歯調の質問紙調査および口腔診査ならびに栄調の身体状況調査(うち血圧測定および血液検査),栄養摂取状況調査(うち歩数測定)および生活習慣調査の協力者割合を,性・年齢階級(20~59歳,60歳以上)別に算出した。協力者割合は,栄養摂取状況調査,身体状況調査および生活習慣調査のいずれかに協力した人数を分母とし,各調査および調査項目に協力した人数を分子とした。歯調への協力と生活習慣要因(喫煙習慣の有無[基準値:あり],歯の本数[28歯以上],歯科検診受診の有無[なし],睡眠による休養[とれていない])との関連について,性・年齢階級別に多重ロジスティック回帰分析を行い,オッズ比を求めた。結果 歯調対象地区における栄調協力者7,997人の協力者割合は,身体状況調査89%(血圧測定44%,血液検査41%),栄養摂取状況調査83%(歩数測定78%),生活習慣調査98%,歯調質問紙調査65%,口腔診査41%であった。血圧測定と血液検査の協力者の95%以上が,歯調の質問紙調査および口腔診査に協力した。歯調への協力と有意な正の相関が見られた生活習慣要因は,喫煙習慣なし(20~59歳男性の口腔診査,20~59歳女性の質問紙調査と口腔診査),歯科検診受診あり(60歳以上女性の質問紙調査),睡眠による休養がとれている(20~59歳男性の口腔診査)であった。20~59歳男性を除き,歯数20未満と口腔診査への協力との間に有意な負の相関が見られた。結論 栄調協力者の約3分の2が歯調の質問紙調査に協力し,口腔診査の協力者割合は血圧測定および血液検査の協力者割合とほぼ一致した。女性を中心に,歯の本数,喫煙,歯科検診受診といった口腔に関する生活習慣要因と歯調への協力との間に相関がみられた。