著者

田中 純哉 中村 かんな 今井 美奈 松本 園子 光畑 裕正 山口 敬介

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.112-113, 2020-02-25 (Released:2020-03-04)

参考文献数

5

著者

藤井 陽生 播广谷 勝三 小早川 和 松本 嘉寛 川口 謙一 林田 光正 岩本 幸英

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.58-61, 2017-03-25 (Released:2017-05-01)

参考文献数

10

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思春期特発性側弯症患者の発見理由を調査した.【対象と方法】2008年から2015年に当院を受診した259例(女性236例,男性23例,平均13.7歳)の発見理由,主カーブCobb角,初期治療を調査した.【結果】発見理由は学校検診(S群)115例(44.4%),家族・本人(F群)79例(30.5%),病院・医院(H群)65例(25.1%)であった.発見時年齢は各々平均12.9歳,13.1歳,13.7歳であり,S群は,H群よりも年齢が低かった.3群間の性差に有意差はなかった.主カーブは各々平均36.8°,40.4°,36.0°で,有意差はなかったが,40°以上の患者の割合はF群に比べてS群,H群で低い傾向にあった.3群間で初期治療に相関はなかったが,S群およびH群は,F群よりも手術率が低い傾向にあった.【考察】学校検診のあり方や早期発見方法について検討の余地があると考えられた.

著者

松本 悠太 林崎 由 北山 晃太郎 舟山 弘晃 三田 雅人 乾 健太郎

雑誌

2022年度 人工知能学会全国大会(第36回)

巻号頁・発行日

2022-04-07

著者

中村 由紀夫 白石 浩一 篠崎 法彦 多田 明 松本 康 上山 武史

出版者

北陸循環器核医学研究会 = Hokuriku Nuclear Medicine Circulation Conference

雑誌

北陸循環器核医学研究会記録集 (ISSN:13434578)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.17-18, 1998-07-04

著者

木村 吉晴 松本 崇 若菜 繁 勝沢 善永 安井 弘之 樋田 淳平 金城 一彦

出版者

公益社団法人 日本木材保存協会

雑誌

木材保存 (ISSN:02879255)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.196-203, 2017 (Released:2017-10-04)

参考文献数

5

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基礎断熱工法の普及と共に,土中から基礎断熱材内部を這い上がり土台や柱等の木材をシロアリが食害する被害が発生している。断熱材内部からのシロアリ這い上がりを防止する為,押出法ポリスチレンフォーム保温材の原料に防蟻剤を添加して製造した防蟻断熱材と防蟻断熱材の目地や基礎貫通配管回りなどの防蟻措置のため,防蟻剤入り接着剤を上市した。これら防蟻材料の防蟻性能が長期的に維持されることを確認する為,実際の使用状況に近い試験棟に防蟻材料を設置して長期にわたり防蟻性能を確認した。本報では(公社)日本木材保存協会の認定品である防蟻断熱材スタイロフォームAT について,屋外に設置した基礎外断熱を想定した試験棟の10年間に亘る観察結果とその試験棟より設置5年後及び10年後に採取した防蟻断熱材スタイロフォームAT の防蟻剤残損量測定及び室内防蟻試験を行い,防蟻性能が施工後10年以上経過しても有効であることを確認した。

著者

松本三和夫編

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

2021

著者

井上 倫恵 井口 咲希 松本 大輔 梶原 由布 青山 朋樹 川邊 莉香 杉浦 英志

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.47 Suppl. No.1 (第54回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A-51_2, 2020 (Released:2021-03-31)

著者

アイリーン・R・マックイェン 米国理学療法協会出版物編 松本由美訳

出版者

アイペック

巻号頁・発行日

2006

著者

岩崎 雄一 村田 道拓 川口 智哉 松本 親樹 保高 徹生

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.138, no.3, pp.28-32, 2022-03-31 (Released:2022-03-29)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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For a total of 80 legacy mines in Japan, by assuming that untreated mine drainages were discharged and that metal loadings from sources other than mine drainage were negligibly small, we estimated seven element concentrations (Cd, Pb, As, Cu, Zn, Fe, and Mn) at water quality monitoring (WQM) river sites closest to individual mines (hereinafter referred to as the closest WQM sites) based on a simple dilution approach. In addition, for zinc as an example, the concentrations at the closest WQM sites were estimated by taking account into estimated zinc loadings from sources other than mine drainage. Results of the former analysis showed that the concentrations of all four elements (Cd, Pb, As, and Zn) at the closest WQM sites were predicted to be below Japanese environmental water quality standards in 50% of the legacy mines analyzed, which is not a small percentage. However, the result of the latter analysis showed that the contributions of treated mine drainages to the total loadings of zinc at the closest WQM sites were less than 50% in approximately 88% of the legacy mines analyzed. This result suggests that metal loadings from sources other than mine drainages at the closest WQM sites are not trivial in many legacy mines. Even if untreated mine drainages were discharged, estimated zinc concentrations in 72% of the WQM sites, where the annual average of measured concentrations of total zinc was below the environmental water quality standard (0.03 mg/L), were still below the standard. Despite a screening-level assessment based on multiple assumptions such as the simple dilution, results of the present study should be valuable for understanding the impact of discharging untreated mine drainages on metal concentrations in rivers receiving those from the legacy mines toward applying the water-quality management that secures the protection of downstream water use.

著者

松本 哲哉

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.27-33, 2022-01-25 (Released:2022-03-08)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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新型コロナウイルス感染症に対して,ワクチンを用いた対策は重要な役割を担っていることは言うまでも無い.国内でも積極的に接種が進められた結果,高齢者の重症化予防や感染者数の低下など一定の効果が得られており,接種率も世界のトップレベルに至っている.その一方で,抗体価の低下やブレイクスルー感染,3回目接種など新たな課題も生じており,今後の収束に向けて,さらに工夫を行いながら対策を講じていく必要がある.

著者

松本 理美

出版者

立命館大学

巻号頁・発行日

2021

著者

三宅 剛史 松本 和幸 吉田 稔 北 研二

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料

巻号頁・発行日

vol.2017, no.15, 2017

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<p>近年,ソーシャルメディア上での炎上と呼ばれる現象が問題となっている.発生を未然に防ぐことが望ましいため,投稿内容に炎上の原因になる表現が含まれているかを確認し,訂正を促すシステムは有用と考えられる.本研究では悪口表現や差別表現といった侮蔑表現と,口論になりがちな表現の2つの有害表現を対象とする.提案手法は,メディアを基に作成した有害表現辞書を用いてSVMにより分類器を構築し,炎上の可能性がある文の判定を行う.</p>

著者

丸山 直子 平尾 収 石山 諭 田中 成和 松本 充弘 山下 健次 西村 信哉

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.475-476, 2021-09-01 (Released:2021-09-01)

参考文献数

7

著者

中西 敬 笠松 達弘 松本 よ志 山岡 完司 園田 隆彦 和泉 元志 田嶋 基男 山岸 紀美江 黒木 須雅子

出版者

公益社団法人 日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.85-89, 1966-06-30 (Released:2010-10-21)

参考文献数

17

著者

御手洗 明佳 松本 暢平 飯田 陸央

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.117-128, 2013-03-30

著者

村田 芳子 松本 昌代

出版者

公益社団法人 日本女子体育連盟

雑誌

日本女子体育連盟学術研究 (ISSN:18820980)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.21, pp.21-44, 2004-11-01 (Released:2010-06-22)

参考文献数

31

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本研究は幼児から高齢者までの幅広い年齢層を対象としたリズムダンス・現代的なリズムのダンスの縦断的な実践を通して, リズムダンス・現代的なリズムのダンスの特性を捉えなおすとともに, 今後の指導に役立つ資料を提示することを目的に行われた。(1) リズムダンス・現代的なリズムのダンスの指導計画案作成と実施 (幼稚園から社会体育まで),(2) 学習後における学習者の変容の把握,(3) リズムダンス・現代的なリズムのダンスの学習に関する縦断的な指導資料の提示である。その結果, リズムダンス・現代的なリズムダンスの特性は, 「リズムにのって踊る楽しさと」と「リズムを共有して他者と交流して踊る楽しさ」に集約され, リズムダンス・現代的なリズムのダンスの学習は, ダンスの始原的な快感情を保障しながら, 生涯にわたってダンスを愛し, 新しいダンスを創出できる力を育んでいく, という方向性が示唆された。

著者

松本 博之

出版者

同志社法学会

雑誌

同志社法学 = The Doshisha law review (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.1439-1505, 2021-12

著者

洲崎 誠一 松本 勉

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.43, no.8, pp.2381-2393, 2002-08-15

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インターネットのビジネス利用が進むなかで,電子署名技術の重要性が高まっている.電子署名技術は,あるエンティティの電子署名を生成できるのが署名生成鍵を知っている本人だけであるという仮定に基づいている.しかし,署名生成鍵の物理的な盗難や暗号解読技術の進展などといったさまざまな要因によってこのような仮定が成り立たなくなる恐れもある(我々はこれを暗号ブレイクと呼ぶ).そのような環境下では,不正者は他エンティティの電子署名を容易に偽造することが可能となるため,電子署名技術に期待される相手確認機能や改ざん検知機能が適正に働かなくなってしまう.このような課題に対し,従来よりいくつかの対策技術が提案されているが,それらは我々が想定する暗号ブレイクのすべてをカバーするものではない.そこで,我々は,暗号ブレイクに対処可能な「電子署名アリバイ実現機構」を提案する.本電子署名アリバイ実現機構を利用することにより,各エンティティは,自分が生成した覚えのない電子署名付きメッセージを提示された場合においても,当該電子署名付きメッセージを生成していないこと,すなわち「電子署名アリバイ」を調停者などに証明することができる.本稿では,電子署名アリバイ実現機構の基本的な考え方を示すとともに,その証拠性を高めるために我々が採用した「ヒステリシス署名」と「履歴交差」と呼ぶ2つのコンセプト,ならびにその具体的な実現例について述べる.

著者

松本 渉

出版者

関西大学

雑誌

情報研究 : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.81-93, 2022-01-30

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データサイエンスが注目されている.しかし,データサイエンスが語られる際,データの分析手法へ目を奪われがちである.データには収集されるプロセスがあり,データサイエンスの真の理解には,収集プロセスの理解も重要である.本稿では,あらためてデータのサイエンスとは何かについて,林知己夫が提唱した「データの科学」の意義を確認することを通じて,分析手法バイアスともいうべき,データ分析手法へ傾倒しがちな風潮に警鐘を鳴らす.さらに,選挙情勢調査と世論調査の現状を検討することを通じて,データ収集プロセスへの真摯な取り組みが必要であることを主張する.

著者

松本 昇

出版者

英米文化学会

雑誌

英米文化 (ISSN:09173536)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.159-163, 2007